２１世紀になって突然現れた治らないうつ病患者ーこれを異常と思わない異常

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公立学校教諭の休職者の推移
１９８４年から２０１１年にかけての全国の公立学校教諭の休職者数の推移。精神疾患以外の休職者が３０００人程度で横ばいであるのに対し、精神疾患を理由とする休職者は、１０００名から５０００名強に急増している。
精神疾患による休職者が激増したのは、１９９６年あたりから、１９９６年は心療内科が標榜科として認められ、町中に精神科クリニックが乱立し始めた時期である。

 

さらに、精神疾患を理由とする休職者５０００人のうち、約１０００人（２０％）が退職、４３％が休職継続、３７％が復職という状況である。

全国９万人の公立学校の教諭のうち、毎年、約５０００人が精神疾患を理由に休職し、約１０００人が退職し、約千人が新しく休職している事になる。

（２０１１年度）
 
ある地方公共団体（地方公務員の長期休職者）の状況
 

　こちらは、ある地方都市の公務員の長期休職者の内訳である。精神疾患を理由とする休職者は、休職者全体２８１人に対し、１６０人（５７％）を占めている。

　精神疾患を理由とする休職者１６０人の内訳は、休職継続が５１人（３２％）、再発が４３人（２７％）、新規が６６名（４１％）となっている。

　精神疾患を理由とする休職者の転帰は、復職が７９人（５０％）、退職が１８人（１１％）、継続が６３人（３９％）となっている。

　例年同じような数で推移しているとの証言によれば、復職者７９人のうち、約半数の４３人が再発し、再び休職していることがわかる。
　毎年約１６０名が休職し、１８名が退職し、約半数が復職するが、その半数は再び休職することになる。

まとめ
　２０世紀の終り以降、突如として増えたうつ病患者、その他の理由による休職者の数が横ばいなのにたいして、精神疾患による休職者の増加はあまりにも不自然である。しかも、その休職者の転帰はすこぶる悪い、公立学校の教諭、地方公務員という比較的身分保障の充実した職場においても、それぞれ５人に１人、１０人に１人の退職者をだしている。再発を除くと、職場復帰はせいぜい４人に１人ということになる。治るはずのうつ病でこの数字は、あまりにも悲惨である。少なくとも、精神科治療が役に立っていないどころか、害を及ぼしている明確な証拠である。
 

このデータだけでも、もはや明確でしょう。

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