東日本大震災から今年で14年が経つ。それに際し頼清德台湾総統は、自身のX・旧Twitterで日台が助け合う友好関係を讃えるメッセージを発表された。
頼清德総統は「震災から14年の間、台湾と日本は災害救助、感染症対策など幾多の困難を支え合い、交流を深めて来ました」と日本語で綴り、更に「この強い絆に基づき、今後もパートナーシップを深め、社会の強靭性、地域の安全性、経済・貿易などの分野で連帯を強め、善良な力と成れる様願っています」と締め括られた。
日台間では「善の循環」と称される相互援助の流れが続いている。東日本大震災時に台湾は、約252億円という世界最大級の義援金を日本に送付し、物資や多数のボランティアをも派遣してくれた。
2016年2月の台湾南部地震では、日本政府や民間団体が義援金を送り、日本の災害救助チームが支援活動に協力し、安倍晋三首相が「台湾加油・がんばれ台湾」とメッセージを送り台湾で話題となった。
昨年4月に起きた花蓮地震に際しても、日本政府が緊急援助を表して救援物資を提供。また、日本の民間団体や自治体が募金活動を開始し「善の循環」が続いている！
今後も日本と台湾の様な善の関係を維持出来る国と国交を持つべきである！
現在、中国では複数のウイルス感染が同時発生しており、病院だけでなく火葬場も大混乱を極めている。
中国から見て、日本を含めた海外ではコロナウィルスは収束しているにもかかわらず、中国国内では新型株が次々と発生し、インフルエンザやプラズマ肺炎に加え最近では鳥インフルエンザの人間への感染が中国各地で発生している。
これを受け上海では生きた家禽類の取引を3年間禁止すると発表し、上海の病院の救急外来では「10日以内に家禽類との接触があった者は報告せよ」との看板が立てられている。
上海市民の間では「人間に大規模感染する事態が起きたのではないか？」「上海で深刻な鳥インフルエンザが発生しているのでは？」との不安が広がっている。
2月27日中国防疫当局は「国内においてサル痘や鳥インフルエンザの人間への感染などの感染症が新たに発生している」と認めながらも、具体的な感染者数や死亡者数、感染リスクの高い地域は何処なのかなど詳細は言及せずに隠蔽している。
一方「病院も火葬場も大混雑」「火葬が間に合わず法律で禁止されている土葬が許可になった」という一般市民の声がSNS上にあふれ、海外にまで届いているのに中共メディアは「中国国内は安定し何も起こっていない」と繰り返すばかりだ。
パンデミック以来、中国では全国の火葬場を24時間フル稼働させなければ処理仕切れない数の死者が出ている。
中国全土に何か所火葬場が在り24時間で何体火葬可能なのかも判っている。それから換算すると、パンデミックから現在まで約4億人～5億人の中国人が死亡している事が判明する。
そして最近、24時間フル稼働しても火葬処理仕切れずに法律で禁止されている土葬が復活される事態にまで至った。
パンデミックは中共に責任がある事は火を見るよりも明らか！パンデミックの死亡者は中共が大陸を統治した為の犠牲者だといえる。パンデミックの犠牲者に哀悼の意を！