フォスター･リサーチの調査 によれば、米国のミレニアルズ世代（18～34歳）でテレビの生放送を毎月観ている人は今や40％しかいなくなったとのこと。その代わり40％もの人が有料のストリーミング放送を観ているのだそうです。
一方、ジェネレーションX＋ヤングブーマー世代（35～58歳）は52％とやや高いですが、それでも50％を切るのは目前という状況です。18～58歳を合計すると、テレビの生放送視聴派は48％であり、50％をすでに割っています。
こうした動きを反映してか、消費財製品のマーケティングでも＄1～2Million以上の予算があってもテレビCMを打たずほとんどをソーシャルメディアや店頭プロモーションにつぎ込むケースが最近多いようです。
米国に住んで分かったのですが、もともと米国人、とくにその若者によるネット動画へのシフトは起こっていましたが、当地ではテレビの無料地上波放送はもう見られず、有料のケーブルTV（月額4､500～5千円前後）と契約する必要があることと、日本のように無料でテレビ放送を録画できない（録画したい人はケーブルTV会社に月額1,500～2千円程度のオプション料金を支払う）ことが若者のテレビ離れをとくに加速させている原因ではないかと思います。
ビデオ著作権保護の動きがテレビ広告収入の首を絞めるという皮肉な結果になっているのですね。