京都大教授の藤井聡さん、成田悠輔さんの『老人集団自決論』をバッサリ 「バカボンのパパ級の発言」
https://www.jmari.med.or.jp/download/wp269_data/append.pdf
かつて明治以前や戦後数年後くらいまでの東北地方や寒冷地の住居事情からもエネルギーと維持できる住居数の相関が捉えられるはず。寒冷地というのか冬に大量のエネルギーを消費しなければならない地域は、その地域内の人口に対して少なめの住居しか用意できない時代が長かった。寒冷地で人口が急増していったのは高度成長期前後の頃である。エネルギー供給を増やせば寒冷地の人口が増加に転じる。そしてエネルギー供給が増加しているなら温暖な地方も顕著に人口増が発生する。
私が以前から書いていることをこの記事でも繰り返すと、33階建てのビルがあるとして、エネルギー供給が乏しくなっているからそのビルの上層の10階分の稼働率を低くしなければならず、その上層の10階分には人が、ほぼ移動していけない状況になっているにもかかわらず、ビルの中にいる人々は上の階層に行けないなら下の階層に人々が集まれば効率的でいいではないかと言い出して、エネルギー供給を増やそうとしていないなら、その人々は的外れの観察をしていることになる。
日本の東京一極集中と地方の高齢化も日本国内のエネルギー供給が乏しくなっているが故に発生している上に書いた物語と同じ問題なのである。
北海道、東北6県、新潟県等の寒冷地は冬に室内温度20度前後、夏に室内温度27度前後、を保つために必要なエネルギーを取り除いた可処分エネルギーというような部分が日本国内の温暖な地域よりも著しく少ない。だから日本国内で2005年以降エネルギー供給が下降し続けているのを上昇に転じさせるようにエネルギー供給を増やせばいい。
エネルギー供給量を増やしさえすれば寒冷地の高齢者の寿命が伸び寒冷地で子供が生まれやすくもなる。
2024年時点の日本国内の、高齢者が若い人々のお金を、政府の再分配政策のおかしさによって取り上げているという解釈が間違っているのである。
明治以前の江戸の頃にもエネルギー効率の良い関東平野内江戸があったおかげで江戸には噺家等芸能で生計を立てる人々がいた。それは上方もかもしれないが、大阪平野（へいや）も関東平野ほどではないがエネルギー効率が良かった。
日本国内のエネルギー供給量の総量が増加しない限り、誰かを、いらない人々扱いにしようとも意味をなさない。高齢者をなんとかしようとするのではなく他国とのエネルギー外交をどうするべきかが頻繁に語られるべきなのである。
日本国内のエネルギー供給が増加し、旅客機の離発着回数が増え、コンテナ輸送の総数が増加し、自動車の平均移動距離が長くなり、建設される住居の床面積の平均が広くなれば、高齢者も子供も共に生きやすくなるのである。
何度もしつこいほどに書いたようにエネルギーにも課されている消費税を減税しさえすれば日本の生産性が回復しだす。
消費税減税だけはしてほしく無いという人々が目立つ所にいるのがいまだに日本の国民の多くに影響しているのが厄介。
日本の技術は水準が高いのだから国内でもある程度発揮してほしい。
