先ほどのこちらの記事の続きです。

 

 

「受けた人ほど早死にする 『五大検診』は病人狩りビジネス! 」という本から引用させていただきながら書いています。

 

受けた人ほど早死にする 「五大検診」は病人狩りビジネス! 1人間ドック2脳ドック3ガン検診4メタボ健診5定期健診―今すぐやめなさい!(超☆いきいき)

 

胸部X線検査の有用性はない!

「定期健康診断」の無効性の科学的エビデンスを得た欧米諸国は、公的健康診断を全廃したのに対して、日本だけは「推進」と、180度逆行しているのだそうです。

それも法律によって、有害無益な健康診断を強要しているから質(たち)が悪い、と書かれていました。

 

前述の「労働安全衛生法66条で規定する健康診断で胸部レントゲン検査を実施する目的とその有用性」の論文の著者、矢野栄二教授すら、この法律の強権性に異を唱えているとのこと。

「この健康診断は、労働者が罹患する可能性のある疾病すべてを対象とするものではありえない」

「その(検診の)有用性について確かな証拠が必要である」

「強制する以上、その健診を行うことが個々の労働者や労働者集団に利益になるという、証拠がなければならない」

まさに、そのとおり。

 

さてー。

ここで問題の「胸部レントゲン検査の利益と不利益」が登場する。

1990年の「チェコ・リポート」で、肺ガン検診のため3年間で、わずか6回の胸部レントゲン撮影を受けたグループのほうが、なんと1,36倍も肺ガンで死んでいる…!

岡田教授によれば、この実験は医療統計学的に完璧な報告。

わずか6回の胸部X線検査で36%も肺ガン死が増える。

さらに、X線被ばく組のほうが肺ガンの発ガン率も総死亡率も高かった。

もはや、胸部レントゲン検査の強制は「労働者の利益にならない」ことは自明である。

矢野教授の言う「健診の有用性についての確かな証拠」である。

 

「結核」を口実に延命した胸部X線検査

しかし、矢野教授は、この「チェコ・リポート」の存在に無知だったそうです。

同教授は、検査の利益として、なんと結核の発見率(10万人当たり7人)をあげてきた。

検査の不利益として放射線(X線)によるガン死亡率(10万人当たり0,13人)を算出している。

ところが、この根拠数値はICRP(国際放射線防護委員会)1990年勧告に基づいている。

ICRPは原発・原爆の二大利権の推進機関である。

はやく言えば世界ウラン・マフィアの中枢司令部である。

その証拠に、ICRP安全基準値は、最も恐ろしい内部被ばくを黙認している。

そんな、偏った利益団体の基準を採用しても、労働者の健康は守れるはずはない。

 

矢野教授は「現行の職域健康診断では、結核患者を54人見つけるために、一人のガン患者を作っていることになる」と結論づけているそうです。

 

きわめて甘い発ガン率だが、それでも許されるわけがない。

そもそも日本での結核患者は激減しており、もはや危険な発ガンリスクもある胸部レントゲン撮影を実施する意味は、まったく失われている。

近藤医師は、「健診の利権者が、結核防止を口実に胸部X線検査を延命させている」と断罪する。

これもまた、利権のために行われていたのですね…。

国民の健康を無視して、お金のために有害な検査を義務付けているとは、ひどすぎます…(>_<)

 

矢野教授ですら、結核の罹患率が下がっているため、「労働安全衛生法を見直せ!」と主張しているのだそうです。

 

突然、公表された姑息な「見直し」

事態は2010年4月1日に急変し、「胸部エックス線検査等の対象者の見直し」が突然発表されたそうです。

矢野教授の提言が効いたのか?岡田教授の批判が動かしたのか?

「原則すべての方に実行が義務付けられていましたが、下記のとおり、見直しを行いました」とある。

40歳以上の人は、全員に実施。(これまでどおり)

40歳未満の人は、一定の条件(詳しくは本をご覧ください)以外の人で、医師が必要でないと認めるときは、省略可能になったそうです。

要は40歳未満も胸部X線検査を強要してきたが、岡田教授などの指摘でその危険性がバレて、やばくなった。

そこで、全員強制を一部緩和して、ごまかし、事態をやりすごそう、としている。

そんな、厚労省の慌てぶりがうかがえる。

しかし、既得権を握る健診利権派の抵抗もあるので、廃止派と両者足して二で割ったのが、今回の姑息な改正(?)と言える。

(中略) 

しかし、拙著『ガン検診は受けてはいけない⁉』などの告発で、かれらが隠蔽してきた幻の「チェコ・リポート」も公になった。

「胸部X線撮影が、わずか6回で1,36倍も肺ガン死を増やす」という驚愕事実も公表された。

日本の国家権力による「労働安全衛生法」を使った”殺人検査”の強制が、全廃に追いこまれるのも時間の問題だ。

狂気のファッショ政策を進めてきた責任者を洗い出し、徹底的に責任追及しなければならない。

 

胸部X線撮影は危険、即廃止を

ご著者の船瀬氏は、発ガン率を上げる、有害無益な胸部X線撮影の強制が即禁止されることを望んでいらっしゃいました。

 

私も、この情報が広まって、危険な胸部X線検査の強制がなくなることを切に願っています。

 

最後までお読みいただきありがとうございます。

 

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