・持続性腰痛のために骨シンチグラフィーを受けた217名の未成年患者(平均年齢13歳)を対象とした後ろ向き研究によると78.3%が原因を特定できなかった(脊椎症6.9%・腫瘍4.6%・感染症その他10.1%)。http://goo.gl/sGbhgc
治療を受けようとする成人の腰痛患者において、重篤な基礎疾患が原因となっている確率はきわめて低いとされていますが、これは未成年の腰痛にも当てはまることで、子どもが腰痛を訴えたからといって必ずしも重大な疾患が潜んでいるとは限りません。
・腰痛を訴えて病院を受診した未成年者648名(平均年齢13.7歳)を対象とした後ろ向き研究によると、悪性腫瘍が見つかったのは1名のみで、感染症を含めてほとんどの症例で器質的原因を見出すことができなかった。http://goo.gl/d2KJuL
患者の症状は心理社会的問題・活動障害・訴訟問題の3つと関連していたことから、未成年者の腰痛も成人と同様のパターンを示すことがこの研究で判明しました。
・若いアスリートの腰痛は脊椎分離症が原因と思われがちだが、4243名を対象としたイタリアの研究では13.5%、3152名を対象としたスペインの研究では8.02%でしかない。http://goo.gl/duFR7W
http://goo.gl/LyE5jU
これは一般的な腰痛患者における脊椎分離症の頻度と変わりませんし、このような画像検査で確認できる異常が患者の症状と相関するわけでもありません。したがって、トップアスリートの腰痛だけは特別だというわけではないのです。
・急性坐骨神経痛患者250名を対象に、安静臥床群・理学療法群・日常生活群に割り付けて6ヶ月間観察したランダム化比較試験では、3群間の成績に差はなく大部分の患者が下肢痛や活動障害から着実に回復することが判明。http://goo.gl/7TKEA6
急性坐骨神経痛(1ヶ月未満)の治療として、安静臥床(7日間)と理学療法(モビリゼーション・椎間板への負担軽減・水治療法)は、日常生活(痛みの許す範囲内での仕事・家事・勉強・趣味)の継続より効果的とはいえないという結論です。安静臥床は20世紀のほとんどの期間、椎間板ヘルニアの標準的な治療とされてきましたが、現在ではあらゆる医療分野において見捨てられ、すでに過ぎ去った時代の遺物とみなされています。
・リストラは労働者の健康に深刻なダメージを与えている。リストラが差し迫っていることで心理社会的側面の大混乱を招き、特に高齢者にストレスと緊張を生じさせ、健康に悪影響をおよぼすほどの有害な致命的過程を加速させる。http://goo.gl/I1Si5j
就労障害をきたしている腰痛患者を診察する際、「仕事は好きですか?」「上司との関係はうまくいっていますか?」「あなたが会社に貢献していることは適切に評価されていますか?」「仕事の内容に満足していますか?」という質問は回復を妨げている因子を確認する上で重要な質問です。しかしこれらに加えて「最近、あなたの会社はリストラをしましたか?」「リストラや採用抑制による人員削減はありましたか?」「あなたの組織の人員構成に変化はありましたか?」という質問も必要なようです。なぜなら、リストラは心理社会的に有害な労働状況であり、以前の地位とは関係なく健康にとって危険因子となり得るからです。国民の利益になるかもしれません。もしご迷惑でなければ「シェア」をお願い致したく存じます。
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