安保法案、創価内紛、ユダヤ米国崖っぷち。
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201507/article_143.html
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201507/article_143.html
巷では、ユダヤ金融馬鹿が安倍晋三に命令した戦争法案強行策が大波乱を引き起こし、創価学会内部では、統一教会自民党のいいなりの公明党を公然と批判する勢力が表に出てきた。
戦争に歯止めをかけようとしない創価に嫌気をさして、脱会の動きも？
昨日、打ち合わせで入った喫茶店の隣の席で、創価信者らしきグループが脱会希望者への説得を繰り広げていて、その内容がもう、コントかと思うくらい低レベルで…
脱会希望者の
「単に利用されているだけじゃないですか！」
「自民党の抑止力になっていない」
の二言で説得要員瞬殺。
最後まで同席できなかったのが残念！
確実に内部崩壊が進んでいると実感しました。
何やら、公明党のヤギさんのピンクポスターが創価信者の手で撤去されている？
全国的動き？
そして、反安保法案創価デモでは、ヤギさんのポスターに「仏罰」のレッテル。
携帯からです。
異変です(笑)
近所の団地の窓に掲げられていた、ピンクのヤマグチのポスターが外されていました。
以上、報告終わり
創価学会が北朝鮮（済州島）在日人脈によって中枢を支配されているとは、露とも知らない一般日本人信者。
その中枢の在日たちが、統一教会自民党の在日たちと徒党を組んで、安倍晋三の日中戦争計画に加担しようとしている。
これが、シンプルな真相なんです。
そこに、一般信者が気づいたら.....
一方、無能の代名詞、安倍晋三は、
裏社会仲間の統一教会フジテレビに出演して、
安保法案をわかりやすく解説したつもりが、
ますます、不信感を国民に芽生えさせ、
まったくの逆効果。
法案の背後にアメリカがいると国民に分からせるだけの藪蛇....じゃなかった、藪からアナコンダ。
フジもそんなつもりじゃなかったんだろうが。
安倍総理、お仲間フジテレビでも『裸の総理』と言われる。
なんか安保法案を近所の火事に例えて、相変わらず滑舌悪く、必死に説明するも、誰も賛同していない。
あげくにやくみつるから『裸の総理になりますよ』って指摘され、
最後に『アメリカが放火する事があるんです』と、
トドメを刺され、反論出来ず。
馬鹿丸出しの総理、
「理解すればするほどこんな違憲であることが明白な法案」
という声があちこちから聞こえてくる。
ユダ金から強要された法案を、安倍風情に説明などできるわけがない。
【国民は「安倍の頭脳程度が理解できない」と言っている】
◆国民と首相 バカなのはどっちだ？（日刊ゲンダイ）
【抜粋】 こういう子供だましのような“例え話”をさかんに持ち出すのは、
安倍が、国民はバカだから難しい安保や法律のことは理解できないでいるので、
噛み砕いて説明してやらなければ、と思っているからだろう。
しかし国民は、この法案が「理解できない」のではなくて、
理解すればするほど
こんな違憲であることが明白な法案を出してくる
安倍の頭脳程度が「理解できない」
と言っているのである。
日本が戦争法案で紛糾している間にも、安倍晋三の飼い主、ユダヤ米国は、日々、存在感を失い、世界経済の主導権を中露に奪われている。
「米ドルの崩壊が起こる前に米ドルから逃げなければいけない。
いつか終わる日が来るまで、すべてが完璧に見えるものだ。」
ドル崩壊は、突然、やってくる。
世界の民は、何も知らずに惰眠を貪っているが、突如、たたき起こされ、阿鼻叫喚の事態に翻弄される。
露ネット・メディアGazeta.ruのジム・ロジャーズ氏へのインタビューから
ロシアがアジアにおけるパートナーとなるのは時間の問題だった。
このままロシアがアジアの主要なパートナーとなってしまえば、米国はアジア市場でのチャンスを失う。
米国は自分の足を撃ってしまったようなものだ。
アジア市場は30億人、欧米を合わせた人口10億人超よりもはるかに大きい。
ロシアは、10億人の借り手より30億人の貸し手と仲良くしたいだろう。
双子の赤字を考えれば、米ドルはひどい状況にある。
一方、ロシアはギリシャとは違い、債務が少なく、ルーブルは交換可能通貨だ。
新興国の中でもユニークな状態にある。
原油安を考慮すれば、現在のルーブル相場は正常な水準だ。
原油相場が安定すれば、ルーブルの相場環境は改善するだろう。
仮にルーブルとドルに関する事実を書き出し、通貨を明かさずに人々に見せたら、みなルーブルを買いたがり、誰もドルを買おうとはしないだろう。
しかし、通貨を明かした途端、みんなドルを買う。
米ドルの崩壊が起こる前に米ドルから逃げなければいけない。
いつか終わる日が来るまで、すべてが完璧に見えるものだ。
同じことが英国、フランス、スペイン、ギリシャについても言える。
株は往々にして倒産の2～3年前まで上げ続ける。
ユダ金さん、いまさら、戦争を起こそうと躍起になっても、もう「遅い」と思います。
日本に飼っている家畜どもなど見捨てて、さっさと、撤収し、地下に潜んだ方がよさそうです。
さもないと、怒った大衆にチャウシェスクされますよ。
●中国のGDP、物価調整ベースで米国抜く
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201507/article_142.html
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201507/article_142.html
創価学会谷川副会長派・公明党議員のみなさん、まずいですよー。
皆さんの後ろ盾のアメリカなんですが、実は、２０１４年の段階で、GDP（物価調整ベース）で、中国に既に負けていたんですね。
もはや、米国は世界唯一の超大国ではないんです。
今後、みるみる凋落していく「過去の国」なんです。
そんな終わった国に、いまだに尻尾を振って、一緒に零落れたいのですか？
アメリカは、失った国際的地位を取り戻すために日中戦争を画策しています。（失敗しますが。）
アメリカのために、日本を戦争に巻き込むお手伝いを創価学会がやるんですか？
平和宗教ではなかったんですか？
スローガンだけですか?
あなた方、馬鹿ですか？
金融詐欺大国は、ついに物作り大国に負け…、だから日中戦争ですか。
BRICS、いい数字が並んでいます。
●中国のGDP、物価調整ベースで米国抜く＝日本4位、BRICS5カ国はG7と同水準へ―14年の世界銀行統計
Record China 7月22日(水)10時13分配信
2015年7月22日、世界銀行の最新統計によると、物価の格差を調整した購買力平価ベースGDP（国内総生産）で、2014年に中国が米国を初めて上回った。
中国は同年に前年比8．9％増の18兆ドルと、同3．6％増の17．4兆ドルだった米国を抜きトップに躍り出た。
3位はインドで同9．0％増の7．4兆ドル。
4位は日本で同0．4％増の4．6兆ドルにとどまり、インドとの差が拡大した。
世界全体の購買力平価ベースGDPは 108．5兆ドルで、このうち国別シェアは、中国16．6％、米国16．1％と逆転。
以下インド6．8％、日本4．3％、ドイツ3．4％の順。BRICS5カ国は30．6％を占め、初めて30％を超えた。
中国、インド、ロシア、ブラジル、南アフリカの新興5カ国（BRICS）の合計は14年に前年比7．5％増の33．1兆ドル。
主要7カ国（G7）は同3．2％増の34．5兆ドルで、15年の伸び率が14年と同率とすると、BRICS、 G7ともに35．6兆ドルとなり肩を並べる。
購買力平価ベースGDPは経済の実力を測る指標として最も有用とされる。
中国、インドなど新興国は今後もシェアを拡大するものとみられ、BRICSの世界経済への影響力はさらに拡大するのは確実だ。
（八牧浩行）