あなたが住む地域の男女格差 簡単に、しかも詳細に分かります 今年も公開「都道府県版ジェンダー・ギャップ指数」
今になってようやく気付いたこと。
2024年時点で60代以上の人々のうち学歴自慢をする人々は大抵男性である。その世代よりも上の年齢の女性で4年制大学を卒業している人々は少ないが、それでいながら2024年時点で60代以上の女性たちは学歴自慢などまずしない。だから2024年時点の60代以上の女性の学歴自慢がまず出現しないということが日本が学歴社会というよりも男性が自慢する社会である中で自慢の要素の一つに学歴が選ばれることもあるということなのだろう。
日本は男女の賃金格差が先進国の中で開いている国であるが、そのことを今まで語られていなかった物語にして説明する。
日本は東京大学に入学するためには私立の男子校の進学校というような中学高校に入学できなければ東京大学への入学の確率が下がってしまう。
何度も書いたように女子校の進学校の絶対数及び日本国内の女子校の進学校の入学定員数の総数が男子校の入学定員数が少なく、結果として女子は東京大学に入学できる確率が統計的に下がる。
そして日本は米国と比較すると富裕層の絶対数が少ないから学校法人への寄付文化が根付いていない。
そして私の頭に浮かんだ物語。入学定員数が240人の女子校の進学校、高校があるとして、それと入学定員が240人の男子校の進学校、高校があるとする。この場では中学、中等部のようなものについては考慮しない。そして、これら2つの高校からほぼ100％東京大学に生徒が進学できるとして、卒業後寄付の窓口を用意したとしたら、男子校の進学校からの寄付金の総額が女子校の進学校からの寄付金の総額よりも一段高くなる可能性が高い。
もし女子が東京大学に進学できたとしても、それでも所得は東京大学卒の男性よりも統計的に一段低くなっているのではないか。
これについては統計がなければ勝手はあまり書くべきではないがなんとなくそんな気がした。
そして東京大学を卒業したことによって、卒業生のうちのかなりの部分が米国並みの富裕層になるなどということがあるなら税制優遇措置をもう一段寄付する人に有利にすれば日本の富裕層の資産の推計がしやすくなる。
寄付というものは寄付をする側の人々の家計が傾かない限度でするもののはず、その規模が米国と日本とでは桁が違う。日本ので富裕層名乗りをしている人々のうちかなりの部分が米国人並みの寄付などできない水準の資産なのだろう。だから日本はそれほど豊かな社会ではない。
男子校の進学校を卒業した男性が女子校の進学校に寄付をすることがどの程度あるのか気になったが、日本は米国ほどの経済格差があある国ではないから、多少の寄付で状況は変わらないだろう。
日本が豊かになるために大学進学率を上げて生産性を高めてほしい。
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