経済成長マイナス政はまだつづく
ワクチン接種でますます事態は悪くなるだろう。
http://blog.livedoor.jp/sky7777777777/archives/52300113.html
一連のコロナ騒動とは何なのかってね・・
要するに、こういうことだ。
まず、コロナウイルスは人工的に作られたものであるということ。
その感染拡大の目的は、世界人口の削減にある。
感染拡大により死亡者数を拡大させることも目的の一つだが、
一番の目的は、経済成長をマイナス成長に持ち込むためだ。
一連の、環境問題も同様の方向性であって、
二酸化炭素を減らすというのも、経済成長をマイナスにすることが目的。
経済のマイナス成長と世界人口の削減の因果関係としては、
不況になれば、自己防衛本能が働いて、人口の減少傾向が続くのだ。
つまり、不況になればなるほどに、人口増加は押さえられるのだ。
だから、ワクチンを接種したからといってコロナは収束することはない。
むしろ、ワクチン接種で別の人工ウイルスを仕掛けられる可能性が高い。
今後、ますます経済成長マイナス政策を世界規模で仕掛けられることになるだろう。
戦争は作られる
クレジット会社アメリカン・エキスプレス社の、正体
http://alternativereport1.seesaa.net/article/480076505.html
世界最大の核兵器原料企業であり、核兵器により人類を絶滅の危機に陥れてきたアライド・ケミカル社は、
ノーベル「平和」賞を受賞した、アルバート・ゴアの企業である。
この企業は、同時に、世界最大の精肉企業ＩＢＰ(アイオワ・ビーフ・パッカーズ)を経営している。
またヨーロッパ最大手の食品流通企業、カベナム食品をも経営している。
核兵器産業は、食品産業である。
エクソン・モービル、シェブロン等を経営する世界の石油王ロックフェラーは、その原油、天然ガス等を使い、
穀物生産のための化学肥料を生産し、同時に、世界の穀物流通の５０％を単独で支配するカーギル社を経営している。
ロックフェラーの石油の利権を巡り、世界中で戦争、紛争が引き起こされて来た。
石油企業は、穀物＝食品産業である。
現在、ヨーロッパ統一通貨のユーロ通貨基金を運営している銀行クレディ・アグリコルは、
文字通り農業金融であり、ヨーロッパ食品産業の母体である。
ヨーロッパの銀行＝金融とヨーロッパ統一通貨制度は、食品産業を母体として形成されてきた。
こうして食品産業の足元には、軍事、金融、通貨等の深い闇が眠っている。
英国の食品最大手グランド・メトロポリタン社は、マクドナルドに次ぐ世界第２位のハンバーガー・チェーン店
バーガーキングの経営企業である。
同時に、アイスクリームのハーゲンダッツの経営企業でもある。
このグランド・メトロポリタン社は、元々ヨーロッパ屈指の名門ホテルの経営企業であり、
ホテル用の高級アイスクリームを一般に市販し始め、世界に販売網を拡げて行ったのが、ハーゲンダッツであった。
グランド・メトロポリタン社の経営する名門ホテル、インターコンチネンタルには、
必ずカジノ等のギャンブル施設が付随して来た。
このホテルの足元には、ヨーロッパのカジノ施設を経営するマフィア組織の霧が漂っている。
グランド・メトロポリタン社の経営するインターコンチネンタル・ホテルは、
ヨーロッパ横断鉄道＝インターコンチネンタル・エキスプレスの、主要駅に付随した宿泊ホテルとして発祥した。
グランド・メトロポリタン社が、有名な英国ウィスキーＪ＆Ｂと、ロシアの名門ウォッカ・スミルノフを販売してきた歴史の背後には、
ロシアから英国までを結ぶ食品輸送ルート、インターコンチネンタル・エキスプレスの存在があった。
ロシア(旧ソ連時代は、ウクライナ等の穀物地帯を含む)の穀物を、
伝統的に最も買い付け輸入して来たのが英国であり、その消費はウィスキー等の形でも行われて来た。
ウィスキーＪ＆Ｂと、ウォッカ・スミルノフは、かつて敵国であった西欧諸国とソ連＝ロシアの
「密輸ルート＝マフィアの道」の存在を、暗に示している。
インターコンチネンタル・エキスプレスは現在、本拠地をアメリカに移し、
アメリカン・エキスプレスと名前を変えている。
経営者はヘンリー・キッシンジャーである。
その子会社が、２００９年、金融恐慌を作り出したリーマン・ブラザースである。
インターコンチネンタル・エキスプレスには、１つの野望があった。
その鉄道網を、ロシア国内を貫通させ中国に至らせ、ユーラシアを鉄道＝物流で一体化させる事であった。
そのためには、中国を、どうしても「支配下」に置き、この企業の鉄道網と中国の鉄道網を一体化させる必要があった。
アメリカと中国の国交正常化を、ヘンリー・キッシンジャーが推進した理由は、そこにある。
アメリカ・中国の経済交流組織の中核にキッシンジャーが座る理由は、そこにある。
かつて日本は、日露戦争で、中国・ロシアの南満州鉄道を手に入れた。
日露戦争資金は、銀行クーン・ローブが日本に貸し付けていた。
クーン・ローブは「善意」で、日本に戦争資金を貸し付けていたのであろうか？
クーン・ローブは、現在のリーマン・ブラザース＝アメリカン・エキスプレスである。
アメリカン・エキスプレスの野望は、中国の鉄道網を「手に入れ」、
アメリカン・エキスプレスの鉄道網と中国の鉄道網を一体化させる事にあった。
その中国鉄道網＝南満州鉄道を日本が手に入れる資金＝日露戦争資金を、
クーン・ローブ＝リーマン・ブラザース＝アメリカン・エキスプレスが日本に貸し付けていた。
アメリカン・エキスプレスは、日本が中国鉄道網を手に入れた後に、日本から、それを奪う「必要があった」。
１９３０年代後半になると、リーマン・ブラザースの姉妹銀行であるブラウン・ハリマンの経営者、
エイブリル・ハリマンがヤルタ会談を設定し、アメリカ、ソ連＝ロシアが同時に日本に宣戦布告を行う。
リーマン・ブラザースの姉妹銀行であるシティバンクの顧問弁護士コーデル・ハル国務長官が日本に
「ハル・ノート」を突き付け、日本経済の破壊に着手し、日米戦争へと日本を追い込んで行く。
アメリカン・エキスプレス経営陣＝マフィアにとって、「全て、想定内の出来事」である。
現在、ロシア国内の、どこででも使用できるクレジット・カードは、
ＶＩＳＡでも、マスターでもなく、アメリカン・エキスプレスである。
軍産複合体と言う悪魔
アメリカの持つ「アジア戦争画策の原理」
http://alternativereport1.seesaa.net/article/479293257.html
前回、既報の、北朝鮮の核ミサイル開発に対し、
アメリカ政府が資金支援を行っていた事実は、
かつてのイラクのサダム・フセインに対するアメリカ政府の支援と、
「同一の経済構造・仕組み」に拠っている。
親子２代にわたるブッシュ政権で、２度に渡って行われた、アメリカとイラクの戦争。
この戦争の口実は、イラクが残虐な生物・化学兵器を持っていると言う事であり、
「世界の警察アメリカ」にとって、それは許しがたい、と言う事であった。
しかし、１９８０年代、イラクのサダム・フセインに対し、
生物化学兵器を売り付けたのが、米国の化学産業Ｇ・Ｄ・サール社であった。
そして、このＧ・Ｄ・サール社の社長がドナルド・ラムズフェルドであった。
ラムズフェルドは、ブッシュ政権がイラク戦争を開始した際の、国防長官である。
ラムズフェルドは、「自分で生物化学兵器を、イラクに売り付け、金儲けを行い、その後、
イラクが生物化学兵器を持っていることは、ケシカランとして、戦争を開始した。」
８０年代、ラムズフェルド本人は、サダム・フセインの軍事コンサルタントとして、
イラクに駐在していた。
生物化学兵器の製造・実戦使用のノウハウを、イラクに伝授したのが、
ラムズフェルド国防長官本人であった。
「それにも関わらず、ラムズフェルドは、
イラクが生物化学兵器を持っていることは、ケシカラン」として、
イラクを戦争で壊滅させたのである。
フセインに生物化学兵器を売り付ける事は米国軍事産業の利益になる。
そして、フセインが「生物化学兵器を持っているのはケシカラン」と戦争を行う事も、
米国軍事産業の利益になる。
ラムズフェルドの「行動基準は、首尾一貫している」。
北朝鮮が核武装する事も、北朝鮮が日本にミサイルを射ち込む事も、
ミサイル防衛システムを日本に買わせる結果になり、それは米国軍事産業の利益になる。
従って、アメリカは北朝鮮の核兵器製造を「支援する」のである。
さらに近い将来、日本の自衛隊が、北朝鮮と「戦争する事」も、
米国軍事産業の利益になる。
日本と中国が、「戦争する事」も、
日本・中国の両方に兵器を販売している米国軍事産業の利益となる。
既報のように、「米国政府が育てた北朝鮮外交官」を通じ、
米国は北朝鮮の軍事・外交を自国の軍事産業に有利な形でコントロールする事が出来る。
そして、戦争が終結し、米国軍事産業が十分に利益を上げた後に、「戦後」、
北朝鮮を親米国家にする準備も整っている。
米国軍事産業の経営者の「預金通帳の残高を増やすため」、殺し合いを行い、死んで行く、
日本人と朝鮮半島の人間達だけが、「バカを見る」結果になる。
日本国内で、反中国、反朝鮮の「感情を、アオル、日本の自称・愛国者＝民族主義者達」が、
米国軍事産業の奴隷として、デマ宣伝を繰り返す売国奴である事は、明白である。
