昨日、神奈川に参りまして
今から関西に戻ります。
今日は、薄っすら曇り空のスタートでしたが、雨からは守られました。
今回、3年目4回目となります大和市での講座に来させていただきました。
3人の方とも充実の面談を済ませることができました。
さて、今回のお題は、
6回シリーズの4回目、
『親子関係の土台は夫婦関係』をあらゆる角度から深めさせていただきました。
『親子関係の土台は夫婦関係』をあらゆる角度から深めさせていただきました。
あらゆるシーンで涙ぐんでくださる方もおられ、
笑いと涙に溢れ、参加してくださったママの心に光を灯すことを感じました。
おふたりの方は『よい』と回答いただきました。
しかし、この『よい』の方は『もっと聞きたかった』『時間が短い』などの大変に喜んで下さっている『よい』であることがわかる回答をいただいたのを大和市の方に見せていただきました。
『結婚してから気を付けないといけないこと』
そんなのは誰も教えない。
学校も、親も、誰も教えない。
性教育と同じで、結婚について、夫婦について、教えることはしない以上、若者の知識の源は『ネット』『メディア』なのです。
若い世代に、税収増を思うと女性の就労が必要。
同時に少子高齢化社会を思うと結婚、妊娠、出産、子育てを若い世代にはやってほしい。
それなら、結婚生活に関する情報を『ネット』や『メディア』で、自分任せにするのではなく、国や行政が提供すべきではないでしょうか。
『結婚、妊娠、出産、すべて自由ですからd(￣ ￣)』と、おっしゃりつつも、実は
『大義名分は、そうだけど、本当は結婚も妊娠、出産、子育てもしてほしいし、おまけに女性にもしっかり働いて納税してほしいんだよ！』
と、お考えなのではないでしょうか。
だって、国の向かう方向がわかっておられるのは行政の方ですもんσ^_^;
本当に大変だと思います。
しかし、結婚さえしてもらえればよいのではないのではなく、幸せな家庭を築き、ひとりひとりが後悔ない人生を歩んでほしいと望んでおられるのではないでしょうか。
選択は自由だけど、『結婚』についても一旦考える機会を提供する。
その上で、本人が曖昧なままではなく、知識を持ち覚悟を決めて前に進むように支援することが必要だと思います。
若い夫婦は、みんな結婚して、妊娠して、子育てをスタートさせてみて、関係性が一定ではなく変化を起こすことに戸惑っています。
このお題を市の公報誌で見たときに『これだ！』と思ったと言われます。また『産後クライシス』という言葉の一人歩きで『産後クライシスになる予測』でしんどいママもいるのです。
世の中で、厚生労働省は2016年1月1日、平成27年(2015)の人口動態統計の年間推計について発表した。それによると2015年における日本国内の婚姻件数は63万5000組、離婚件数22万5000組。
(グラフは2014年までの推移)
このグラフを結婚、離婚の推移だけではなく、そこに引き続き貧困、生活保護世帯への流れを秘めています。そのことを考えると、単なる婚活ではなく、離婚に至りやすい若い世代への結婚の教育、また、その若い夫婦を見守り導くべき大人世代への教育があらためて必要であろうと考えます。
昨年に引き続き、『先生に会いたくてT^T』と来てくださる方もおられ、いよいよ結婚教育の浸透してくる地域も誕生したのだと思います。
終了後も多くのママに声をかけていただき、結婚教育の必要性を改めて感じる次第でした。
結婚教育の使命について、応援に来てくれた神奈川の正保カウンセラーと語り合いながらお別れしましたが、正保カウンセラーは、この秋に同じ大和市において、結婚教育講座の講師を務められます。
こうやって、一つ一つ各地に共に深め、共に研鑽に努め、地域社会に貢献することを惜しまないカウンセラーの存在は、本当にありがたいことだと思います。
全国各地で結婚教育を語る講師が増えることを心より祈り、更に研鑽を深めていきたいと望んでおります。
今回、ご尽力くださいました大和市の井上さん、本当にありがとうございました。