電波整体士 -7ページ目

電波整体士

とある医業類似行為者の混沌とした生命論。

・椎間固定ケージは嵐のように脊椎手術市場に旋風を巻き起こし、世界中で80,000個以上のケージが使用されているが、FDAの聴聞会で報告された研究では、疼痛の緩和は認められるものの、疼痛の完全消失は報告されていない。http://1.usa.gov/UEy4iM

椎間固定ケージとは、背骨と背骨の間に入れて背骨を固定する器具のことです(
http://bit.ly/133zkio )。しかしその有効性には多くの疑問があり、膝関節や股関節の置換術で得られる成績には遠くおよばないとされています。

・65歳以上の女性1,002名が対象の腰痛・股関節痛・膝関節痛・足関節痛と鎮痛剤に関する研究では、全体の78%が鎮痛剤を使用しているが41%は最大推奨量の20%未満だった。高齢者の疼痛には効果的で安全な鎮痛剤が必要。http://1.usa.gov/Ty7QP9

この研究では鎮痛剤を使っていない女性の多くは低収入で医師を受診していないことも判明しました。もしかすると、重症の痛みには鎮痛剤が効かないのかもしれませんし、低収入の患者には医師が積極的に関与したがらないのかもしれません。


・重量物の運搬・前屈み・腰をひねる・振動を伴う仕事が腰痛の危険因子とはいえない。ストレス・遺伝・幼少期の環境などの心理社会的因子も評価しなければ肉体労働と腰痛の因果関係は解明できない。http://1.usa.gov/VbSili  http://1.usa.gov/WKS6G0

これまでの研究は肉体労働と局所的な筋骨格系疾患を結びつけて考えてきましたが、研究者の認識不足を露呈したに過ぎません。肉体労働が腰痛の危険因子であると断定するには根拠が不足しています


・椎手術予定の患者122名に心理テストを実施し、疼痛・機能障害・就労状況を1年間追跡調査した結果、心理的苦痛(不安や抑うつ)が少ないほうが疼痛改善率も職場復帰率も高かった。心理的苦痛は慢性腰痛の治療成績を左右する。http://1.usa.gov/WKVUXT

手術適応になる患者の心理状態が腰椎手術の治療成績に大きな影響を与えることが明らかになったわけですが、手術適応の決定においては解剖学的考察より心理学的因子のほうが重要である可能性が浮上したことになります。

・メーン州内の3つの地域で椎間板ヘルニアか脊柱管狭窄症によって手術を受けた患者665名を2~4年間追跡した前向き研究によると、手術実施率の高い地域の治療成績は手術実施率の低い地域よりも劣ることが明らかとなった。http://1.usa.gov/WM5BVN

この研究は1999年のもっとも挑発的な脊椎研究だったにもかかわらず、メディアはあまり大きく取り上げませんでした。しかし脊椎治療に関する中心的仮定(誰もが疑わない合意事項)に異議を申し立て、専門医の治療方針を大きく変えるよう迫っています。


・研究者の間では、活動再開・自信回復・単純な対症療法・腰痛と機能障害や活動障害との相関関係に関する誤った思い込みの修正・医療化(medicalization)の回避によって、腰痛はうまく治療できるという確信が高まりつつある。http://bit.ly/VU8aVW

Cochrane Collaborationの総監修を務めるAlf Nachemson博士は、「腰痛をどのように治療したらよいかは分かっているのです。一番難しいのはそれを実行することなのです」と述べています。

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★腰痛に関する恐ろしい噂話に耳を貸さないこと。ほとんどは根拠がない。★気が滅入りそうな日でも、ふさぎこまないこと。★前向きで活動的でいること。そうすれば早く回復するし、その後の問題も少ないだろう。http://1.usa.gov/12Nesga  


・ランダムに抽出した医師342名を対象に急性腰痛診療ガイドラインが与える医療サービスへの影響について調査した結果、医療制度が障害となって必ずしもガイドラインに従った適切な医療が行なわれていないことが明らかとなった。http://1.usa.gov/WeuN72

臨床医が根拠に基づく論理的な腰痛治療を行なおうとするならば、刻々と変化する医療水準と医療システムを適合させる必要があります。すなわち、ガイドライン作成者は医療政策決定者や官僚に対して、ガイドラインの勧告を売り込むという大仕事を行なわなければならないのです。


・仕事が腰の健康状態に害をおよぼすという説得力のある科学的根拠はない。身体的負担が腰痛に影響を与える可能性はあるものの、それは一時的なものに過ぎず、持続的症状および活動障害が職業上の身体的負担によるものとは考えられない。http://amzn.to/Wfk4cI

腰痛の主要原因は仕事だという根深い社会通念がありますけど、それは根拠のない迷信でしかありません。科学的根拠の大部分は職業上の身体的暴露が持続的腰痛を引き起こす主要原因ではないことを示しています。

・ほとんどの腰痛は元来、仕事に関連したものではなく、腰への負担や問題となる作業中の姿勢を減らしてもわずかな影響しかない。事実、職業上の身体的負荷が大幅に減少したにもかかわらず、腰痛の発症率および活動障害は減少していない。http://1.usa.gov/S1hPOz

実際のところ、過去半世紀にわたる生体力学に基づく人間工学的介入は、腰痛疾患に対してけっして好ましい影響を与えていません。むしろ腰痛患者を増やして症状を長引かせただけです。


・人間工学的介入によって腰部損傷を予防できるという概念を捨てる時である。我々は60年間、腰部損傷という概念と共に生きてきたが、それはあまりにも欠陥が多いために、もはや正当化することはできない。しかも腰痛を医原性にしてしまう。http://amzn.to/S1i6RJ

腰痛や坐骨神経痛が生物心理社会的疼痛症候群であることが判明している以上、腰への負担を減らすだけでは解決しないのは当然です。したがって、職業関連腰痛を予防するには労働者の心理・社会・経済的因子に対する介入が求められます。要するに雇用者側の協力が必要不可欠なのです。

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★腰痛を起こした人の大半は2年以内に再発するかもしれない。しかしこれは腰痛が深刻な病気であるという意味ではない。再発のない時期には、ほとんどの人が通常の日常生活を送ることができるし、症状もほとんどない。http://1.usa.gov/12Nesga


★痛みが非常に強くなることがあり、しばらくの間はやや活動を控えなければならない場合もある。しかし1日~2日以上の安静は有効ではなく、かえって回復を遅らせることになるため、できる範囲内で身体を動かすようにする。http://1.usa.gov/12Nesga


★人間の腰は動かすように出来ている。通常の活動に戻るのが早ければ早いほど腰の状態も早く改善する。★最善策は、痛みがあっても身体を動かし、普段どおりの日常生活を続けることである。http://1.usa.gov/12Nesga

★体調の維持に努めること。ウォーキング、サイクリング、スイミングは腰の運動になり気分も晴れる。腰の状態が良くなってからも続けること。★運動は徐々に始めて毎日少しずつ増やしていくこと。改善していくのが分かるだろう。http://1.usa.gov/12Nesga


【腰痛について明らかになっていること】★腰の痛みやうずきは通常、重い病気によるものではない。★ほとんどの腰痛は速やかに治まり、少なくとも通常の生活ができる程度になる。★放置しない限り腰痛で体が不自由になることはな い。
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