ケムトレイル。
神奈川県の広範囲で原因不明の「黒い粉」（10/12/16）
http://www.youtube.com/watch?v=X65bRR81fhI&feature=player_embedded
Como se pone un chemtrail polvo del diablo
http://www.youtube.com/watch?v=eFqo0u0u3Lc&feature=player_embedded
「崩壊する世界経済と新世界秩序の実態」5/5 （ケムトレイル編）
http://www.youtube.com/watch?v=OG1Mc25rd0U&feature=player_embedded
小泉純一郎が常用していた（今も使っているだろう）、抗うつ剤（興奮を起こさせる薬物）であるリタリンは、非常に有名になった。
小泉は、時々、異様な興奮状態になって周囲を驚かせた。
今は、まるで廃人同然のような、荒れ果てた表情になっている。
彼の脳の病気は進行している、ということだ。
アメリカの恐ろしい権力・支配集団に取り込まれて、そこで洗脳を受けて、属国の指導者としてロボット人間にされると、ああいう異常な人格になるのだろう。
日本国民は、この観点からも、グローバリストたちの日本支配のことを、常に心配して警戒しないといけないと思います。
『次の超大国は中国だとロックフェラーが決めた』の上巻、第三部、第１２章の「高校銃乱射事件の裏話」の、Ｐ１９８から以下に、これらの薬物による計画的な精神病者の犯罪のことが、そのままそっくりに書かれている。
鳥インフルエンザや、ＳＡＲＳ（サーズ）や、それ以前のＡＩＤＳ（エイズ）なども、計画的に製造されて、地球上にばら撒かれたこともほぼはっきりしてきた。
中国の周辺部から、ＳＡＲＳと鳥インフルエンザの、遺伝子組み換え実験によって製造された新種の人造細菌をばらまいて、中国の農村部の人口を減らそうという計画と共に、それらへの予防ワクチンであるタミフルなどの新種の、危険な薬品を作って、日本、韓国、台湾などに売って、そして同じく人体実験に使った。
開発したギリアド・サイエンシズ、販売したホフマン・ド・ロッシュ、日本の販売代理店の中外製薬などは、ロックフェラー製薬会社である。
タミフルの背後には誰が居るのか・・
既に承知のように、このタミフルを製造・販売しているのはスイスのロシュ社だ。
この薬をわが国で独占販売してるのは中外製薬である。
しかし、この会社はロシュ社の関連会社が五割の株主で、要するに中外製薬はロシュ社のグループ会社だ。
さらに追求すると実際にこの薬を開発したのは、米国のバイオ企業・ギリアド・サイエンシズ社（本社・カリフォルニア州 米ナスダック上場）なのである。
かくして、タミフルが評判となりロシュ社が儲かればギリアド社、そして中外製薬も儲かるという構図となる。 実際、三社ともこの間株価が急騰した。
そして、ギリアド社の元会長で大株主はといえば、イラク戦争で悪名轟くラムズフェルド米国防長官その人である。
仮にインフルエンザ流行が始まっても、ウイルス感染は、じっと発熱の時期を耐え安静にしているしかないが、医師の指摘のように、発熱に耐えられない子供・高齢者に対しては、少しだけ解熱剤を使うというのが基本だ。
しかし、罹患した子供や高齢者に対して、タミフルを使えば抵抗力が弱い分、深刻な副作用が出て、過去大問題となったサリドマイドやエイズの非加熱製剤のような薬害被害を起こすことになりかねないのである。
医師が人間に本来的に備わっている自然治癒力を強調した事に対応して、社会的には公衆衛生を徹底することが求められている。
近代に入って病原菌による病気の流行が抑えられたのは、主として公衆衛生の徹底のためだとの細菌学者ルネ・デュボスの見解は、実に歴史的に検証された真実なのである。
エイズ （アフリカの人口削減）
サーズ （中国の人口削減）
鳥・豚インフルエンザ （タミフル、リレンザで大儲け）
これら（細菌兵器）を製造しているところは同じです。
国（国家権力）にとって、国民が何人死のうが、知ったことではありません。
インフルエンザの件も、同じです。
自分たちが儲かって、いい思いができれば 「それでよし」 なのです。
そして、国民も、決して権力には逆らいません。
強いものに逆らったら、食い殺されることを、本能的に知っているからです。
この国は、完璧な封建体制にあります。
この国に、法律で、権力者を縛ることは許されないのです。
権力者はやりたい放題、戦前と、何ら変わりありません。
このままでは、日本がアメリカのもくろむ、アジアでの戦争に巻き込まれるのも時間の問題でしょう。
【サーバリックス 】
『最新・アメリカの政治地図 地政学と人脈で読む国際関係』 には、「１９９６年にはジョージ・Ｐ・シュルツが取締役に合流し、そして１９９７年に会長として迎えられたのが現在のドナルト・ラムズフエルド国務長官である」と明記されている。
このように、元国務長官のシュルツ氏も、同社出身ともなれば、マスコミの鳥インフルエンザ等の騒ぎの深層に何があるかは、誰にも否定しきれない現実性がある。
再度確認しておこう。タミフルはインフルエンザに係った場合平均八日続く症状を一日早目に回復させる程度の効果しかない。ヨーロッパの合理思想、つまりレイシオの観点からは全く説明が付かない事だ。
したがって、世界ではそれほどこの薬は使用されてはいない。
ところが、日本では、健康保険制度とも関わって、インフルエンザの症状緩和にと、多くの医師が処方しており、このため世界のタミフルの実に八割も消費しているのである。