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日本人が知らないニッポンより抜粋

「地球が危ない」「地球を守れ」あらゆる名目の「環境保護活動」「二酸化炭素が悪い」
これらのスローガン、照らし合わせてみると、何かと似ていますね?

「世界平和が危ない」「テロから世界を守れ」「平和運動」「イスラムのテロリストが悪い」

それはさておいて、現在、地球環境を守るために世界が一致団結し、協力の動きを見せています。
ご存知のとおりの「ストップ地球温暖化」です。

子供までがテレビで、地球の未来のためにその必要性を訴えています。

 

 この「ストップ地球温暖化運動」をわかりやすくまとめてみます。

CO2のせいで地球が温暖化→このままいけば南極の氷が解ける→海の水位が上がり、地球が沈んでしまう。
それをストップするために世界が協力してCO2の排出を少しでも食い止めなければいけない。
だから、CO2の排出量を条約で取り決めて、規定量を超える企業や国家は、権利をよそから買わなければならない。
このルールを作れば、CO2を削減させる方向に社会や技術が進展していくだろう、というわけです。

 

そして、この世界的環境保護活動のシンボルとなっているのが、エコバック、かわいそうなシロクマ、ヒマラヤだったりするわけです。

 

しかし、この「地球温暖化」は、「数ある説のひとつ」にすぎないのです。

まず、疑惑説の1つめ「地球は寒冷化している」。

この説を唱える科学者によれば、
「地球は長期的に寒冷化と温暖化のサイクルを繰り返しており、今は一時的に温暖化しているだけで、今後、長期的には寒冷化していく」という見解です。

 

2つめは、「人間の活動によるCO2の総排出量は温室効果ガス全体のうちわずかであり、気候変動に影響しない」とするものです。

 

具体的にいえば、温室効果ガスの90%は水蒸気で、残りの10%のうち数%がCO2、
そのCO2全体の中でも海や動植物から出されるものがほとんどで、工場や自動車の排気といった人間の活動から出るもの全部合わせても地球全体から出るCO2総量の中で占める割合はとても低いという見解です。
 

3つめは、「南極の氷は中心では増えている」という意見です。
みなさん、一番気になるのが、南極の氷が解けて地球が沈んでしまうというシナリオですね。
この見解を示す科学者によれば、「実際には南極の中心で測定される氷の量は増えている」ということです。
 

4つめは、「CO2が増えるから温暖化するのではなく、温暖化が起きた後にCO2が増える」という見解です。
つまり、地球が暖かくなると、動植物の働きが活発になり、運動量が増え、繁殖して個体数も増えることにより、排出されるCO2も増えるという仕組みです。
 

そして、最後5つめは、「温暖化の原因は、CO2ではなく、太陽の黒点運動と関係がある」とする見解です。

この他にも二酸化炭素による地球温暖化の通説と異なる見解は数多くあります。

地球温暖化説の科学的な裏付けとその対策に大きな影響力を持つ組織に
IPCC(気候変動に関する政府間パネル)という組織があります。
 

この通説を唱えるIPCCの人々は約2500人(一般人と科学者の混成)である一方、
疑惑説を唱える科学者は約31000人(うち9000名が博士号を持つ専門家)います。

私たち一般人が、本当に地球環境問題に関心を払う気持ちがあるとしたら、後者の見解にも耳を傾けることが大事ではないでしょうか。
 

ところで、地球温暖化対策の元になっている「 気候変動枠組条約」は、1992年に国連が制定したもので世界の155カ国が署名しました。この条約の原則として「予防的アプローチ」というものがあります。

これは、温室効果ガスによる地球の温暖化が、 ” 科学的に不確実性があること ” を理由に
対策を先延ばししてはならないという原則です。

つまり、国連はこの原則に基づいて、たとえ温暖化が二酸化炭素によるものでなくても対策を進めています。
 

またこの条約の中の第2条に「大気中の温室効果ガス濃度を危険でないレベルに安定化させる」とあります。
しかし、明記されているのは、各国が対1990年比・何%のCO2削減をいつまでにすべきかという数値のみで、温室効果ガス濃度をどのレベルまで最終的に持っていくかという具体的な数値目標を掲げないまま、17年以上も対策が推し進められています。
 

なぜ、気候変動の真の原因を究明せずに、「CO2削減」だけを推進しているのでしょうか。

CO2による温暖化説は、ロスチャイルド・ロックフェラー両財閥にとって、いくつかの利点があります。

まず、CO2(二酸化炭素)排出権です。
CO2排出権は国や企業に割当てられ、割当量以上のCO2を排出する国や企業は、それ以外の国や企業から排出権を買うことになります。

つまり先進諸国は工業を維持するためにアフリカ諸国などの後進国から排出権を積極的に買うことになるわけです。

その結果、これから伸びる後進国は排出権を買い上げられてしまい、発展できなくなります。
このようにして、豊富な天然資源国である後進国の経済発展をさせないまま支配下に置くことができるという利点が排出権取引の裏にはあります。
 

エコビジネスによる企業との連携

環境保護の名のもとに、企業は新たに様々なビジネス展開します。
そこから得られる莫大な利益のため、企業は自動的に「CO2削減運動」のパートナーとなるばかりか、強力な推進役となります。
 

原子力エネルギーの推進 

両財閥の独壇場である原子力エネルギー※は、重大事故の際には地球規模の被害を生む危険性があるにも関わらず、二酸化炭素を出さないクリーン・エネルギーとして、推進されます。
(※原料のウランの鉱山はロスチャイルド財閥が、ほぼ独占。ロックフェラー財閥は石油を支配するばかりでなく原発の建設に深く関わっている)
 

そして、2009年12月にデンマークのコペンハーゲンで行われたCOP15(第15回気候変動枠組条約締約国会議)では、世界統一政府の核となる組織(High Panel Board)が設立され、この組織の財源となる炭素税が世界中の条約締約国に課されました。
(GDPの2%と2-10%炭素燃料税)このような世界中から税金を集めるシステムが作られたのは、人類の歴史上はじめてのことです。
 

つまり、「CO2削減」のスローガンは地球温暖化対策のためではなく、
「世界統一政府の創出とその財源確保」のためにあったと読み取れます。

 

参考文献:

『ロスチャイルド〈上〉―富と権力の物語』 デリク ウィルソン 新潮社

『金融のしくみは全部ロスチャイルドが作った』 安部芳裕 徳間書店

『仕組まれた昭和史 日中・太平洋戦争の真実』 副島隆彦 日本文芸社

『ドル亡き後の世界』 副島隆彦 祥伝社

『洗脳支配ー日本人に富を貢がせるマインドコントロールのすべてー』 苫米地英人 ビジネス社

『大いなる秘密(上) 爬虫類人』 デーヴィッド・アイク 三交社

『国際軍事データ2008-2009』(財)ディフェンスリサーチセンター 朝雲新聞社

『密封された昭和史ー今の無惨な日本はこの時から始まったー』 松本英昭 第一企画出版

『真珠湾 日本を騙した悪魔』 ジョン・コールマン博士 成甲書房

『祈りの島 沖縄・久高島』 浅川嘉富 

『すでに世界は恐慌に突入した』 船井幸雄・朝倉慶 ビジネス社

『ユダヤ・ロスチャイルド世界冷酷支配年表』 アンドリュー・ヒッチコック 成甲書房

『もう一度学びたい 日本の近現代史』 菊池正憲 西東社

『面白いほどよくわかる 日露戦争』近現代史編纂会  日本文芸社

『ロックフェラー・ロスチャイルドを超える 闇の超世界権力 スカル&ボーンズ』クリス・ミレガン+アントニー・サットン 徳間書店

『世界のニュース 意外なウラがわかる本』 ロム・インターナショナル こう書房

『国家破産以後の世界』 藤井厳喜 光文社 

『金融崩壊後の世界ー資本主義というマトリックスからの脱却ー』 安部芳裕・佐々木重人 文芸社

フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

映画「なぜアメリカは戦争を続けるのか」(原題:WHY WE FIGHT)

http://www.infowars.com/

http://halturnershow.blogspot.com/2008/12/urgent-new-amero-paper-currency-exposed.html

http://www.geocities.co.jp/Technopolis-Mars/5614/jinmyaku.html

http://video.google.com/videoplay?docid=-845461387975920288&hl=en#

http://plaza.rakuten.co.jp/HEAT666/diary/200411170000/

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日本人が知らないニッポンより抜粋

全世界を震撼させた大規模テロ攻撃です。
この事件をきっかけに世界は一変しました。

このあと、世界は「イスラムの過激派テロリスト」におびえ、彼らをつぶすためには、
とことん戦わなければならないという幻想にとらわれることになったのです。

まず、9.11テロ事件を振り返ってみます。

この事件は2001年9月11日、アメリカ本土において、オサマ・ビン・ラディン率いるイスラム過激派組織のアルカイダのテロリストが旅客機をハイジャックし、ニューヨークの世界貿易センターに乗客もろとも自爆テロを決行したという事件です。

この他にも……。

アメリカ国防省ビル(ペンタゴン)に一機が激突し、ピッツバーグ郊外に一機が墜落しました。

さらにツインタワーから数百メートル離れた第七ビルは、数時間後に崩壊。以上が9.11テロの概略です。
 

しかし、この同時多発テロ事件。全てがアルカイダの仕業によるものであるというアメリカの政府発表には、多くの疑惑があります。

まず、はじめに容疑者とされるビン・ラディン氏の一族は、ブッシュ大統領の一族とは、30年来のビジネスパートナーの間柄です。
 

ビン・ラディン一族とブッシュ家は石油会社を共同経営するなど、とても密接な関係にあります。
そもそも氏は、洞窟に潜むテロリストなどではなく、アラブの大富豪の子息です。
ビンラディン一族は、ブッシュ家の仲立ちでアメリカの誇る大手軍需産業・カーライルグループに 巨額の投資をしており、その仲介者がブッシュ家なのです。
 

そして、9.11テロ後のアフガン侵攻・イラク戦争などの「対テロ戦争」で莫大な利益を上げたのは、他ならぬカーライルグループでした。

ツインタワーは、航空機の衝突後、わずか1~2時間後に完全に崩壊しています。

あまりにも速いスピードで、大爆発とともに真下に崩れたのです。

このビル自体は外壁に網の目の鉄板が配され、旅客機何台分もの衝撃に十分耐えられるように設計されていたと、このビルの建設プロジェクト責任者であるフランク・マルティニ氏が証言しています。
 

さらにあまりにも速いスピードで、大爆発とともに真下に崩壊し、
事前に階下での爆発音を聞いた多くの一般市民や消防士の証言もあります。
またビル崩壊時の映像を再生してみると、崩壊するより早く階下で爆発している箇所がいくつも確認できます。
 

アメリカ国内で外国人組織が同時に4機ハイジャックすることでさえ難しいはずなのに、
ビルを解体するくらい強力な爆発物を事前に多数、仕掛けておくなど、これほど大規模なことが、アラブの一テロリスト組織に可能でしょうか?

さらに、アメリカ国防省ビル(ペンタゴン)の激突現場に残された穴は、
大型旅客機が突っ込んだ穴にしては小さすぎるという指摘があります。

建物が、主翼の幅に相当する損害をまったく受けていないのです。
(※写真の飛行機は合成イメージ)そして、機体のほとんどは蒸発してしまったとされ、遺体も一つも見つかっていません。
 

同様に、ユナイテッド93号機の墜落事故現場においても機体のほとんどが蒸発したとされ、
機体の大部分が見つかっておらず、遺体もひとつもありません。
機体がほとんど蒸発し、遺体が一つも見つからないような旅客機墜落事故は、前代未聞であり珍事件です。
それが二つも同時に起きたとなると、そもそも本当に航空機自体がこれらの事故現場に墜落していたのかと問いただしたくなります。
 

これほどまでに疑わしいアメリカの政府発表ですから、日本の国会でも追及した人がいました。

2008年1月の参院外交防衛委員会で民主党参議院議員の藤田幸久氏が、先ほどあげた疑惑以外にも、
ハイジャックに使用された航空機の会社(ユナイテッドとアメリカンエアライン)の株取引が9月11日寸前までに、まるで事故を知っていたかのような不可解な売買が大規模に行われ、莫大な利益を手にした人がいることにも言及しています。
 

これらが、アラブの洞窟に潜む一テロリスト組織に可能なことではない!として、
もっとはるかに巨大な世界的規模の組織の関与を示唆しています。

藤田氏は詳しい内容を本に書いて出版しています。

またさらに一番不思議なのは、イギリスの大手テレビ局BBCが、第七ビル(通称:ソロモンブラザーズビル)の崩壊約20分前に、
生中継のニュースで「ビルが崩壊したようです」と先に流したことです。

このニュース報道終了5分後に、第七ビルは実際に突然、音を立てて大崩壊するわけですが、このビルには旅客機も激突していませんでした。

 

9.11テロについての疑惑を検証するDVDです。

この事件について、政府発表と食い違う科学的な証拠が800件ほどあるといわれています。
 

科学者や建築設計士などの専門家だけでなく、真相を求める犠牲者の遺族の方々、
またテロを事前に予告されていた内部告発者など数多くの人々が米政府に対し、事実の公表を求めて、9年たった今も日々活動しています。

同じく、9.11テロの疑惑を検証する本の数々です。
 

アメリカ政府同様、日本政府の公式見解は、テロの首謀者はビン・ラディン率いるアルカイダの犯行としています。
 

しかし、最近のアメリカのNYタイムズとCBSの共同調査によると、
政府の公式見解をそのまま信じている人はわずか16%、
政府が何か隠していると思う人が53%、
政府はまったく嘘をついていると思う人が28%、

つまり、テロの当事国のアメリカ人でさえほとんどが、政府発表を信じていないのが現実です。
日本の私たちはどうでしょうか?おそらくいまだに過半数の人が、政府発表のアルカイダ犯行説を信じているのではないでしょうか。

9.11テロ以来、世界の目の敵となったアフガニスタンとイラク。
とくにイラクはアメリカ主導の国連加盟国の連合軍による一方的な攻撃により、瞬く間に壊滅、占領されました。
いまでも治安が安定しない現地では、連合軍の軍隊が駐留し続けています。
 

当時のアメリカのブッシュ大統領と日本の小泉首相は、大の仲良しで、ともに「対テロ戦争」をスローガンに一致協力しました。

日本政府は、テロ対策特別措置法を制定し、2001年から2010年1月15日まで海上自衛隊の補給艦と護衛艦をインド洋に派遣し、米英をはじめとする国連・多国籍軍の艦船に対して、洋上補給(給油)を行なって支援してきました。
 

もともとこの法律に基づく給油は、アフガニスタンにおけるアメリカの活動支援が目的であるとされていましたが、実際にはほとんど(8割以上)の燃料がイラク戦争のために使われていたことが米海軍の情報で明らかにされました。

つまり、日本はイラク攻撃に大きく関与していたのです。

 

ちなみにこの「イラク攻撃」は、9.11テロのわずか4日後に議会で発案されていました。
 

最後にブッシュ大統領は、「9.11テロとフセインは、まったく関係なかった」と発言しています。
つまり「大量破壊兵器」も「アルカイダとの関係」も始めから「まったくの根拠ない嘘」だったわけです。

 

 

参考文献:

『ロスチャイルド〈上〉―富と権力の物語』 デリク ウィルソン 新潮社

『金融のしくみは全部ロスチャイルドが作った』 安部芳裕 徳間書店

『仕組まれた昭和史 日中・太平洋戦争の真実』 副島隆彦 日本文芸社

『ドル亡き後の世界』 副島隆彦 祥伝社

『洗脳支配ー日本人に富を貢がせるマインドコントロールのすべてー』 苫米地英人 ビジネス社

『大いなる秘密(上) 爬虫類人』 デーヴィッド・アイク 三交社

『国際軍事データ2008-2009』(財)ディフェンスリサーチセンター 朝雲新聞社

『密封された昭和史ー今の無惨な日本はこの時から始まったー』 松本英昭 第一企画出版

『真珠湾 日本を騙した悪魔』 ジョン・コールマン博士 成甲書房

『祈りの島 沖縄・久高島』 浅川嘉富 

『すでに世界は恐慌に突入した』 船井幸雄・朝倉慶 ビジネス社

『ユダヤ・ロスチャイルド世界冷酷支配年表』 アンドリュー・ヒッチコック 成甲書房

『もう一度学びたい 日本の近現代史』 菊池正憲 西東社

『面白いほどよくわかる 日露戦争』近現代史編纂会  日本文芸社

『ロックフェラー・ロスチャイルドを超える 闇の超世界権力 スカル&ボーンズ』クリス・ミレガン+アントニー・サットン 徳間書店

『世界のニュース 意外なウラがわかる本』 ロム・インターナショナル こう書房

『国家破産以後の世界』 藤井厳喜 光文社 

『金融崩壊後の世界ー資本主義というマトリックスからの脱却ー』 安部芳裕・佐々木重人 文芸社

フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

映画「なぜアメリカは戦争を続けるのか」(原題:WHY WE FIGHT)

http://www.infowars.com/

http://halturnershow.blogspot.com/2008/12/urgent-new-amero-paper-currency-exposed.html

http://www.geocities.co.jp/Technopolis-Mars/5614/jinmyaku.html

http://video.google.com/videoplay?docid=-845461387975920288&hl=en#

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日本人が知らないニッポンより抜粋

 

このような世界中を巻き込む悲劇が二度と起きないようにと戦後の1945年、世界平和のために国際連合が創立されました。
 

国連本部ビルは米・ニューヨークにあります。
これは、ロックフェラー財閥が寄贈した土地に建てられました。
また主要ポストはロスチャイルド財閥の人脈(血縁者)とロックフェラー財閥関係者で占められました。
いまでも国連の主要ポストは両財閥の関係者で占められています。
 

つまり、振り返ってみると、「第二次大戦の勃発から、原爆の開発と使用、
そして、戦後の国連の創設に至るまで」、すべてが両財閥の計画だったのです。
 

原子爆弾に必要な原料であるウランは、戦前からロスチャイルド家所有のアフリカのウラン鉱山から採掘され始めていました。

またH・L・メンケン氏は、その著書『アメリカン・ランゲージ』の中で「国際連合」という名称は、
日本による真珠湾攻撃の前からアメリカのルーズベルト大統領とイギリスのチャーチル首相の間で決定されていた、と述べています。

さて、みなさんは「国際連合」といえば、学校で習ったり、一般常識で知っているとおり、
世界平和のための公益法人の組織であると理解されているかと思います。
 

実際にそのような側面もありますが、現実には、世界約200か国をまとめて支配するために、
一部の財閥が出資してできた私的機関という側面も強いのが現実です。

常任理事国であるアメリカ・ロシア・中国・イギリス・フランスのみが拒否権を持ち、他の国は持ちません。
 

日本は国連にアメリカ(4億9000万ドル・2007年)に次ぐ第二位の財政負担(3億3000万ドル)をしており、この額は残りの常任理事国4カ国の財政負担額の合計と同額です。

にもかかわらず、日本には何の決定権も与えられていません。

ここで、誤解してほしくないのは、国連職員の方の多くは、心から平和のために働いている人々であり、事実、国連は数々のすばらしい国際援助活動をしています。
 

その一方で、国連平和維持軍(PKO)は、時として、カンボジア・ユーゴスラビア・ルワンダなどの紛争当事国へ武器密輸をしていた実態も(ニュースでは報道されない)あるのです。
ここでお伝えしたいのは、「表と裏の両面がある」ということなのです。

ここで、国連と核兵器の関係について話しておきます。

大戦後の核の拡散について。
世界にどのように核兵器が広まっていったかの経緯です。

表向きには、一部の科学者がアメリカの核独占(一極集中)の危険性に危惧し、
良心からソ連に技術を持ち出したとされていますが……、
実際には、意図的に行われた行為でした。
つまり世界支配と利益のためです。
 

ソ連の核開発には、アメリカのロックフェラー財閥配下にある外交問題評議会(CFR)のメンバーであり、
またルーズベルト政権では大統領主席補佐官を務めたハリー・ホプキンスが、意図的にソ連に原爆技術を移転したという、レーシー・ジョーダン少佐のアメリカ議会委員会での宣誓供述があります。
 

このようにまず初めにアメリカからソ連に核開発の技術が輸出され、次にイギリスとフランスへ、そしてソ連から中国へと5大常任理事国に核が計画的に分配され、
世界中の約200の中小国すべてが核を持つ常任理事国の支配下に置かれるという構図です。

その後、核開発技術は中国からインドとパキスタンへ。
またアメリカからイスラエルへと輸出されていきました。
さらに、水爆までもが、ひととおりこれらの5大国に配備されました。

国連の常任理事国に原爆・水爆がひととおり完備された後、1970年にある条約が締結されます。
核拡散防止条約(NPT)です。

この条約は、常任理事国以外の国には核保有を禁止するものです。

表向きは、核廃絶を訴える国と平和運動団体によって核廃絶を目的に制定されたことになっていますが、
その真意は、この条約を根拠に常任理事国以外で核武装しようとする国をけん制し、
場合によっては国際世論を味方につけて、攻撃できるという体制を整えることです。

最近、この条約と国連誘導の国際世論の攻撃の的にされているのが、「アフガニスタン」「イラク」「イラン」です。

これらの国は、「テロの温床」また「テロリストを匿う危険な国」とされたり、
「核を持っている疑いがある国」という容疑をかけられ、国際社会から非難されています。

その実態はといえば、これらの国々にはロスチャイルド財閥の支配する「中央銀行がない国」ということなのです。

「核武装疑惑・テロリスト国家」=「両財閥の世界支配にとって都合の悪い国」ということなのです。

そして、彼らを一気にまとめて総攻撃するきっかけとなったのが、あの「9.11テロ事件」です。 

 

 

参考文献:

『ロスチャイルド〈上〉―富と権力の物語』 デリク ウィルソン 新潮社

『金融のしくみは全部ロスチャイルドが作った』 安部芳裕 徳間書店

『仕組まれた昭和史 日中・太平洋戦争の真実』 副島隆彦 日本文芸社

『ドル亡き後の世界』 副島隆彦 祥伝社

『洗脳支配ー日本人に富を貢がせるマインドコントロールのすべてー』 苫米地英人 ビジネス社

『大いなる秘密(上) 爬虫類人』 デーヴィッド・アイク 三交社

『国際軍事データ2008-2009』(財)ディフェンスリサーチセンター 朝雲新聞社

『密封された昭和史ー今の無惨な日本はこの時から始まったー』 松本英昭 第一企画出版

『真珠湾 日本を騙した悪魔』 ジョン・コールマン博士 成甲書房

『祈りの島 沖縄・久高島』 浅川嘉富 

『すでに世界は恐慌に突入した』 船井幸雄・朝倉慶 ビジネス社

『ユダヤ・ロスチャイルド世界冷酷支配年表』 アンドリュー・ヒッチコック 成甲書房

『もう一度学びたい 日本の近現代史』 菊池正憲 西東社

『面白いほどよくわかる 日露戦争』近現代史編纂会  日本文芸社

『ロックフェラー・ロスチャイルドを超える 闇の超世界権力 スカル&ボーンズ』クリス・ミレガン+アントニー・サットン 徳間書店

『世界のニュース 意外なウラがわかる本』 ロム・インターナショナル こう書房

『国家破産以後の世界』 藤井厳喜 光文社 

『金融崩壊後の世界ー資本主義というマトリックスからの脱却ー』 安部芳裕・佐々木重人 文芸社

フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

映画「なぜアメリカは戦争を続けるのか」(原題:WHY WE FIGHT)

http://www.infowars.com/

http://halturnershow.blogspot.com/2008/12/urgent-new-amero-paper-currency-exposed.html

http://www.geocities.co.jp/Technopolis-Mars/5614/jinmyaku.html

http://video.google.com/videoplay?docid=-845461387975920288&hl=en#

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日露戦争です。
小国の日本が大国ロシアを相手に戦いました。
この戦争は、有色人種が白人相手に勝利した初めての戦争ということもあり、
当時の日本国民はおろか、白人の支配下にあった東南アジアをはじめとする植民地の国々は狂喜乱舞しました。

当時の日本は、この戦争の戦費を調達するために、増税に次ぐ増税を国民に課しました 。

それでも足りず、ひいては国債まで強制的に国民に買わせる始末で、市町村は係員に一戸一戸、訪問させていたほどです。

買わない者は、国家への忠誠心を問われる雰囲気だったそうです。

この頃の日本は軍事国家街道をまっしぐらで国家予算のうちの軍事費の占める割合が51%を超え、世界一になっていました。

さらなる戦費の調達に困っていた当時の日本銀行副総裁、高橋是清は日本の国債を外国に買ってもらうために、イギリス・アメリカへと渡ります。
 

アメリカでは、ロスチャイルド家と血縁関係のある大銀行家ジェイコブ・シフから500万ポンドの国債を買ってもらいました。

国債を買ってもらうということは、後で利子をつけて返す、つまりお金を借りることと同じです。

同様にイギリスではロスチャイルド支配下の銀行団から500万ポンド、後にロスチャイルド本家からもさらなる融資を受けます。
 

このように戦費を調達した日本は、ロスチャイルド系列の軍需企業から主力戦艦・三笠
(英・ヴィッカーズ社製:当時のお金で88万ポンド)などを購入し、ロシアと戦争をします。

日露戦争もロスチャイルド家の視点からみると、イギリスやアメリカのように、
まだ支配下にない大国ロシアを、育て上げた日本と戦わせ、封じ込めるための戦争だったのです。
 

 そのために日本に戦費を貸し付け、自分たちの会社の武器を買わせ、ロシアと戦わせ、
ロシアを叩いた上で日本からも巨額の利子を取り上げるという構図です。
 

 形として、戦争には勝ったものの戦勝国の利権である賠償金はロシアから一切もらえませんでした。

その結果、政府はロスチャイルド家とシフ家に高い利子と元金を払い続ける羽目になりました。
おかげで、国家財政は火の車、不満を持った国民が東京で暴動を起こし、戒厳令が敷かれたほどです。
 

ロシアは戦争に負け、日本は経済的な大打撃を受けるだけに終わり、結局この戦争で勝ったのは、ロスチャイルド家だけだったのです。

当時すでに中国と戦い、戦況も泥沼化していた日本が、さらにアメリカとも戦争を始めます。
一度に二つの大国と戦うという無謀極まりない戦争で、大敗します。

この戦争については、「侵略戦争」だった、または「自衛のために仕方なく起こした戦争」だった、もしくはその両方の面があるなど、いろいろな見方があります。
 

いずれにせよ、日本に一番の衝撃を与え、いまだその影響を与え続けている出来事であることは間違いありません。
 

 開戦当時、ロスチャイルド・ロックフェラー・モルガン一族などの一部の国際金融権力者だけで世界の富の80%を所有していたと推測されます。

つまり、彼らはその膨大な富を使い、政治家を操り、武器を売り、世界中のどの国でも戦争をさせることが可能でした。
 

事実、彼らはヨーロッパにおいては、イギリス・アメリカ連合国の敵国であるドイツのナチス党に裏側で資金を提供し、
支援して大きく育て上げ、戦争を起こすことに成功していました。

ヒトラーを支援したのは、ロスチャイルド家から意向を受けたアメリカの財閥でした。
細かく言えば、ロックフェラー財閥のスタンダードオイル社が石油を提供し、
資金を提供していたのはブッシュ元大統領の祖父・プレスコット・ブッシュ氏です。
 

ヨーロッパで第二次世界大戦を勃発させた後は、アジアにその火種を広める準備が着々と整っていました。

それは、真珠湾攻撃から始まりました。

日本軍が突然の奇襲攻撃でハワイのパールハーバーの米・太平洋艦隊と米軍基地に先制攻撃を仕掛けました。

この奇襲攻撃に全米国民が怒ります。
「姑息な日本人!やっつけてしまえ!」これを機にアメリカとの全面決戦に突入しました。
 

しかし、これが本当に日本軍の奇襲だったかというとそうではありません。

当時のアメリカ軍は日本軍の暗号をすべて解読しており、アメリカ側は日本軍の攻撃の予定も熟知していました。
しかし、日本との戦争をのぞんでいたため、知らないふりをしたのです。

当時の米大統領ルーズベルトは、不景気だったアメリカをニューディール政策で持ち直すことができず、
経済不況を打開するには戦争しかないと考えていました。
また、戦争に反対だったアメリカ国民を戦争に駆り立てるためには、日本からの先制攻撃がどうしても必要だったのです。

そのため、彼は、日本軍の奇襲計画を傍受した部下から数々の報告を受けてもすべて無視しました。
また、 ソ連のスパイでもあった近衛首相の側近・尾崎 秀実(ほつみ)からの通報で、12月上旬の開戦を知っていたともいわれます。
またハワイに太平洋艦隊を集結させておくことに反対したリチャードソン太平洋艦隊司令長官を更迭、
後に事情を知らないキンメル提督を任命するなど、先制攻撃を誘い込むような動きを見せています。
「私は宣戦しない。戦争を作るのだ。」は彼の言葉です。

また、日本側の真珠湾攻撃の首謀者は山本五十六・連合艦隊司令長官でした。
彼こそは、日本の軍人というイメージがありますが、実は大の親米派でした。
過去にハーバード大学に留学し、ほか駐米武官などの滞米経験も豊富であり、
当時の日米の国力の差が10倍以上あることなど、誰よりもアメリカの国内事情に精通していた人でした。

また軍内で、戦争を可能に見せるため会議に提出するアメリカのデータを過少に書き換えることまでしていたのです。
その後、軍上層部全員が反対する中、真珠湾攻撃を立案、決行します。
しかも決定打を打たずに退却という不審な行動。
その動きは悉くすべてアメリカの利益になるようなものばかりでした。その真意はまったく謎です。

一説には完全なスパイそのものだったとも言われています。
彼は戦前当時、近衛首相に、「初めの半年や1年の間は暴れてみせます。
しかし、2年3年となれば全く確信は持てません。だから、できれば日米開戦は回避してほしい。」
と伝えている反面、自分の指揮で開戦した後は「短期決戦・早期和平」を目指していたようですが、
結果として日本は悲惨な結末を迎えます。

「このまま戦争が続けば米軍側にさらに犠牲者が出るから、あれは仕方がなかった。」
また、「姑息な奇襲攻撃で先制を仕掛けた日本には、これぐらいやって当然!」

「リメンバー・パールハーバー!」

真珠湾攻撃の復讐をされて当然、という論法で、国際社会では、いまだに正当化されている広島・長崎の原爆投下。

当時の日本はすでに惨敗状態で、とても戦えるような状態にありませんでした。
1945年3月に和平協定も申入れましたが、却下されています。

ここで考えてほしいのは、なぜ日本に原爆の投下が必要だったのか?それも2回もです。さらに広島に投下されたものと長崎に投下されたものは異なる2種類の原子爆弾でした。

まず、原子爆弾の開発にはロスチャイルド・ロックフェラー両財閥の大きな力が働いていました。
原子爆弾の開発に必要な20兆円にも上るといわれる莫大な資金は両財閥から提供されていました。
それはすべて、大戦後に「核の脅威」を用いて世界を支配するために、
核がどれほど凄まじい威力をもった兵器かを国際社会に見せつけておく必要があったからです。
つまり、広島・長崎は核の威力を世界に知らしめるための人体実験であったといえないでしょうか。

 

参考文献:

『ロスチャイルド〈上〉―富と権力の物語』 デリク ウィルソン 新潮社

『金融のしくみは全部ロスチャイルドが作った』 安部芳裕 徳間書店

『仕組まれた昭和史 日中・太平洋戦争の真実』 副島隆彦 日本文芸社

『ドル亡き後の世界』 副島隆彦 祥伝社

『洗脳支配ー日本人に富を貢がせるマインドコントロールのすべてー』 苫米地英人 ビジネス社

『大いなる秘密(上) 爬虫類人』 デーヴィッド・アイク 三交社

『国際軍事データ2008-2009』(財)ディフェンスリサーチセンター 朝雲新聞社

『密封された昭和史ー今の無惨な日本はこの時から始まったー』 松本英昭 第一企画出版

『真珠湾 日本を騙した悪魔』 ジョン・コールマン博士 成甲書房

『祈りの島 沖縄・久高島』 浅川嘉富 

『すでに世界は恐慌に突入した』 船井幸雄・朝倉慶 ビジネス社

『ユダヤ・ロスチャイルド世界冷酷支配年表』 アンドリュー・ヒッチコック 成甲書房

『もう一度学びたい 日本の近現代史』 菊池正憲 西東社

『面白いほどよくわかる 日露戦争』近現代史編纂会  日本文芸社

『ロックフェラー・ロスチャイルドを超える 闇の超世界権力 スカル&ボーンズ』クリス・ミレガン+アントニー・サットン 徳間書店

『世界のニュース 意外なウラがわかる本』 ロム・インターナショナル こう書房

『国家破産以後の世界』 藤井厳喜 光文社 

『金融崩壊後の世界ー資本主義というマトリックスからの脱却ー』 安部芳裕・佐々木重人 文芸社

フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

映画「なぜアメリカは戦争を続けるのか」(原題:WHY WE FIGHT)

http://www.infowars.com/

http://halturnershow.blogspot.com/2008/12/urgent-new-amero-paper-currency-exposed.html

http://www.geocities.co.jp/Technopolis-Mars/5614/jinmyaku.html

http://video.google.com/videoplay?docid=-845461387975920288&hl=en#

http://plaza.rakuten.co.jp/HEAT666/diary/200411170000/

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THINKER
日本人が知らないニッポンより抜粋

明治以降から現在に至る歴史の中で、特に戦争とお金の分野では、
いつもロスチャイルド家またロックフェラー家が、深く関わっていました。

彼らはけっして歴史の表舞台に出てくることはありませんが、日本の歴史上の大事件の裏には、いつも彼らの存在があったのです。
 

明治以降の日本の歴史は、ロスチャイルド家およびロックフェラー家、
また彼らに仕える国内の政治家によって起こされてきた戦争の歴史であるといっても過言ではありません。

明治維新は、「文明開化」といわれるように今の近代化された日本の出発点です。

人々のファッションが変わり、考え方、 政治、経済、法律、 宗教にいたるまで、
すべてが近代化の名のもとがらっと一気に西洋化していきました。

この歴史に残る一大事件を成し遂げたのは、地方の侍でした。
おもに薩摩藩・長州藩・土佐藩など地方の下級武士たちです。
 

中でも代表的な維新の三傑といわれるのが、西郷隆盛、大久保利通、木戸孝允(旧名:桂小五郎)ですが、
当時、敵対していた両藩を結びつけたのが坂本龍馬であるとされています。
 

この両者が結び付いた軍事同盟である薩長同盟の結果、倒幕運動が功を為し、明治維新に至ったとされています。
今でも語り継がれる坂本龍馬による大手柄です。しかし、実際には……。

その背後にトーマス・グラバーというイギリスの武器商人の存在がありました。

グラバーは、ロスチャイルド家の系列会社であったマセソン商会の社員として中国の上海に派遣され、
その後、日本代理人として長崎に赴任し、グラバー商会を設立します。

来日当初は、生糸や茶の卸売をしていましたが、
幕末の混乱に着目して薩摩・土佐藩士など倒幕派を相手に、武器や弾薬を売り始めます。 

当時、幕府に敵対していた長州藩は、長崎のグラバーから武器を買うことを幕府から禁じられていました。

そこで、龍馬はグラバーから分けてもらった武器を薩摩藩名義で、長州に流すことで両者を和解させることに成功したのです。

実のところ、これは龍馬を使って薩長を結びつけ、その後、両藩を支援して幕府を転覆させるというグラバーの計画でした。
 

また、それ以前にも敵対していたとされる薩摩藩の五代友厚や長州藩士の伊藤博文など、
両者ともに交流のあったグラバーは、彼らにイギリス留学を斡旋し、当地で交流させます。

つまり、龍馬が両者をつなぐ前に海の向こうではグラバーの仲介で、薩摩と長州はすでに結びついていたのです。

なかでも、グラバーの手引きによりイギリスに密航し留学した長州藩の5人の若者たちは
「長州ファイブ」または「マセソンボーイズ」と呼ばれました。

というのも、今の価値で10億円とも推測される彼らの留学費用の大部分を負担したのは
グラバーの勤めるマセソン商会の社長、ヒュー・マセソンその人だったからです。

 

さらにヒューマセソンの上には、世界一の金融王ネイサン・ロスチャイルドの息子であるライオネル・ロスチャイルドがいました。

ライオネルやマセソンにかわいがってもらった5人の若者たちは日本に帰り、明治新政府ができた後、日本の最高指導者となります。
 

いわば、ロスチャイルド家当主の子分であった若者たちによって、明治の日本が作られていたわけです。

明治維新をロスチャイルド家の視点からみてみるとこうなります。

初め、日本と貿易を始めたロスチャイルド家の代理人(グラバー)は幕府の体制が古いため、なかなか効率よく取引ができません。
 

そこで地方の若者(この場合、薩摩藩・長州藩の下級武士)に資金と武器を提供し、クーデターを起こさせます。

自分たちが教育し、支援した若者たちが政府を転覆し国を乗っ取ります。
彼らを通じて日本を支配し、有利な関係を結びます。

明治新政府はこのように創設されました。

しかし、所詮イギリスの後押しでできた傀儡政権ですから、その明治新政府に不満を持つ者も多く出てきます。

そこで、内戦が起きます。

戊辰戦争です。
薩摩と長州を中心に作られた明治新政府を相手に、不満を持つ旧幕府軍が戦いました。
多くの悲劇を生んだ明治初期の内戦です。

 

 

戊辰戦争は、まず新政府軍 V.S 幕府軍の主導権争いの京都「鳥羽・伏見の戦い」 に始まり、
次は「東北戦争」、さらに北上して、旧幕府軍の最後の抵抗となる「箱館戦争」で幕を下ろしました。
 

当初、京都の戦いでは両軍の兵力は、新政府軍の約5000人に対し、 旧幕府軍が15000人。
旧幕府軍側が3倍ほど数で上回っていました。

しかし、朝廷が薩長軍を官軍と認定し、錦の御旗(みはた)の使用許可を与えると形勢が逆転します。

この錦の御旗は、下級公家であった岩倉具視が密造したものでしたが、
朝廷の許可を得て戦地で掲げると、「天皇には逆らえない」と旧幕府軍の戦意は低下します。

慶喜が軍を捨てて京都から江戸に逃走したことも重なり、新政府軍の圧勝に終わります。

これにより、地方の下級武士と下級公家によるクーデターは完遂したのです。

また江戸では、新政府軍の司令官である西郷隆盛と幕府側代表の勝海舟の話し合いにより、
幕府側から新政府側に江戸城が明け渡されました。

争うことなく、無血開城した江戸城でしたが、その裏には、後の貿易への支障を恐れたイギリス側から、新政府軍に「江戸城は攻撃するな」という指示がありました。
 

この幕末から明治維新にかけて、日本の背後では、イギリスが薩長倒幕勢力を通じて南方からの日本支配をもくろんでおり、フランスは幕府を通じて日本の支配をもくろんでいたのです。

またさらにその上には、それぞれ英・ロスチャイルド家と仏・ロスチャイルド家の存在がありました。

戊辰戦争を振り返って見ると、以上のようになります。

英のロスチャイルド家と仏のロスチャイルド家が二手に別れ、薩長倒幕勢力と江戸幕府の両方を資金と武器で支援します。
その後、両者を戦わせて、どちらが勝っても支配権と利益を手に入れます。

 

参考文献:

『ロスチャイルド〈上〉―富と権力の物語』 デリク ウィルソン 新潮社

『金融のしくみは全部ロスチャイルドが作った』 安部芳裕 徳間書店

『仕組まれた昭和史 日中・太平洋戦争の真実』 副島隆彦 日本文芸社

『ドル亡き後の世界』 副島隆彦 祥伝社

『洗脳支配ー日本人に富を貢がせるマインドコントロールのすべてー』 苫米地英人 ビジネス社

『大いなる秘密(上) 爬虫類人』 デーヴィッド・アイク 三交社

『国際軍事データ2008-2009』(財)ディフェンスリサーチセンター 朝雲新聞社

『密封された昭和史ー今の無惨な日本はこの時から始まったー』 松本英昭 第一企画出版

『真珠湾 日本を騙した悪魔』 ジョン・コールマン博士 成甲書房

『祈りの島 沖縄・久高島』 浅川嘉富 

『すでに世界は恐慌に突入した』 船井幸雄・朝倉慶 ビジネス社

『ユダヤ・ロスチャイルド世界冷酷支配年表』 アンドリュー・ヒッチコック 成甲書房

『もう一度学びたい 日本の近現代史』 菊池正憲 西東社

『面白いほどよくわかる 日露戦争』近現代史編纂会  日本文芸社

『ロックフェラー・ロスチャイルドを超える 闇の超世界権力 スカル&ボーンズ』クリス・ミレガン+アントニー・サットン 徳間書店

『世界のニュース 意外なウラがわかる本』 ロム・インターナショナル こう書房

『国家破産以後の世界』 藤井厳喜 光文社 

『金融崩壊後の世界ー資本主義というマトリックスからの脱却ー』 安部芳裕・佐々木重人 文芸社

フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

映画「なぜアメリカは戦争を続けるのか」(原題:WHY WE FIGHT)

http://www.infowars.com/

http://halturnershow.blogspot.com/2008/12/urgent-new-amero-paper-currency-exposed.html

http://www.geocities.co.jp/Technopolis-Mars/5614/jinmyaku.html

http://video.google.com/videoplay?docid=-845461387975920288&hl=en#

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Allabout健康・医療より

マスクで風邪は防げるか…ウイルス感染防止効果の有無

【医師が解説】風邪やインフルエンザの感染予防法として、マスクをしている人も多いでしょう。
しかし、マスクの穴の大きさはインフルエンザウイルスの約50倍。
感染予防効果がないと言われるのはこのためかもしれません。
「ウイルス」と「マスクの穴」の関係を金魚すくいに例えて、マスクの感染予防率と実際の効果について考えてみましょう。

執筆者:今村 甲彦
医師 / 胃腸科・内科の病気ガイド

マスクの感染予防効果…ウイルスはマスクの穴を通り抜ける?

「風邪を引いてしまった……」「風邪を予防したい!」そんな時、大概の方がマスクを着用して外出するでしょう。
感染予防のためにマスクを着用することは、私たちの間で習慣化された共通認識となっています。
しかし、マスクの着用によってウイルスの侵入は本当に防げるのでしょうか?

ウイルスとマスクの穴の大きさ……と言われても、そう簡単にイメージできるものではありません。
そこで、「ウイルス」と「マスクの穴」を金魚すくいに例え、マスクの感染予防率について考えていきます。

 

マスクの穴の大きさはインフルエンザウイルスの「約50倍」 

金魚すくい

ウイルスとマスクを金魚すくいに例えると……

ウイルスにもいろいろありますが、毎年必ず流行するインフルエンザウイルスについて、考えてみましょう。

インフルエンザウイルスの大きさは約0.1μm(マイクロメートル)、一般的なマスクの穴の大きさは約5μmです。
ちなみに、1μmは1mmの1000分の1。
つまり、マスクの穴の大きさはインフルエンザウイルスの「約50倍」となります。

ここで、金魚すくいに例えてみます。
ウイルスを「金魚」、マスクの穴を「金魚すくいポイ(金魚すくいの網)」とすると、4cmの金魚をすくうのに、それに対応する金魚すくいポイの大きさは50倍の200cmになります。
しかも、この金魚すくいポイは紙が貼っていないただの枠の状態なのです。
この巨大な金魚すくいポイでは、何回やってもウイルスという金魚をすくうことは難しいのです。

通常のウイルスは0.3μm以下であり、マスクの穴ぐらい簡単にすり抜けてしまいます。
ノロウイルスに関しては、さらに小さく0.03μmしかありません。

一方で、ウイルスに比べると、スギ花粉は約30μmと大変大きく、非常に小さい粒子状物質PM2.5でも約2.5μmもあるのです。
インフルエンザウイルスを4cmの金魚とすると、PM2.5は1mのブリ、スギ花粉は12mのジンベイザメほどの大きさになるのです。
マスクの穴の大きさは約5μmなので、スギ花粉はマスクの穴を通り抜けられないことになります。

 

マスクに万全の感染予防効果はないが「咳エチケット」には大切

咳エチケットは必要です

説明してきた通り、マスクに感染予防効果はそこまで期待はできません。
しかし、咳をした際のウイルスは唾液と共に飛散するため、マスクは咳エチケットとしては有効な道具です。
ウイルスが0.3μmであるのに対し、唾液は約5μmと大きいため、マスクの着用により侵入を防ぐことができるのです。

厚生労働省が作成した『新型インフルエンザ等対策ガイドライン』にも以下のように記載されています。

 

感染防止
発症した者がマスクをすることによって他の者への感染機会を減少させる効果は認められており、自らが発症した場合にはマスクは着用することが必要である。他方、まだ感染していない者がウイルスの吸い込みを完全に防ぐという明確な科学的根拠はないため、マスクを着用することのみによる防御を過信せず、手洗いの励行や人混みを避けることなどの他の感染対策も講じる必要がある。

『新型インフルエンザ等対策ガイドライン(平成25年6月26日作成 平成28年3月25日 一部改定)』より


欧米では日本のような文化がないため、症状もないのにマスクをしていると重病人と勘違いされることもあるようです。
ガイドラインにもあるように、感染防止にはマスクを過信せず、手洗いや人ごみを避けるなど他の感染対策も必要といえるでしょう。

※記事内容は執筆時点のものです。最新の内容をご確認ください。

更新日:2017年11月03日

 

 

 

 

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大摩邇(おおまに)さんより

インターネットに対する検閲システムが強化<br>~支配層にとって都合の悪い情報をインターネット上から消し去る~

シャンティ・フーラの時事ブログさんのサイトより
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=148917
<転載開始>

インターネットに対する検閲システムが強化 ~支配層にとって都合の悪い情報をインターネット上から消し去る~

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、プーチン大統領によるイルミナティの撲滅宣言を取り上げました。
欧米のメディアにとって甚だ都合が悪いのが、ロシアのRTやスプートニクです。

インターネットによって有力メディアの嘘情報が次々と暴かれることに、連中は危機感を感じています。
彼らは事実を伝える報道に対して、フェイク・ニュースなる言葉を用い、そうしたニュースがネット上で広がらないように検閲するようにしました。


 櫻井ジャーナルでは、“ツイッターでもそうした検閲が行われている”とあり、都合の悪いニュースは“わざとランクを下げている”だけではなく、あなたが知らないうちに排除される”ような検閲システムになっているようです。

 日本でも、菅野完氏のアカウント停止以降、おかしな状況になっているのを感じます。
政府にとって都合の悪い人物に対して、金で雇われた連中が徹底的な誹謗中傷を繰り返し、いわば、言葉によるリンチによって、言論弾圧を行っている様に見えるのです。


 この状態を放っておくと、“安倍政権を批判したら反日”認定され、猛烈なバッシングに合うことになり、いわば、非国民扱いになります。
彼らが意図的にこのような方向に持っていこうとしていることを、理解しておかなければなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ユーザーに気づかれないように検閲する仕組みがツイッターにも導入されていることが確認された
引用元)
アメリカの有力メディア、つまり新聞、雑誌、放送は今でも偽報道を続けているが、その一端を隠し撮りという手法で明らかにしてきたのがプロジェクト・ベリタス。
ココココココココインターネットはそうした有力メディアの情報が嘘だと明らかにする手段になってきた。
勿論、インターネットも圧倒的な資金力と情報力を持つ支配層に支配されているが、事実が漏れ出る隙間は存在しているからだ。


そのインターネットに対する検閲システムが強化されているが、そうした仕組みのひとつがシャドー・バンニング、いわば闇検閲だ。
支配層にとって都合の悪い情報をインターネット上から消し去るのだが、その際、発信者であるユーザーがその事実に気づかないようになっている。SNS(ソシアル・ネットワーキング・サービス)の世界ではそうした仕組みの存在は以前から指摘されていたが、ツイッターでもそうした検閲が行われていることが示された。
膨大な情報を処理するため、検閲システムは自動的に学習(マシーン・ラーニング)して削除すべきかどうかを判断しているようだ。


(以下略)
————————————————————————
配信元)
 
ツイッターの正体を明日暴露するよ、とオキーフが大宣伝!
 
「気に入らない人間が登場できないよう、わざとランクを下げているの。それが私の仕事」。ツイッター社ポリシーマネージャー、オリンダ・ハッサン
 
「例えばアメリカファーストとか書いていれば、検閲されるようアルゴリズムをプログラムしている。共和党か民主党のうち検閲するのは共和党。彼らはロシアと共謀してトランプを勝たせたからね」。ツイッター社のエンジニア―、プラネイ・シンがヴェリタスの隠しカメラの前で語ってしまった!
 
ツイッターには「シャドウバニング」という隠れた検閲機能がある! 批判的政治的意見をフィルターにかけている! ツイッター社の政治担当マネージャーとエンジニアがオキーフのヴェリタス隠しカメラの前で、真実を喋ってしまった。
 
ツイッターは自由な表現の場を提供するとうたっているが、実は「シャドーバン」という検閲システムを持っていた。「シャドーバンとは、あなたが知らないうちに排除される。誰も反応してくれないと思っていたら、実は、誰もあなたの意見を見ていないという仕組みさ」。

ツイッターには「シャドウバニング」という隠れた検閲機能がある!
 批判的政治的意見をフィルターにかけている!
 ツイッター社の政治担当マネージャーとエンジニアがオキーフのヴェリタス隠しカメラの前で、真実を喋ってしまった。
<転載終了>

新発見。BLOGより

以前の記事
「医者には病気を治せない。唯一やってることは病気を治せない毒薬を処方する対処療法のみ。」
という事実を取り上げましたが、予防接種についてもやはり疑問な点が多いことに気が付きます。

 

予防
接種被害は未だに後を絶たないわけですが、多くのメディアはその危険性や実態を多く取り上げるような報道はしません。また、身近な小児科医もその危険性を説明することはなく、子供の予防接種は任意接種で親がやると決めたんだから、といわんばかりに特に具体的なリスクは説明せずにワクチンを打ってしまいます。

親がいろいろ調べてワクチン接種をしないと決めても先生に接種拒否を伝えるのがなんかすごーく気まずい、、そんな空気ありますよね。
それに先生から「脳症になるよ」と不安を煽るようなこと言われて従ってしまいがちなお母さん、お父さんもいるんではないでしょうか。

 

でも、もし「この日本脳炎ワクチンは現在感染発病者はいませんが、接種希望される場合、ごく稀にですがワクチン接種によって感染し脳症になり重篤化したり後遺症が残ったり、場合により死に至ることも有りますが、予防接種をうけますか?」と聞かれたら「はい。お願いします。」とすぐに答えられないですよね。

ところが医者は「はい。お願いします。」と言わせるように注射をしないリスクだけを恐怖心を煽って説明するんですね。完全に心理操作によってコントロールされていることが分かります。

 

なぜでしょう?

 

医者の多くは、治らない毒薬を患者に出して、効かなければ別の毒薬を出せば良いという程度の思考でガイドラインに沿った対応しかしないようです。

 

そして予防接種についても多くの健康被害を出していてもワクチン接種自体の有効性や接種のリスクなどは何も考えずガイドラインに沿って注射するのみ!ということが実情のようです。

 

船井俊介著『クスリは飲んではいけない!?』 より引用**********

600項目を越える「ガイドライン(指針)」が作成されている。ある医師の証言「毎年度、厚労省から『ガイドライン(指針)集』が出る。現場の医師は、机の上において、それと首っ引きで患者を診察し、投薬、治療をしているわけ」

(引用終了)**********

 

また、医学博士のロバート医学博士は非常に現在の医師の状況を的確に指摘しています。

 

ロバート・メデルソン医学博士 『医者が患者をだますとき』より引用**********

医学生は議論したり疑問を抱いたりすることなく、思考停止状態で医学理論を鵜呑みにし、指導教官の言葉に条件反射的に紋切り型の答え方をするよう指導される。

     ~

医学生はどの百日咳ワクチンを使用するかについて議論することは許されても、そもそも百日咳ワクチンを使用すべきかどうかについて議論することは許されない。

     ~

教えられた内容を疑問視するような医学生は、医学部を卒業する見込みが薄くなるだけでなく、たとえ卒業しても、良い研修医制度と専門医学実習制度に参加しにくくなり、医師免許試験に合格することもむずかしくなる。

(引用終了)**********

 

現在の医療の9割は不要なことばかり、健康とは何か一番わかっていないのは医者であるとロバート医博に切り捨てられてしまうのが医学会の現状みたいです。

 

予防接種にしてもほとんどの小児科医の先生、従順な看護婦は自分の脳内では親も「ワクチン注射打って当たり前」で子供の健診にきている前提で向き合っているということです。

 

だから親が接種拒否などと言うものなら、医学理論で脳内インプットされた「感染して脳炎になるリスクが上がり重篤なケースは死に至る」と条件反射的に紋切り型のリアクション(彼ら的にはリスク説明)をするんですね。

 

ホント怖いですよね。
明らかに多くの医者は自分の体や子供の健康と向き合ってるんじゃなくて、医学で習った知識とだけ向き合って対処してるだけな訳ですから。

 

とっつきにくくて難しそうなイメージが強い医療業界ですが、まだまだ知らないといけないことが多そうです…。

 

 

 

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新発見。BLOGより

騙された予防接種の歴史と罠[子供と予防接種に行く前に必読]

先日、WHOから日本のはしかは「なし(根絶した)」と認定されました。
国はこれを予防接種の効果としながら「引き続き海外から持ち込まれるウィルス感染の恐れがあるので予防接種を」という言い方をしているそうです。

実際、その確定的なデータはなく、逆にCDC(米国疾病対策センター)は、生ワクチンを接種した子供から他人に感染させており、多くの大流行は接種した者から起こったことを認めています。

毎年はしかワクチンを作り続けている製薬会社は製造ストップしたら大きな売上を失ってしまいますので、そうなったら国も製薬会社も大変でしょう。

 

そもそも衛生環境が良くなった戦後からすでに日本でのほぼ全てのウィルス感染率は激減し、撲滅レベルまで達しているのが現状なんですね。

 

そこで!いまだ国が定める予防接種が本当に必要なのか不安や疑問を感じている方にはとても興味を引く内容の記事をご紹介します。

 

2013年11月13日 (水)ホメオパシー新聞より 

http://news.jphma.org/2013/11/index.html

 

引用開始********************

ジフテリア

(中略)

ジフテリアと言えば、日本では、予防接種の普及とともに劇的に1945年以降、ジフテリアの流行が下がったという対数目盛のグラフがよくワクチンの宣伝に使われますが、1945年以前のグラフの数字も入れてみると、予防接種でジフテリアの流行が収まったというのは、グラフのトリックであることは以下のリンクを見て頂ければ明らかです。

この対数グラフのトリックは、2005年に「社会医学研究.第23号」に、和気正芳氏(高エネルギー加速器研究機構)が掲載した「1948年ジフテリア禍事件の原因論」としてネットでも公開されています。

http://research.kek.jp/people/wake/diphtheria1948.pdf

 

▼ジフテリア統計図表の虚構

和気氏は、この論文で紹介されたグラフの解説として、以下のように記しています。
「厚生省人口動態調査及び衛生局年報による数値で構成した。
同じ統計の戦前部分を除外し、対数スケールで表したものが見かけられるが、それは戦後の急激な減少を隠し、予防接種の効力を意図的に誇張したものになってしまっている。」と解説しています。
この件は和気氏の以下のリンクでも詳しく説明されています。

http://ltcopa.kek.jp/~diph/graphillusion.pdf

 

_512.jpg

(↑この表ではいかにも戦後予防接種の導入によって患者数が激減しているかのように見える)

_512_2.jpg

(↑この表を見ると予防接種が始まる前から発病者、死亡者が激減してるのがわかる)

 

しかも、日本でのジフテリアによる死者は1991年~2000年の10年間で2名です。
米国では1993年以降、患者は出ていません。
大流行のソ連で年750人です。

これらの数字を140万人という数字と比べてみるとチメロサール、水銀入りのジフテリアワクチンで救われる命をWHOは年何人と計算しているのでしょう。

 

先程紹介した和気正芳氏は「社会医学研究.第23号.(Bulletin of Social Medicine, No.23 2005)」では、1948年京都・島根で起こったジフテリア予防接種事故、84名のお子さんが亡くなる大惨禍となった事件を解説し、GHQ占領下のためほとんど報道されなかったの事件とグラフのトリックについて和気氏の共著『戦後史の闇と子どもたち ジフテリア予防接種禍事件』で詳しく解説しています。

このように予防接種は一歩間違えば、さらに大変な惨禍になるリスクも知っておく必要があります。

 

WHOは、予防接種により救われた命をPRすることには熱心ですが、予防接種による様々な健康被害など負の面に焦点を当てることには大変消極的です。

日本でも、1990年代のMMRワクチン禍、インフルエンザワクチン集団接種禍、今回の子宮頸がん予防ワクチン禍など、大きな予防接種被害が繰り返されています。

(引用終了)

 

この決定的な証拠を掴んだ和気先生の論文を読んでみましたのでちょっとご紹介しますと、

 

和気正芳「1948年ジフテリア禍事件の原因論」社会医学研究 第23号より引用**********

GHQの指令は、1948年6月の実施を計画する性急なものであったが、実際には予防接種薬の製造が整わず、厚生省は何度も計画実施時期の変更を行い、1948年になってやっと実施した。

終戦による栄養状態の回復と共に急激な減少を見せ、実際に予防接種が実施された1948年にはすでに流行は沈静化してしまっており、厚生省にとっては単にGHQの指令に従うためだけの意味合いであったとも言える。

内務省の分局的地位にあ った厚生省は戦後GHQとの接触の中で行政を確立して行くが、それゆえGHQが提示した実施目標の達成にはことさら大きな意味合いがあったのである。

(引用終了)**********


 

予防接種も母子手帳も日本に導入したのはGHQです。
この当時の状況からも日本占領下中のGHQの政策として自然ウィルス感染の減少という経過はどうでもよく、GHQがあらかじめ自国で準備していたワクチンを使用して、空中散布や駅頭での人体への直接散布が実施されていたようです。

しかし空中散布って、、。
結果、数十年後には多くの死者を出しその危険性から DDT の製造が禁止されました。

 

その後、手を替え品を替え
新たなジフテリアワクチンが作られては、副作用問題→新ワクチン改良→接種開始を繰り返して現在に至ってるんですね。そこには毎年副作用で重篤化例が後を絶たない事実や、自然感染者が激減している検証は完全に棚の上です。

 

さらにポリオについても驚きの事実が。もはや1980年以降は日本でポリオの自然感染による患者は出ておらずWHO(世界保健機構)も正式に日本のポリオ根絶宣言をしています。

 

つまり80年台以降の患者は、もう日本では根絶しているポリオウィルスをわざわざ体内に入れた被害者達だけということになるんですね。
だったらそんなもん打つ必要ないじゃないか!(怒)と思いますが、550万分の1の確立でポリオワクチン接種をした子から感染する可能性があるみたいです。

 

今回のはしか根絶宣言に関してもポリオ同様、ワクチンは製造し続けられるのでしょうね。

こんな状況でも国はワクチン接種推奨に力を入れ、いまだ製薬会社はせっせとワクチンを作っています。
予防接種、ワクチン製造って一体誰のためにやっているんでしょう…。

 

 

 

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新発見。BLOGより

予防接種ワクチン驚きの成分を紹介:何も知らずに接種できますか?

2016年にオーストラリアで予防接種を拒否する親には「児童手当の支給をストップする」という衝撃的なニュースがありました。
これは本当にあり得ないことが起きたな、という率直な感想です。

予防接種を受けてない子供の影響で子供の感染が増えた事実もない中、この政治判断に違和感を覚えざるを得ません。

お金に余裕のある富裕層(エリート層)は予防接種を受けさせていない可能性が高いですが、この支給ストップ政策の影響はないでしょう。
しかし、いわゆる大半の一般家庭の接種拒否はお金で縛ることで半強制的に受ける選択をさせるという政策に踏み切ったということです。

 

それだけ多くの保護者が予防接種の副作用リスクに気が付き接種拒否が年々増えてきているということでしょうが、大きな収入源が減っていくことを危惧した製薬会社と政府による断行ともいえると思います。

昔のように親は子供に当たり前のように予防接種をさせる時代から、親がきちんと調べてワクチンに対する疑問を持つ時代になってきたのでしょう。

改めてこのワクチンって一体何なんだろうという疑問を追求してみたいと思います。
そもそも子供に予防接種ワクチンを打たせている親御さんはそのワクチンに何が入っているのか知った上で打たせているのでしょうか。

政府、医者、製薬会社が承認したものだから安全などと思って何も疑問を持たず、調べずに打たせているのでしたらこれ程危険なことはないです。
実際、調べても公に含有成分を公開していないですよね。
仮に医者に聞いてもきちんと答えてくれるのは何人いるんでしょう。


 

予防接種ワクチンの含有成分


The Health Wyze Report “ Vaccine Ingredients and Vaccine Secrets”より
http://healthwyze.org/index.php/component/content/article/60-vaccine-secrets.html

「水銀」・・・日本ではメチロサールという名称ですが水銀含有成分です。過去に神経に支障をきたし自閉症の原因となる危険毒性が問題視されていますが、未だに添加しているワクチンはあります。
参考:http://www.doyaku.or.jp/guidance/data/H24-5.pdf


「不凍剤(液)」・・・有毒成分として知られており、大さじ一杯分で体重9kgの犬の致死量です。人体への影響も大きく、内臓疾患や血液への悪影響が指摘されています。


「ホルムアルテヒド」・・・急性毒性があり、国際がん研究機関ではグループ1に属するヒトに対する発がん性が認められる物質として警告されています。


「ホウ酸ナトリウム+水和物」・・・殺虫剤成分です。
アメリカでは食品では使用禁止ですが、ワクチンでの含有は認められています。



「グルタルアルデヒド」・・・医療機器の滅菌、殺菌、消毒に用いられる殺菌消毒薬成分です。


「MSG」・・・これは危険な食品添加物のページでも紹介しましたが、食品だけでなくワクチンにも堂々使用しています。


「硫酸塩とリン酸塩化合物」・・・子供のアレルギーを引き起こす原因成分と言われています。


「硫酸ゲンタマイシン」・・・肺炎などの抗生物質に使われる成分で、確認されているだけでも20以上の副作用が報告されています。


「ネオマイシン」・・・乳児の血液に入ると稀にですがてんかんや知能障害を引き起こす成分が入っています。


「動物の細胞、DNA、血液、タンパク質、ウィルス」・・・信じられないかもしれませんが、サルの腎臓、牛の心臓、子牛の血清、鶏の胚卵、カモの卵、豚の血液、羊の血液、犬の腎臓、馬の血液、うさぎの脳、モルモットなどの動物から取れる臓器の組織細胞や血液、牛や豚のゼラチンタンパク質、モンキーウィルスSV40というサルのウィルス成分が含有されています。


「ヒト(胎児)のウィルス」・・・これまた信じられないかもしれませんが、流産や中絶で命を落とした胎児からウィルスを作りそれをワクチンに含有しています。


「アルミニウム」「フェノキシエタノール」「フェノール」「硫酸アンモニウム」「リン酸トリブチル」「βプロピオラクトン」・・・これらは発がん性物質が含まれているとされている成分です。

その他にも「ポリミキシンB」「ポリソルベート80」「ソルビトール」「アンホテリシン B」「ラテックス(ゴムの木成分の乳液)」「マイコプラズマ」「遺伝子組み換え酵母菌」「メタノール」など多数の有害とされる化学物質が含有されています。



 

到底理解できない予防接種ワクチンの成分が意味するものは?


どういう過程や研究でこうした化学物質や細胞、ウィルスを含有するに至ったのか到底理解は出来ませんが、単純に考えてもこんな異物のオンパレードである予防接種ワクチンが赤ちゃんや子供の体に入って小さなか弱い体を守ってくれるんでしょうか?と思わざるをえません。

むしろ予防接種によって、過去に多くの副作用や危険物質が指摘される中、たくさんの罪のない子どもたちの犠牲を出し、規制と承認を繰り返して新たなワクチンを作って現在も犠牲者を作り続けている事実だけは隠すことは出来ませんね。

こうした事実を真正面から受け止め予防接種を推奨しない医者は皆無に等しいですが、知っていても黙認し続けている医者もきっといるのではないでしょうか。

「健康で幸せなマタニティーをお手伝い」さんのサイト 
 ワクチンー危険な賭け?より引用**********

 

私のお友達、JさんとSさんご夫婦のお話です。

(中略)

このご夫婦、最初は1種類(ポリオワクチン)だけを受けさせようか、と思っていたそうですが、更に詳しく調べれば調べるほど、ポリオやジフテリアや、その他、さまざまな病気(子供のうちにかかる病気)は全て、政府やワクチン製薬会社が必要以上に世間に恐怖を作り出しており、実際は、ワクチンをするしないの問題ではなく、子供に十分な免疫力があるか、ないかが一番大事である、というふうに理解し始めたそうです。

そして、ワクチンを受けた場合のリスクと、ワクチンをしない場合のリスクをしっかりと隅々まで検討し、その結果、ワクチンを一切しないほうがいい方向へと考え始めたそうです。

最終的には、シドニーのある小児科の先生(名前は出しませんが、超ベテラン先生)に、個人的に相談したところ、彼のコメント(下記)で、全ての予防接種を受けないことを完全に決意。

「表では言えないけど、赤ちゃんは予防接種は受ける必要はない、むしろ危険。
でも、ドクターとして続けていくには、それを積極的に勧めることは出来ない。

あなた達も、子供に予防接種を受けさせたくないと決断したということは、自分達でしっかりと調査をしてきた、という証拠ですね。でも、その決断は今後、誰にも言わないのが一番。

予防接種を全くさせていない両親達は沢山いる。
他の両親とぶつからない様、皆、隠しているだけ。
私の言ったことは、今後もなかったことにしてほしい。


(引用終了)**********
結局、世の中に流されず自分や家族を守るために正しい判断するのは自分の意思だけってことですね。

 

 

 

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shig

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写真家は時と時空を超える 詩人は、宇宙の声を聞く

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