腰痛の新常識１２

・線維輪断裂・脊椎分離症・筋筋膜炎・線維筋痛症・椎間板症候群・腰部挫傷・脊椎炎・腰椎椎間板症・椎間関節症候群・変形性関節症・腰部捻挫・変形性脊椎症・椎間板障害/破壊・脱臼・サブラクセーションと腰痛との関連は明確でない。http://1.usa.gov/uhlYSO

１９９４年にＡＨＣＰＲ(アメリカ医療政策研究局)が作成した『成人の急性腰痛診療ガイドライン』で根拠のあいまいな診断名として挙げているものです。

・新潟がんセンター整形外科が行なった後ろ向き研究によると、手術をしなくても非内包性椎間板ヘルニア（椎間板脱出・遊離脱出）は約８週間で自然に消失する事実が明らかとなり、この方針に従って椎間板手術の年間件数を５０％低下させることに成功。http://p.tl/Nipw

症状出現後８週間以上経過してから手術を行なった場合、線維輪を突破した非内包性椎間板ヘルニアは稀にしか見つからなかったことを契機にこの研究が始まりました。有痛性の非内包性椎間板ヘルニアは８週間の忍耐が役立つというわけです。

・腰部椎間板ヘルニアと腰部変形性脊椎症の手術に関するＲＣＴ（ランダム化比較試験）のメタ分析では、椎間板手術の本来の役割は症状の消失を促すことでしかなく、自然治癒を上回る何らかのベネフィット（有益性）があるというエビデンスはないと結論。http://p.tl/oCSa

これはコクランレビューですけれども、有痛性椎間板ヘルニアの臨床経過は、少なくとも長期的には良好だということを全ての研究者が認めています。

・「腰痛に屈するな」キャンペーンでは『The Back Book』から抜粋した、長期間の安静はとらず、普段どおりの活動的な生活を継続し、仕事を休まないようにという明確なアドバイスが強調された。http://p.tl/cSQr http://p.tl/CFpH

キャンペーンの主要なメッセージは、ゴールデンアワーのテレビコマーシャル・新聞や雑誌の広告・屋外看板広告・ポスター・腰痛セミナー・職場訪問で伝えられ、さらに『The Back Book』を１６言語に翻訳して広く配布し、ビクトリア州内のすべての医師にエビデンスに基づく腰痛診療ガイドラインを提供するという徹

底したものでした。

・オーストラリアのビクトリア州で「腰痛に屈するな」と銘打つマルチメディアキャンペーンを行ない、近隣のニューサウスウェールズ州を対照としてその影響を比較した結果、労災申請件数は１５％減少し医療費も２０％減少した。http://p.tl/cSQr   http://p.tl/CFpH

ビクトリア州の腰痛関連労災コストは１０年間で３倍に膨らみ、医療保険制度（オーストラリアでは原則的に医療費は無料）の危機に瀕していました。しかし、３００万豪ドルを投資したこのマルチメディアキャンペーンによって、腰痛に対する住民の考え方と医師の姿勢が大きく変化し、３６００万豪ドルもの労災請求の削減と５７０万豪ドルの医療費削減に成功しました。

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腰痛の新常識１１

・頚部外傷後に頚椎のＸ線撮影を受けた患者３４,０６９名を対象に５つの新たな診断基準の妥当性を調査した結果、リスクを負うことなしに不必要なＸ線撮影を１２％減らせられることが判明（全米で年間１０万件程度と推計）。http://1.usa.gov/ZQZGko

頚部外傷患者にこの診断基準を用いた場合、臨床医が潜在的な頚椎損傷を見落とす可能性は１２５年に１回（レントゲン写真４,０００枚につき１回以下の頻度）と推計されています。その診断基準とは、以下の項目全てに該当する場合のＸ線撮影は必要ないというものです。【１】頚椎の後部正中線上に圧痛がない。【２】アルコールを含む薬物による影響がない。【３】意識レベルが正常である。【４】限局性の神経脱落症状がない。【５】頚部外傷を忘れるほど強い痛みを伴う他の部位の損傷がない。

・むち打ち症患者９７名を対象にしたランダム化比較試験によると、標準的治療（安静・頚椎カラー・漸進的活動再開）よりも、受傷後９６時間以内の積極的治療（緩やかな自動回旋運動を１時間おきに最高１０回繰り返す）のほうがはるかに治療成績は良かった。http://1.usa.gov/14s9Teo

６ヵ月後の時点で比較すると、積極的治療群の９０％はほとんど痛みがないか軽い痛みしか残っていませんでしたが、一方の標準的治療群でほとんど痛みがないか軽い痛みしか残っていない患者は４７％に過ぎませんでした。

・椎間関節および椎間板に起因する疼痛を臨床的に診断することは不可能であり、せいぜい憶測をする程度に過ぎない。なぜなら、椎間板変性・変形性脊椎症・椎間関節症候群は疼痛と相関しておらず、まったく症状が見られないことが多いからだ。http://1.usa.gov/14vtnPp

脊椎研究者の間ではすでに、画像診断で確認可能な単なる変性の存在を疼痛のシグナルとみなすことはできでないというコンセンサスがあります。

・ウォールマート１６８店舗の１３,８７３名を対象にした６ヶ月間におよぶ世界最大規模の前向きコホート研究によると、腰サポートベルトは資材運搬従事者の腰痛発症率も腰痛による労災件数も減少させないことが明らかとなった。http://1.usa.gov/14wOjWq

８９店舗ではサポートベルト（伸縮性のナイロン素材でできた、肩紐なしのウエストにフィットする調節可能なベルトで、先端部分はマジックテープ、背中の部分はメッシュ）の着用を義務づけ、７９店舗では従業員の自由意思に任せました。コルセットやサポートベルトはファッションのひとつに過ぎません。それでも支持する人々はこの腰痛予防効果を立証する責任があります。我々はすべての労働者のために、効果のない介入ではなく効果のある介入を勧めるべきです。

・大手航空会社の手荷物ハンドラー６４２名を対象に、重量挙げ用ベルト群・１時間のトレーニング群・ベルト＋トレーニング群・無介入群を比較したＲＣＴによると、４群間の腰痛発症率・欠勤日数・就労制限日数・労災申請件数に差はなかった。http://1.usa.gov/13EOieQ

腰部コルセットやサポートベルトに何らかの効果があるというエビデンスがないのと同様に、害をおよぼすというエビデンスもありません。しかし、こうした衣服の一種に過ぎないもので腰痛を予防できるという間違った印象を労働者に与える可能性があるので、医療従事者は腰部コルセットやサポートベルトを推奨すべきではありません。

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腰痛の新常識１０

・過去１００年間の腰痛に関する話題のほとんどは整形外科的な解釈と治療の話で、解剖学的損傷とそれを治す方法を見つけ出そうとしてきたが、こうした非常に機械的（mechanical）な方法は失敗だったことが判明している。http://bit.ly/VU8aVW

すでに研究者の間では腰痛を生物学的な「損傷」として捉えるのではなく、様々な要因によって生じる生物・心理・社会的症候群という考え方が定着しています。

・ほとんどの腰痛研究者は、これまで腰痛に対して過剰診療が行なわれてきたこと、そして今それをやめる時期に来ていることに同意している。危険信号（レッドフラッグ）の探究を越えて疼痛の身体的原因を追求するのは逆効果の可能性がある。http://bit.ly/VU8aVW

だからといって臨床医は疼痛の発生源の探究を完全に諦めるべきではありません。なぜなら、中には脊柱管狭窄症や椎間板ヘルニアに伴う下肢症状が生物学的治療法（手術）によって回復する患者もいるからです。

・臨床医は心理学的問題と不適切な信念や態度に対して警戒を怠ってはならないが、その一方でプライマリケアの段階で心理・社会的因子（イエローフラッグ）を検出するための最善のスクリーニング方法と戦略を明らかにする必要がある。http://bit.ly/VU8aVW

心理・社会的問題は、腰痛の慢性化および長期障害への移行において重要な因子であるという一般的な合意があります。しかし肝心の心理・社会的問題を抱えている患者を正確かつ効率的に同定できる手法や解決策はいまだに出現していません。

・これまでの腰痛研究で安静臥床の禁止、不必要な画像検査を行なわない、患者自ら腰痛に立ち向かう姿勢が有効であることは判明しているものの、医師は医療制度や営利的圧力に拘束されているために臨床現場で最善の腰痛治療が行なえない。http://bit.ly/VU8aVW

分かっているのに急激な変化が期待できないのは、政治の問題であると同時に営利的圧力が診療ガイドラインの導入に抑制的に働くからからです。

・肉体労働の負担を軽減させるための人間工学的介入は腰痛や腰痛による就労障害を予防できなかったにもかかわらず、職場での身体的負担が腰痛やその他の筋骨格系疾患の原因だという時代遅れの仮説を蘇らそうとする動きがある。http://1.usa.gov/XlluHk

厚労省が定めた「介護や運送業など重い物を扱う作業についての腰痛予防対策指針」が良い例です。これでは腰痛発症率を高めるだけです。なぜヨーロッパの腰痛予防ガイドラインを参考にしないのでしょうね。
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