国際兵器マフィア
日本の次期首相は国際・兵器マフィアのメンバー
http://alternativereport1.seesaa.net/article/479006234.html
１. １９１７年、ロシアで共産主義革命が起こる。
革命で殺害されるロシア帝国最後の皇帝ニコライ２世は、革命前夜、
財政赤字に苦しむロシア帝国の財政問題について、
食後のデザートを食べながら帝国の財政専門家と相談を繰り返していた。
この時、ニコライ２世が食べていたデザートを作っていたロシア皇帝お抱えの
デザート職人モロゾフは、革命後、親戚を頼り西側に亡命し、
世界的に有名なチョコレートとデザートのチェーン店モロゾフを創る事になる。
ニコライ２世の財政相談役・側近中の側近が、
ロシア帝国最大の銀行家ルービンシュタインであった。
ルービンシュタインは革命後、アメリカに亡命し、ノーザントラスト銀行を創立する。
ノーザントラスト銀行は、ソ連＝ロシアの内部事情に詳しく、
特に資源の分布状況を知る銀行として、
欧米諸国が「敵視している」共産主義ソ連に投資する際のコンサルタント銀行となり、
敵国ソ連との「密輸」仲介銀行となって行く。
２. １９５５年頃から、アメリカは共産主義ソ連＝ロシアと激しく対立し、
互いに相手を倒すため、核兵器の大量生産競争を行う。
人類を絶滅の危機に立たせるこの核兵器開発競争の原料となるウランは、
生産地が限定され、生産している企業が限定されていた。
激しく対立し、核兵器開発競争で人類を絶滅の危機に立たせたアメリカとロシアは、
「同一」の業者からウランを購入していた。
このウラン業者は、対立するアメリカとロシアに核兵器原料を売り付け、
戦争と対立をアオリ、金儲けし、人類を滅亡の危機に立たせていた。
このアメリカ＝ロシアの核兵器原料の密輸を行っていたのが、
世界最大規模のイエローケーキ、つまり濃縮核燃料企業アライド・ケミカル社であり、
その密輸を「仕切って」いたのがルービンシュタインのノーザントラスト銀行であった。
アライド・ケミカルの経営者がアルバート・ゴア一族であり、
クリントン政権の副大統領一族である。
核兵器原料のウランを使い原子力発電を推進するためには、
「火力発電は地球温暖化の問題、環境破壊を引き起こす」と宣伝しなくては「ならない」。
ゴアが環境保護の映画を作ったのは、
自分が経営するアライド・ケミカル社のウラン販売促進のためであった。
核兵器の大量生産で人類を絶滅の危機に立たせているゴアが、
人類全体のために「環境保護」を訴えるはずがない。
後に、ルービンシュタインは名前をアメリカ風にルービンと改名し、
その息子ロバート・ルービンは、ノーザントラスト銀行の経営者として、
クリントン政権の財務長官となる。
ロシア＝アメリカの密輸は、ウランだけを扱っていたのでは無かった。
「敵国」ロシアの石油を密輸していたのが、
ラファルジュというセメント会社・石油タンカー企業であった。
このラファルジュの顧問弁護士が、アメリカ次期・大統領候補ヒラリー・クリントンである。
大統領、副大統領、財務長官が、
ロシア＝アメリカの核兵器原料・密輸マフィアであったクリントン政権。
クリントン政権とは核兵器マフィアの作った政権であった。
このヒラリーが顧問弁護士を務めるラファルジュの子会社が、
日本の麻生外務大臣の経営する麻生セメントである。
米国の次期大統領？ヒラリーと、日本の次期首相？麻生は、親会社と子会社の関係にある。
日米の次期首脳が、
このアメリカ＝ロシアの核兵器原料・密輸マフィアにより「担当」されようとしている。
３. ノーザントラスト銀行は後に、銀行ゴールドマン・サックスの傘下に入る。
このアメリカ＝ロシアの密輸マフィアは穀物も扱っていた。
豊作時のロシアの穀物を安価で輸出し、
不作時には西側の穀物をロシアに販売して来た穀物商社が、
ドレフュス社とＡＤＭ＝アーチャーダニエルズ＆ミッドランド社である。
ＡＤＭは、穀物の価格高騰を引き起こしているエタノール最大手企業である。
ＡＤＭはエタノール生産で利益を得、高騰した食品価格は、
さらに穀物商社ＡＤＭに莫大な利益をもたらしている。
「地球環境のためにエタノールを」という次世代のエネルギー政策＝宣伝が、
誰の利益のためかは明白である。
「地球環境のために原子力発電を」と考えるゴアと、
同一の密輸マフィアＡＤＭがエタノールを推進している。
次世代の世界のエネルギー政策、原子力発電と
エタノールを推進・ハンドリングするアライド・ケミカル＝ゴア＝ＡＤＭの正体は、
アメリカ＝ロシアの密輸マフィアであった。
一方、ドレフュス社は、第一次世界大戦で対立し戦争を行った
英国＝フランスVSドイツの両者に兵器を売り付け、
莫大な利益を得た武器密輸商人ベージル・ザハロフの企業である。
ドレフュスに教育費、生活費を全額出資してもらい、育てられた日銀総裁・澄田智は、
９１年、日本のバブル経済を破裂させ、崩壊させた。
銀行金利を１０％近くに引き上げ、高い金利を求めて株式市場、
不動産市場から資金が銀行へと移動した。
株式、不動産はこれで崩壊した。
バブル崩壊による１５年に及ぶ大不況で、日本人４５万人が自殺した。
ドレフュスのスパイ＝日銀総裁・澄田は、日本人４５万人を虐殺し、
日本経済を破壊した「功績」で、ドレフュスの経営顧問に「天下り」した。
崩壊した日本経済の中、日本全国で次々とホテル、ゴルフ場、銀行が倒産した。
倒産し二足三文で売り出されたホテル、ゴルフ場を次々と安価で買い叩いて行ったのが、
銀行ノーザントラスト＝ゴールドマン・サックスである。
現在、日本全国のゴルフ場の７割がノーザントラストに「乗っ取られ」ている。
日本の政府系銀行であった長期信用銀行を乗っ取り、
新生銀行を創立したリップルウッド社の資金は、
ノーザントラスト＝ゴールドマン・サックスから出ていた。
リップルウッドの最高経営顧問は、ノーザントラストのロバート・ルービンである。
ノーザントラスト＝ゴールドマンは、銀行リーマン・ブラザースと合併しているが、
ライブドア堀江に資金提供していたのも、このノーザントラスト＝リーマンである。
日本のバブル崩壊と優良不動産の乗っ取りが、
ドレフュス＝ノーザントラストというアメリカ＝ロシア・マフィアによる
「自作自演」である事が分かる。
なお、現在のドレフュスの会長ナサニエル・サミュエルズは、
ノーザントラスト＝ゴールドマン＝リーマンの経営者である。
ノーザントラストとこの密輸マフィアの扱っていたのは、
核兵器原料、石油、穀物だけでは無かった。
通常兵器、麻薬、脱税金融も扱っていた。
この兵器密輸グループには、殺害された英国の元皇太子妃ダイアナが居た。
麻薬グループには、チェイニー副大統領の主席補佐官ルイス・リビーが居た。
日本政府内部を徹底的に調査してほしい！という請願書
ホワイトハウスへの請願書に署名ください。
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52059652.html
日本からもホワイトハウスに請願書が出されました。
12月15日までに10万人の署名が必要です。
この請願書の署名にご協力ください。私も署名しました。
多くの日本国民が、媚中国会議員は要らないし、
中共ではなく同盟国の米国（トランプ）を支持しているという意思表示をすべきと思います。
そして国会にいる多くの中共スパイ（媚中国会議員）をあぶりだし
国会から追放するときがきました。
彼らの中には逮捕されグアンタナモ刑務所に送られる国会議員もいますね、きっと。
請願書の内容は：
国会議員の国籍（在日、帰化人など）を国民に明らかにせず、
スパイ防止法も拒否している日本政府内部を徹底的に調査してほしいというものです。
なぜなら、日本政府の政策は国民の利益のためではなく
在日外国人（主に中国人）の利益のためのものばかりであり、
日本国内で彼らによるスパイ活動が広範囲に行われている。
日本政府は国民の声を聴こうとせず中国や韓国の反日教育に非常に寛容である。
ホワイトハウスの署名サイト：
https://petitions.whitehouse.gov/petition/japanese-people-want-investigation-japanese-government
上記サイトから署名するには：
サイトの右側に名前（ファーストネーム、ラストネーム）と
メールアドレスを書く欄があります。
そこに名前とメールアドレスを記入すると、
メールボックスにホワイトハウスから以下の確認メールが届きます。
そしてComfirm your signature by clicking hereというところをクリックすると署名完了です。
確認メール：
Thank you for submitting your signature to the We the People petition "The Japanese people want an investigation into the Japanese government" via We The People.
By confirming your signature below, you are participating in the White House's We the People online petitions platform, and you agree to abide by the We the People Terms of Participation and Moderation Policy provided below.
The validation link will expire within 48 hours of receiving it. If you haven't clicked the link within 48 hours, you will need to sign the petition again.
Confirm your signature by clicking here.
Terms of Participation, Moderation Policy.
Petition Title: The Japanese people want an investigation into the Japanese government
The Japanese government's refusal to disclose the nationality of its politicians and draft a spy law, which the Japanese people have repeatedly demanded, calls for an investigation into the possibility that spying is already widespread.
Policies are in place that favor foreigners over the Japanese. They refuse to listen to the voice of the Japanese people. The Japanese government has a kinder policy towards anti-Japanese education in Korea and China.
大統領選はトランプによるおとり捜査
2020大統領選は、民主党の不正投票を暴くための
トランプによるおとり捜査・証拠集め
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=361696
スティーブ :
2016年に何が起きたか教えます。
私達は、政府の諜報機関や軍、民間のコミュニティーの中の善人達を招集し、
バイデンと民主党がどれだけ汚職をしていたか、しているか、これからもする事を説明しました。
ですから今起きている事は、おとり捜査なんです。
皆が言っている事とは反対にトランプもエリック(息子)も何が起きているのか全部知っています。
私も知っていましたが何も話せませんでした。
我々は投票用紙に"透かし"のマークをつけています。
それはQFS(Quantum Financial System:量子金融システム)のブロックチェーン暗号技術を
用いています。ですから投票用紙を誰が持っていて、
何処に行ったのか全部トラッキング出来ます。
ですからこの戦いは、全くひっくり返ります。
トランプは非常に頭がいいです。
おとり捜査とは、相手に全ての誤りをやらせて、その後にそれを暴き、
最後に殺すという事をします。
それが今起きているのです。全ては予測通りに起きています。
国土安全保障省が投票用紙を印刷している。
相手は公式の投票用紙に"透かし"が入っていたのを知らないで違法に水増し印刷をしている。
それだけでなく12の州に何千という国家警備隊を送り込んでいます。
ワシントン州、デラウェア州、テキサス州、アリゾナ州、アラバマ州などに待機させています。
トランプの天才度は、相手が気づかない中で計画をスムーズに実行させている事です。
彼は何度も「投票用紙の盗み」とずっと言い続けてきました。
それから「私は自分の良識とインテリジェンス(知識と情報機関)を使っていく」
とも言っていました。
2016年にヒラリーを暴露した時と同じ様にバイデンの家族をも暴露して行くと言っています。
ハンター、ジョー、ジル、ジム、フランク・・あの家族の多くは告訴されています。
このQFSの透かしの暗号を壊すのはほぼ不可能です。
この48時間内におそらく2万人の国家警備隊が派遣されていますが、
プレスは一切報道していません。これは助かりました。
これはトランプによって主導されているおとり捜査なんです。
ようやくこれに関して開示して良いという許可を昨夜もらいました。
だからこれは市民戦争ではありません。
我々は全く驚いていません。全ては予想通りです。
これはトランプによってもう随分前から計画されていました。
ヒラリーに対するクーデターと同じくバイデンにも行なっています。
郵便投票の汚職、民主党の汚職・・全ては予想通りです。
実質的な質問ですが逮捕もいずれ起きるのでしょうか？
スティーブ :
はい。いずれではなく、フィラデルフィアなどで言った事はただの脅しではありません。
今夜から始まりしばらく続くでしょう。
これは完璧なおとり捜査なのだという事だけしか言えません。
私は、秘密文書などに関係した仕事もしていませんし、政府の人間ではないですが、
話して良いと許可を得ています。
私はただ共和党への忠誠心を持っています。
そして共和党に対して忠誠心を持つ仲間が多くいます。
その中には16名の情報機関の人間、シークレット・サービスの人間、民間人もいますが、
皆口を閉じて来ました。そして、彼らから今話す事の許可を得ています。
これで言える事は終わりです。
おそらくこのおとり捜査は米国史上初めてくらいの最大級のものです。
インタビュアー：
最後に一つだけ質問させて下さい。この透かしはどうやって活用されるのですか？
フェークの投票用紙とそうでないものを見分けるのですか？
スティーブ :
まあ色々な面で活用できるのですが、フェークの用紙と公式の用紙を勿論見分ける事が出来ます。
非常に洗練されたコードです。
もしも捨てられた用紙があるのなら、それもどれだけあるのか、どこにあるのかも分かります。
それ以上は言えません。
インタビュアー：
Wow! トランプ大統領とホワイトハウスは、
これが起きる事を分かっていておとり捜査を実施したのですね。
トランプは2012年の時点で既にこう言ってました。
「誰に投票するかは関係ない。誰が投票を数えているかが問題だ。偽投票に注意！」
だから彼はこれをずっと前から知っていたわけですね。
天才トランプがトランプ・カードを使ったわけですね。
スティーブ :
そうです。トランプは人々が思っているよりも遥かに頭が良いです。
金価格と麻薬とFEMA
FEMAによるクーデター計画
http://alternativereport1.seesaa.net/article/478601061.html
1. ハリマン銀行、シティバンク（ブッシュ一族）、麻薬密売組織CIA
（ジョージ・ブッシュ情報センター）、CIA創立の実働部隊ニコラス・デューク一族、
デューク一族の運営する黒人リンチ組織KKK。
こうした組織の生み出す麻薬の売上げ金により運営されているFEMA連邦緊急事態管理庁。
繰り返すが、この全世界の市民の生存権を握るFEMA は、
ロックフェラー、ブッシュ一族をはじめとした麻薬組織、
黒人リンチ組織KKKにより運営されている「私的機関」である。
5. 大規模な麻薬密売では通常紙幣は使用されない。
紙幣番号や紙幣を引き出した口座等から犯人が特定されてしまうためである。
麻薬売買の決済は巨額になればなる程、金GOLDで決済され、
アヘンの収穫季節になると、金GOLDの需要は急増する。
当然金価格と麻薬価格はリンクし、金への投機では、
麻薬業者からの情報が勝敗を決める（と言うよりも麻薬業者と金業者は同一である）。
麻薬取引のため、季節的に急増する金需要を満足させている金GOLD＝麻薬の「元締め」が、
世界最大の金生産国、南アフリカの南ア準備銀行のトップ、エドモンド・サフラである。
サフラは麻薬決済のために金GOLDを提供し、
使用し終わった金をサフラ経営のスイスのジュネーブ貿易開発銀行で紙幣に換金させる。
同時に紙幣はFEMAと連結したEFTを通し、一瞬で世界各地の銀行の様々な口座を走り抜ける。
麻薬取締局が数十年かけても決して把握出来ない資金の動きが、こうして作り出される。
FEMAに連結されたこの決済システムは、FEMA創立の一翼を担った麻薬業者、
世界最大のタバコ業者デューク一族によってこそ必要とされ、有効活用されてきた。
これがFEMAを動かしている人物達の正体である。
金価格を決定しているのが、スコシア・モカッタ銀行＝シティバンク＝デル・バンコ
（ウォーバーグ銀行＝リーマン銀行）である事は既報した。
南アのサフラは、売上げ高世界4位のブラジルの兵器密輸商人サフラ一族であり、
親会社がリーマン銀行とカード会社のアメリカン・エキスプレスである。
サフラのアジア・香港での麻薬決済の支部が、
英国クェーカー教徒のヤペテ一族の経営するチャーター・ハウス・ヤペテ銀行である。
このEFT麻薬決済システムを最も有効に活用しているのが、デュークをはじめ、
かつて麻薬取引を自身で認め、米国司法省に3億円の罰金を支払ったアメックス
（リーマン銀行の親会社）であり、銀行ドレクセル・バーナム・ランベールである。
ランベールがイスラエルを建国した事、
AOLタイムワーナー・ランベールとCNNTVの経営者である事は既報した。
デュークのボスがブッシュ一族であり、ブッシュのハリマン銀行トップ、
エイブリル・ハリマンがリーマン銀行のトップであり、
リーマンとランベールがCNNTVの共同経営者である事は既報した。
ブッシュが政権から去っても、この「構造的支配体制」は何ら変化しない。
6. FEMAは、第二次大戦中ドイツ軍将校の家族の住む住宅地を集中的に爆撃し、
ドイツ軍の「やる気を無くさせる」目的で作られた、
米軍戦略先制爆撃司令部を原型にしている。
それは戦後、ブッシュ一族のハリマン銀行経営者エイブリル・ハリマンを指揮官とした、
トルーマン大統領直属の「心理戦争局」に引き継がれFEMAとなる。
FEMAの目的は一貫して「いかに市民を無気力にし、支配するか」であり、
抵抗心を無くさせ、支配を完了するために麻薬の密輸も行われてきた。
FEMAと、日本に原爆を投下させたロスアラモス国立研究所は、長年提携関係を持ってきた。
第二次大戦末期、米国そしてロスアラモス研究所は、
日本が米国に降伏の準備を行っているのを知りながら広島・長崎に原爆を投下した。
ロスアラモスの目的は、原爆兵器の効果を広島・長崎で「人体実験」する事にあった。
米国は日本に対し戦争で勝つ事は十分に知った上で、
人体実験のために広島・長崎に原爆を投下した。
何故ならロスアラモスもFEMAも、新型兵器の効果とそれが
「どの位抵抗心を失わせ支配を容易にするか」の実験、研究を元々専門にした機関、
つまり「心理戦争局」だったからだ。
7. FEMAとロスアラモス研究所は、継続して
「ブラック・ビューティ」作戦という名の提携作戦を実行している。
それは麻薬LSDを使用した市民からの抵抗心の剥奪、
抵抗心を司る脳の前頭葉を外科手術で摘出するロボトミー手術、
さらに特殊な電磁波を照射する兵器で脳の神経伝達物質を変容させ、
突然目の前に居る人間への凶暴な殺意を生み出させる
（テロリスト養成とテロ対策としての強固な管理体制の確立）、
あるいは特殊な電磁波を用い、
人間から抵抗心を失わせ無気力人間を作る等の人体実験を内容としている。
人体実験の中心人物の1人、スタンフォード大学メディカルセンターの
グレイ・レイン博士は、200人以上の「囚人」、患者に対し、こ
うした実験を行った事を認めているが、既報のニューオーリンズのハリケーン行方不明者、
そして既報の非合法・強制収容所の「囚人」達は、
こうした人体実験に「使用」されている可能性が高い。