最近のニュースで東京都知事に立候補する田母神俊雄氏が「ワクチンで原爆投下以上の人が亡くなっている可能性が高いのに政府は今なお国民にワクチン接種を勧める」という爆弾的な発言がありました。
事実、わたしも狭心症で死ぬ所でした。
又、創価学会の政治局の幹部である粟田晋氏が公明党を解体するというような爆弾発言がありました。
日本の政局が大変化する事でしょう。
そしていつ襲ってくるかが分からないけれども巨大地震が迫っているようです。
暫く前ですがお客様で東京メトロの地下鉄の運転手をやっている御主人に、一週間以内に東京に巨大地震が想定される、との発表がされた場合、勤めはどうする、と聞いた事がありました。
当然でしょうが彼は休んで行かない、と答えていました。
暫く前ですが気象庁は南海トラフ沿いで巨大地震につながる恐れがある地震や異常現象を観測した場合、専門家でつくる評価検討会を開催し、最短で２時間後に臨時の「南海トラフ地震関連情報」で評価を公表すると発表しました。
政府が大規模地震対策特別措置法（大震法）に基づく東海地震対策を見直すことを受けた措置だそうです。
この様な事が現実になってしまいました。大パニックの時代の到来です。
南海トラフの巨大地震が発生した場合の被害について政府の発表ではした、「死者３３万人」。との発表です。
果たして対策らしきものが有るのでしょうか。
ネットを見ると『津波の速さは、海の水深が深いほど速くなります。
例えば、東南海・南海地震が起こる南海トラフのような水深の深いところでは、津波はジェット機なみの速さで進みます。
また、わたしたちが住んでいる海岸付近の水深が浅いところでも、沖合いに比べスピードは遅くはなりますが、それでも水深が１０ｍ程度であれば時速約４０と自動車なみの速さで進みます。
このため、津波を見てからでは、例えオリンピック選手でも逃げることはできません。
２００４年（平成１６年）１２月に発生したスマトラ島西方沖の地震では、津波からの逃げ遅れなどで、死者・行方不明者が２０万人を超えました。
早急に対策を発表する必要があります。
大パニック対策法とでも言うべきものを早急につくらなければ人が人を殺してしまう様な、地獄も想定されるのです。