2024中日ドラゴンズスローガン！！！
本年、令和6年は辰年であるということで、球団発足初の2年連続最下位というどん底を味わったNPB球団・中日ドラゴンズを特集します。
第2回はどん底だったドラゴンズとは真逆に、昨年優勝・日本一になった阪神タイガースとの比較を中心に、戦力面を含む球団運営のお話をさせていただきます。
↓↓↓前編はこちら。
昨季の年俸比較。
昨年はタイガースが優勝してしまっていますので一昨年の年俸で比較としますと、12球団の選手の平均年俸額が4278万円、タイガースが4381万円と平均をやや上回りリーグ3位に。一般的に年俸はキャリアと比例すると考えられるので、チームの平均年齢を見るとタイガースは25.65歳でリーグトップの若さであるため、契約更改における各選手の「満足度」でリーグトップとなっています。
一方のドラゴンズの選手平均年俸は3383万円とタイガースより1000万円近く低いリーグ最下位（セパ12球団中11位）。満足度どころか、4年前には日本プロ野球選手会から各選手との契約更改交渉における「球団代表の言動に強く抗議」するといった異例の抗議文まで出る始末。
この格差はいったいどこにあるのか。
親会社の業績を比較する。
阪神タイガースの親会社・阪急阪神HDは、
金城湯池たる梅田に100万㎡の延床面積を持つ。
（ホテル阪急インターナショナルより撮影）
タイガースの親会社は阪急阪神ホールディングス。阪急阪神というと祖業である鉄道のイメージが強いですが、実は営業収益・営業利益ともに不動産が最大の稼ぎ頭であります。コロナ禍で鉄道・旅行などのセグメントがとてつもない打撃を受けるなかも不動産が業績を支えつづけました。前期の営業収益は9683億円、営業利益は894億円となっています。阪急阪神と非上場で情報の乏しい中日新聞社の単純比較を試みるため、CF等の指標は特に申しません。
他方、ドラゴンズの親会社である中日新聞社は、長らく1500億円〜2000億円ほどの営業収益を安定して維持してきたものの、他の新聞社同様、昨今の「新聞離れ」の加速から部数が減少の一途を辿っており、かつコロナ禍による広告出稿数の減少が追い打ちをかけております。ここのところやや持ち直しがみられるとはいえ、前期業績は売上高1041億円、営業利益は29億円であります。そもそも旧新愛知・旧名古屋時代（前編参照）より中日新聞社の社風として「儲けすぎない、儲けすぎたぶんは社会に還元」というカルチャーが醸成されていて、純然たる民間企業でありながら地域社会への投資に積極的であることは、とりわけ中日新聞の経済圏ではよく知られております。代表的なものとしては「中日文化賞」や「中日農業賞」など各種顕彰を主催し、文化促進や飢餓抑止などに繋がるアクションを積極的におこなっています。またグループで日進市に児童福祉施設「中日青葉学園」を運営、さらには「中日新聞社会事業団」により年間230件を超える主催・後援・助成金事業を実施しています。遅まきながら本年に名古屋・栄に「中日ビル」を開業させ、本格的に不動産事業への進出を目指しますが（中日ビルのご紹介については別記事を起こします。乞うご期待！）、「梅田の大家」とも言われる「不動産会社」とはここが大きく異なる面と申して差し支えないことでしょう。僻みでもなんでもなくて。
そりゃ優勝もするわな、と。
フーセン飛ばしはひとつのエンタメ的要素。
昨年日本一になったチームやそのファンのみなさんに喧嘩を売るつもりは毛頭ありませんけれども、これだけの初期的条件の差異があれば、まあそりゃ優勝もするわな、と思うわけであります。少なくともドラゴンズよりはじゅうぶんに戦力のみならず選手の福利厚生等々にしっかりとお金を掛けられる状況にあるわけですから。実際に2軍の設備に相当投資されると聞いております。
では親会社を変えれば？
という議論が出てくるわけであります。前提としてファンが親会社を選べるわけではありませんが、ドラゴンズは身売りされるべきなのか…ここははっきり申しますと、ここまで企業としての力を失ったかに見える中日新聞社傘下たる「中日ドラゴンズ」である意義について、次回の考察としたいと思います。
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