「離婚をするにあたって、持ち家をどうするかは大きな問題です。」
と歌っている家の価格査定サイトがたくさんあり、
私もネットで調べるたびに
こういうサイトに行きつきました。
私が直面していたのは、
ローン残債を背負う危機
というのも、持ち家のローンは夫婦で連帯債務者になっていた。
夫の事業がうまくいっておらず、
借金が住宅ローンと同額ほどにかさみ、
児童手当の貯金すら知らないうちに解約されて費消されていたくらいで、
いつ自己破産申請をされるか
こっちはハラハラしていた。
なぜなら、連帯債務者の片方が自己破産すると、
もう一人に全額一括請求されるというルールがあるからだ。
そこで、住宅ローンを返済している銀行に相談した。
①連帯債務者を夫から別の人物に変更できるか。
→夫と同等の収入がある。または財産がある。住所が一緒である。
これらの場合は変更申請できるが、
フラット３５の場合、ほぼ不可能。
そもそも住所を移して借金を肩代わりしたい人なんて、親族でもいない。
②ローン返済の滞納が続いたらどうなるか。
→すぐにもう一人の連帯債務者に請求は行かず、いままで支払っていた口座の名義人に何度か督促が行く。
心配であれば、引き落とし口座を変更することは可能。（相手の承諾が必要）
③連帯債務者の解消はできないが、単独で残債を引き受ける審査を受けることはできる。「債務引受」
→勤続年数１年以上。年収〇〇以上。といった条件があるので、
審査に出せても通るか分からない。申請に当たって双方の同意（印鑑）が必要。
揃える書類も色々とある。
というわけで、別居期間の途中から住宅ローン相当額を夫に振り込んでいた私は、
そのお金を違うことに使われて滞納されることを避けるため、
銀行口座を新規で作り、自分の口座から住宅ローンの引き落としがされるように手続きをした。
それにつけて、作成書類があったり、相手の印鑑が必要だったりするので、多少の期間を要した。
その後、財産分与として家をもらうことを前提に
住宅ローン債務引受の手続きの準備に入った。
しかし、年度ごとに仕事の契約を結び直す私の場合、勤続年数は短く、
さらに、離婚を言い渡された時の体調不良で、最も収入が多い勤務先からはいったん解雇されてしまって、
新年度に再雇用されたものの勤続年数１年にも満たない。
１年以上を満たしている職場は、年収が低く申請条件にはとても足りない。
一度申請書類を集めて、申請をしてもらったが、条件に当てはまらず申請対象にすらならなかった。
条件を少しでも良くするために、数か月おいてからまた再申請をすることになり、
離婚の話し合いのスピードが鈍化していった。
その間、家を売ることについても引き続き検討をしていった。
これは、次回のエピソードでまとめます。