【狡兎死して走狗烹らる】
[2126]重大な予言をする。安心せよ。北朝鮮の核兵器は日本には飛んで来ない。
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世界情勢が、急激に軍事的な緊張状態に入った。
私は、この６日（木）に、以下に書く、自分の世界情勢への分析と予測（予言）を、自分の身近の人たちには伝えた。
私、副島隆彦は、緊張しながらも、冷静にこれからのことを予言する。
私の予言をよく聞いて（読んで）ください。
まず私の予言の、骨格だけを荒削りに、どんどん書いてゆきます。
下↓の 会員の磯貝（いそがい）氏の文が、大きく現在起きていることの概要（アウトライン）を正確に捕らえている。
１．副島隆彦のこれからの厳粛な予言である。北朝鮮に対する 米軍の 攻撃（空爆）は、起きる。それは来年の４月である。丁度１年後だ。そのときは、バンカーバスター・ミサイル（通常兵器では最高の破壊力を持つ。地下５０メートルまでの分厚いコンクリートを貫通してそこで爆発する）を使う。おそらくこれを六発から八発打ち込む。あるいは連続的にこれを行う。これで北朝鮮の全域の核施設の全て破壊する。
２．その前に、北朝鮮（金正恩、キムジョンウン体制）を挑発して、先にミサイルを撃たせる。必ず北朝鮮に先に撃たせる。米軍による爆撃はその直後だ。この米軍のミサイルは、通常兵器であって核兵器ではない。戦術核ではない。北朝鮮に先に撃たせる、ということがアメリカの軍事作戦の絶対的な条件、要素である。
真珠湾攻撃もそうだった。日本から先に手を出した形になった真珠湾攻撃は、日本の最高指導者層の中にまで深くアメリカの意思で動く者たちがいたからだ（重光葵、米内光政、山本五十六ら）。
第一次大戦への米国の参戦の理由となったルシタニア号沈没事件（ドイツの潜水艦の攻撃とした）も、始めからアメリカ政府による、謀略であり捏造によるものだった。
米西戦争（１８９９年）の始まりも、米政府がキューバの客船を自分たちで爆発、沈没させて起こした。
６日のシリア攻撃の前にも、捏造のサリン撒き事件を起こした。
３．来年の米軍による攻撃の前の北朝鮮からミサイルは、韓国に向けて撃たれる。日本には打ち込まれない。日本の領土（にある米軍基地。三沢、岩国、沖縄の嘉手納）に撃ち込まれることはばい。しかも核兵器ではない。
４．おそらく、このとき、少なくても３千人から１万人の死者が出るだろう。その攻撃目標は、仁川（インチョンン）の米海軍の基地か、ソウルの南方の 烏山（ウサン）の米軍の空軍基地だろう。繰り返すが、その時期は、来年の４月である。それは核兵器ではない。通常のミサイルだ。
それまでの、これからの一年間は、あれこれと騒がしい、報道が続く。
だから、世界はすっかり戦争体制に入ったかのように、騒然としてくる。
しかし、この作為的に作られる次々の事件で、私たちは不安に陥（おとしい）れられるべきではない。
５．この北朝鮮からの先制攻撃（せんせいこうげき、プリエンプティブ・アタック）があったあと、即座に、１．の米軍による 北朝鮮のすべての核兵器の製造拠点と核開発の施設への一斉の、米軍の日本海にいる巡洋艦と潜水艦からの、バンカーバスターでの攻撃がある。決して戦術核（せんじゅつかく、タクティカル・ニュークレア・ウェポン）ではない。首都・平壌（ピョンヤン）は狙わない。そのあとの交渉相手を失うから。
６．繰り返すが、日本領土への北朝鮮からのミサイル攻撃はない。だから日本人は安全である。だから心配するなと、私がいくら言ってもどうせ無駄だろうが、それでも私たちは動揺することなく、冷静に事態を見守るべきだ。
繰り返すが、韓国に北朝鮮のミサイルが、来年の４月（ごろ）に発射されるだろう。
これは射程１００キロから２００キロぐらいしか飛ばない短距離ミサイルである。
７．もし北朝鮮が、万が一、中距離の戦術（せんじゅつ）核兵器（レベルのもの）を、韓国内に撃ち込むと、一発で５万人ぐらいが死ぬ。私、副島隆彦は、それは避けられると考えている。その直後に即座の米軍（軍の最高司令官、シュープリーム・コマンダー であるトランプ大統領の命令で）の計画通りの反撃が起きる。
８．このあと北の国境線から、中国軍（人民解放軍）が北朝鮮内に進撃する。その兵員の数は５万人から１０万人だろう。多くても２０万人だ。それで一気に北朝鮮を軍事的に制圧する。おそらく一週間以内に首都平壌を押さえる。
そして金正恩（キムジョンウン）体制を崩壊させて、キム・ハンソルの政権を作らせる。キム・ハンソルは、２月１３日に、マレーシアのクアラルンプールの空港で、ＶＸガスの固形型で殺された金正男（キムジョンナム）の長男である。
これで北朝鮮の国民は安心する。このキム・ハンソルに指導者を取り替えられることで、北朝鮮での戦闘、戦乱はただちに収束するだろう。キム・ハンソルは、スイスから、すでに無事アメリカ国内に連れてこられて保護されている。
９．だからアメリカ軍の地上兵力が、北朝鮮に上陸することはない。地上軍（グランウンド・インファントリー）の投入は中国がやる。 アメリカはやらない。トランプ政権の何よりの優先事項は、アメリカの兵士が外国の土地でたくさん死ぬことがなないようにすることだ。だから、米軍は、ミサイルでの一斉攻撃をするが、あとは、中国（習近平体制）に任せる。現在のトランプ政権の動きは、すべては、この大きな方針での動きだ。
１０．アメリカの目的は、北朝鮮から核兵器（現在、核弾頭の固形型が、最低８発 有る）を破壊して取り上げて無力化することだ。これだけがアメリカの目的だ。後述する「核不拡散（ニュークレア・ノンプロリファーレイション）」の維持（メインテイン）だけが、アメリカの対（たい）北朝鮮攻撃の目的である。それ以外の北朝鮮の体制の作り替え（変更）は、中国に任せる。これは習近平政権の仕事であり義務である。
１１．だから私たち日本（人）は、今から来年の４月までの、この一年間に起きるあれこれの大騒ぎを、平然と冷静に受け止めることが大事だ。私、副島隆彦は、この２０年間、日本国の民間人国家戦略家を名乗ってきた。その真骨頂が今回示されることになる。近未来の予言をする者としての、深い覚悟で、この先読みと対処、対処をはっきりとここに書いておく。
日本国民は、狼狽（うろた）えることなく、これから一年間に次々と起きるであろう出来事をじっくりと静観するべきだ。繰り返すが、日本に北朝鮮の核兵器が撃ち込まれることはない。
１２．私たちは、アメリカからも、北朝鮮からも、脅されない。情報攪乱されて、極度の不安状態（パニック）に陥って、軽挙妄動しない。 日本国は、この北朝鮮で起き、ごく短期間で収束（終了）する、来年の４月の戦争に対して、常に局外中立（きょくがいちゅうりつ）の、中立国としての立場を貫くべきである。
「いいや、そんなことは無理だ。日本はアメリカの属国であるから、米軍と共に、自衛隊（防衛省）も動かなければならない。そうするしかない」と言うのは、短慮であり、軽率な考えである。
「そのために有事法制と 戦争遂行のための法律を作ったのだ」と、保守派の人々は言うだろう。
しかしアメリカ軍に引きずられて、自衛隊がいいように動かされることがないように、しっかりと自分自身の行動に、細かく細かく歯止めを掛けるべきだ。防衛省と自衛隊の幹部たちは、そのように綿密に動いている。
１３．自衛隊が行うのは、米軍を後方から支援して行う、行わされる、ロジスティカル・サポート（後方支援活動。物資輸送、戦場人足＝にんそく＝、輜重兵＝しちょうへい＝の仕事）だけである。それで十分に、戦争に荷担している、と言われるだろうが、「先の敗戦後に、アメリカさまが、作って押しつけてくださった、ありがたい日本国憲法の第九条＝戦争放棄＝がありますので、日本は他国との戦争は出来ません」と突っ張ればいい。
１４．国際社会（＝世界）は、この苦し紛れの弁明を許してくれるだろう。だから自衛隊が、米軍と共同で軍事行動に踏み切ることは絶対にしてはならない。「日本は平和国家であり、戦争をしない国です。中立国です」と言い続けるべきだ。
この主張をこれからの一年間、ずっと言い続けて、これさえ守れれば、北朝鮮から通常兵器ミサイル、あるいは、核兵器（中距離弾道ミサイル。千キロ飛ぶ）は日本に飛んでこない。
いくら、愚か者の、戦争したがり政権である安倍政権と言えども、目下、震え上がって、勇ましいことなんか、何も言えない。
１５．だから、この4月６、7日に、トランプが、習近平と、フロリダ半島の、超豪華の高級別荘ホテル（政府がトランプの会社から大統領リゾート施設として借り上げている）のマール・ア・ラーゴ（ Ｃ．Ｗ．Post ポスト財団、というケッログと張り合う、シリアル食品会社の一族の持ち物だったものをトランプが買い取ったもの）での、６日、７日の会談の、まさしくその最中に準備して、習近平に伝達したあと、この夕食会の後（午後８時４０分）に、トランプが、直ちに発射命令を出した。
１６．それはシリアのイドリブ県の空軍基地（アル・シャイラート基地）への攻撃（トマホーク・ミサイル５９発の発射）であった。翌日（日本では８日の朝）のロシアＲＴＶ（エル・テー・ヴェ）の放送で、「２３発が到達しているが、３６発は、どこに行ったか分からない」と、現地の基地の中を、移動して映しながらロシアの現地レポーターが報道していた。
ほとんど損害はなくて、戦闘機の掩体豪（えんたいごう）が、真上から正確に打ち抜かれていた。
その前に避難させておきたのだろう、破壊された戦闘機や爆撃機は見えない。
「アメリカ軍のトマホーク・ミサイルの攻撃能力と破壊力は、たいしたことはない」とレポーターは言いたげだった。
１７．このシリアへの米軍のミサイル攻撃は、予めロシア（プーチン）そしてシリア政府へも事前通告、事前連絡されていた。このことは３日前からの各国の新聞記事と報道で明らかだ。
だから、今回のアメリカのシリア攻撃は、シリア政府を痛めつけることを目標にしたものではない。
専ら、北朝鮮の金正恩体制への、警告であり、脅しである。
今、北朝鮮は深刻に考え込んでいる。
１８．と同時に、このアメリカのシリア攻撃は、訪米して会談（夕食会）の最中だった、中国の習近平への、礼砲（れいほう）である。 相手を吃驚（びっくり）させ、晩餐の余興のサープライズの柔らかい脅しである。 習近平に向かって、トランプが、「このあと、私はシリアを爆撃する命令を出します」と囁（ささや）いたはずだ（宴もたけなわの午後８時頃）。
「私のお隣にいる習近平氏に、私は、事前にこのようにお知らせします。世界を私たち二つの大国で、今後も平和に無事、管理してゆきましょう。そのためには、貴国（中国）の賛同と、協力をいただかなければいけません」と。
１９．それに対して、習近平は憮然として、黙って何も言わなかったようだ。夕食会が終わって、中側は、マール・ア・ラーゴの隣の、これも、トランプが建てた高層のリゾート・ホテルに急いで引き返していった。こっちの高層ホテルはトランプが自分で建ててから、となりのポスト家の由緒あるマール・ア・ラーゴを、威圧して半値で買い叩いて買った。そのあと再びポスト家の資産会社が買い戻したが、再度トランプ・オーガナイゼイションが買い取ったものだ。
２０．習近平たちは、「トランプに騙された、計られた」と怒っただろう。しかし、中国は大国であるから、アメリカのこのいたずらのような、礼砲（空砲）発射の、歓迎の大砲を、受け流すことにした。
翌日の北京の外交部（外務省）の女性報道官の記者会見でも、「アメリカの国際法違反の、シリア国（戦争をしていない相手）への爆撃への非難」を形だけ行った。これが自分たちへの礼砲であることに気づいている。
２１．アメリカ合衆国 は、歴史的に、これまでに必ずこういうことをしてきた。
１８５３年、４年の、マシュー・カルブレイス・ペリー提督（コモドア）が、米国インド洋艦隊の遠征艦隊（エクスペディショナリー）を率いて日本に来たときも。久里浜、そして、横浜（東神奈川の宿）への上陸の際にも、この礼砲（空砲）を３０発ぐらい撃って、交渉相手の 日本側（江戸幕府）をその轟音で驚かしている。
その前に、ペリー艦隊は、江戸湾深く侵入して、品川沖から江戸城の照準を合わせて、空砲を撃った。そのまわりを、数百隻の日本側の小舟が取り巻くよう対峙して、日本漁民と兵卒たちが飛び口を持って、ペリー艦隊と対峙していた。日本側は、「この大砲には、日本はかなわない。江戸城は破壊される」と判断した幕府側は、ただちにブラカシ（だまし）戦略を採って、「出来るだけ、米艦隊を江戸から引き離せ」の戦略に出て、それで、神奈川条約（和親条約＝フレンドシップ・トリーティ）の次は、下田まで引き下がらせて、そこで、修好通商条約（トレイド・アンド・コマース・トリィーティ）を結んだ。これが開国の受け入れ（日本の強制開国の受諾）であった。
同じよう、第二次大戦の敗戦後に、吉田茂外相（当時、幣原喜重郎首相）の官邸で、「（私たちアメリカが作った）この憲法草案を呑みなさい。そして国会で通過させなさい」とアメリカ側が、吉田らを説得している最中に、外相邸の真上を屋根に接触しかねない、すれそれの超低空飛行で、米軍機数機が、轟音をたてながら通過した。
このマッカーサー憲法の草案の中身をすべて英文のまま理解できたのは、吉田茂の通訳官をやっていた白洲次郎（イギリス貴族との合いの子）だけだった。
アメリカは、こういう脅かし方を、必ずする。子供じみているがこれがアメリカ外交の基本手段だ。相手をびくつかせて、心理的に圧迫して、譲歩と妥協を強いる作戦だ。
２２．習近平と中国政府は、このあと宿泊施設に帰って、重苦しい雰囲気になったろう。翌日７日の午前に本格的な米中会談があった。アメリカの術中に入ったことを、中国は百も承知で、それでも既定方針通りに行動した。会談を終わって中国はさっさと帰っていった。
２３．アメリカの地中海の巡洋艦（クルーザー）搭載の「トマホーク・ミサイル」の発射の様子は世界中に放映された。これに十分に驚いた人々は、日本にもいて、小心者で敏感な感覚をした人たちだ。「核戦争が始まるのではないか」と脅えた。それが今の日本だけでなく、世界中を覆っている緊張状態だ。
ただし、ボケーッとして、何も感じない鈍感な人もたくさんいる。小説「化身（けしん。これは素晴らしかった）」と「失楽園」を書いて逝去した小説家の渡辺淳一（わたなべじゅんいち）が言った「鈍感力（どんかんりょく）」で、鈍感な人の方が、いい場合もある。
人間、敏感（過敏症）だけが優れている、ということはない。
ただ、鈍感（たいていは、愚鈍、かつ知恵遅れ、の場合が多い。安倍昭恵夫人のように）な人たちは、後になってから、急にキャーキャー騒ぎ出して、「コワイ、コワイ」とパニックに陥るから、始末に負えない。
２４．だから、これから日本国内に起こるのは、この「キャー、核戦争コワイ、コワイ」で、「アメリカさま、私たちを守って下さい。キャーキャー」の騒ぎだ。これはアメリカ政府の思うつぼだ。これで、日本はまたアメリカの高額な軍事兵器を買わされる。
ＴＨHＲＤ （サード）という「高高度のミサイル防衛網」という、迎撃ミサイル（打ち落とすため、と称しているミサイル）を、３千億円（３０億ドル）ぐらいで何セットか買わされる。韓国も同様だろう。ところが、このＴＨＨＲＤ迎撃ミサイルは、迎撃（打ち落とす）は出来ない。と、専門家たちが言っている。高速度で飛んでくる飛行体（北朝鮮のミサイル）にその頂点の高度の所でぶち当てることは、ほとんど無理らしい。
２５．日本は、始めから軍事的には無力である。自力で核戦争に耐える力はない。こんな能力など、なくても構わない。日本は非核国家であることを貫けばそれでいい。日本の国家戦略家を自称する私はこの立場だ。刀、刃物を振り回すと、必ず、自分で、自分の足や手をケガする。そういうものだ。
２６．戦争になったら日本国内で防御するしかない。どこの国であれ外国が攻めてきたら、日本の領土、領空、領海（海岸線から２２キロ）の中で戦う、という考えが正しい。これは、アメリカの、トランプ政権を支えているリバータリアンの勢力（ソシアル・コンサーヴァティブ social conservatives ）と同じ考えである。だから、決して、この「専守防衛（えんしゅぼうえい）」は、荒唐無稽な考えではない。自衛のための戦争は自分の国の中でやる。スイス国民もこのように考えている。
戦争は、自国内で行うのが、あとあとになってからも正しい。まわりの国々に非難されることがない。他国に軍隊を進駐させて行う戦争は、それは侵略である。やってはいけない。
２７．だから何があろうと自衛力が弱かろうと、日本（人、国）が、取るべき方針は、局外中立の、中立国である、と宣言して、この立場を死守することである。「戦争をやりたいのなら、どうぞそちらでやってください。私たちはやりません。アジア人どうしで、殺し合いはしません」と言い続けるのが正しい。
「それは、弱虫、腰抜けの考えだ」
という人がいたら、
「あなたが、おまえが、先に行って、死んでこい」
と反論すればいい。
愚かな人たちが自分の足りない知恵で、責任ある大人ぶって、国家、政府の言うことに騙（だま）されて、いつも率先して志願してそして死んだ。
勇ましそうにすればいい、というものではない。
あれこれ深く考えた上での、慎重な臆病さこそは、生き延びる知恵だ。
２７．日本は、アメリカの属国（トリビュータリー・ステイト tributary state 、朝貢国、従属国、家来の国）である。この考えは1997年に、私が、『属国・日本論』を書いて広まった国家論だ。 この考えからも日本の生き残りの策は有る。狼狽（ろうばい）してはいけない。「狼狽（うろた）えて馬鹿なことをするな」が、今の日本人にとって切実で大切な標語（スローガン）だ。
２８．先の大戦（ＷＷ２）の敗戦から72年目で、私たちは、次の大きな戦争（ＷＷ３）の時代に突入しつつある。これは事実である。しかしアメリカのトランプ新政権は、今回、それを避けるための慎重な行動に出ている。これはマネイジド・スモール・ウォーmanaged small war 「よく管理された小さな戦争」である。決して大きな戦争（ large warラージ・ウォー）ではない。それでも、これまでの、low intensified conflict 「低緊張紛争状態」からは随分と変わった。
２９．もし、今年、ヒラリー・クリントンが米大統領になっていたら、今年の１０月ぐらいから、ほぼ確実に、ラージ・ウォー、すなわち、第三次世界大戦（ＷＷ３）が始まっていた。確実に、アメリカは中国とぶつかっていただろう。 ヒラリーが大統領にならなくて、彼女を支える勢力が後退したので、それで、世界は救われた。
ヒラリー勢力（死のカルト集団）が指導するアメリカであったら、中国、およびロシアと戦争を始めていただろう。それは、北朝鮮の他に、中国の南沙諸島（なんさしょとう、スプラットリーアイランズ）の軍事基地への米軍の爆撃で始まっていただろう。それが、トランプを支えるアメリカ国民の勢力の登場で、ひとまず大きく回避されたのだ。これは、人類にとって喜ばしいことである。
３０． 私、副島隆彦が、なぜこのように、今年中にではなく、来年の４月に、米軍の軍事行動（北朝鮮の核施設への攻撃）がある、と予言として断言できるのか。それは大国政治というのは、そのようなものだからである。
今すぐにも、北朝鮮から日本に核兵器が飛んでくる、と書いて、騒ぐような専門家と、扇動メディア（テレビ、新聞、週刊誌）は、日本にとって困りものだ。この愚かな扇動言論や扇動情報に、載せられて、慌て騒ぐ人々が出ないように、私、副島隆彦が、こうして急いでこの予言をしているのだ。
３１．今度のフロリダ州のパームビーチの、超豪華お屋敷のマール・ア・ラーゴの米中会談で、「年内に、それも１１月中に、トランプ大統領の訪中」が決まった。トランプは、今度は、自分が中国に乗り込んでゆくのである。だから、アメリカ軍による北朝鮮攻撃は、その翌年の４月なのだ。
３２. 分かりますか？ トランプ訪中の、その前の今年１０月の 第１９回中国共産党の大会（「１９大」と言う）で、習近平は、新しい指導者人事を決めて国内をしっかり安定させておかなければいけない。習近平の次の「チャイナ７（セブン）」（中央政治委員会常務委員の７人）の次の顔ぶれのことは、私はここでは書かない。