【自動車】エコカー依存の脱却カギ 販売増も収益伸びぬ悪循環

２０１０年の自動車業界は、０９年の“エコカー特需”の反動とデフレに脅かされそうだ。
０９年の新車販売が歴史的な低水準に落ち込むなか、政府支援によるエコカー人気が唯一の救いだった。
ただ一方で、トヨタ自動車の“プリウス依存症”に象徴される売れる車種の偏重が起きている。
利益率の低いハイブリッド（ＨＶ）車や小型車へのシフトは、収益の悪化を招く。１０年は依存症からの
脱却が大きな課題だ。

■相次ぐ値下げ
昨年１１月上旬のトヨタ自動車堤工場（愛知県豊田市）。ハイブリッド車（ＨＶ）「プリウス」のボディーに、
次々とパーツが取り付けられていた。稼働率が９０％を超える同工場は、ほかにも「アリオン」や「カムリ」
などを生産しているが、ライン上を動いているのはほとんどがプリウスだった。

プリウスは今注文しても納車は来年６月以降と高い人気を誇る。３代目となる新型プリウスが爆発的な
人気を集めたのは、最低価格を旧モデルから３０万円程度引き下げ２０５万円に設定したことが最大の理由だ。

ホンダが一足先に発売した新型ＨＶ「インサイト」も最低価格を１８９万円と格安に設定し大ヒット。
ダイハツやスズキも新型軽自動車で、業界最安値水準の７０万円台前半の戦略車を投入した。
高級車でも値下げが相次ぐなど、自動車業界でも、デフレが鮮明になっている。

これまで、モデルチェンジの際には、価格を据え置くか、値上げするケースが一般的だった。
しかし、新車販売の低迷が続けば、今年売り出す新型車でも一段の値下げを迫られる可能性がある。
目玉価格の設定は、それだけ利益を削ることにほかならない。

■薄れる支援策効果
エコカー偏重に加え、インドや中国などの新興国向けの小型車の需要増大で、「ダウンサイジング」の流れが
今年も止まりそうにない。利幅の大きい高級車や大型車が売れず、利幅の薄い小型車へのシフトが進めば、
収益の悪化は避けられない。

トヨタ幹部は「台数が伸びているわりに利益が伸びない」という悪循環への懸念を深める。

さらにエコカー減税や買い替え補助などの政府支援は、「需要の先食い」の面が強く、支援が続いても、
その効果はどんどん薄れていく。
日本自動車工業会では、０９年の政府支援による押し上げ効果を１００万台と試算。１０年は大きな反動減が
顕在化する懸念がぬぐえない。

トヨタの内山田竹志副社長は「厳しい状況だが、市場が求める価格で提供できる開発・生産体制が必要だ」
と話す。ホンダも、製造コストの安い地域からの部品調達の比率を上げる。

車種偏重や自動車デフレに対応できる経営体質を構築できるかが、各社の業績を大きく左右することに
なりそうだ。