中国は、かつて台湾に侵攻しようとしていました。
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金門砲戦（きんもんほうせん）は、
1958年8月23日から10月5日にかけて、中華民国の金門島に対し、
中華人民共和国の中国人民解放軍が
同島に侵攻すべく砲撃を行ったことにより起きた戦闘である。
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ウィキペディアより転載
http://kawasakim.iza.ne.jp/blog/entry/2422614/より転載
金門島は、中国大陸のすぐ近くですが、中華民国（台湾）の領土なのです。
中国は、まずここを占領し、それを足掛かりに台湾へ侵攻しようとしていたのです。
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1958年8月23日午後6時に中国人民解放軍は、
中華民国（台湾）の大金門島・小金門島に対し砲撃を開始した。
戦闘開始2時間で4万発、1日では5万7千発のも砲弾が使用された。
攻撃目標としては中央指揮所、観測所、交通機関や砲兵陣地であり
440余名の死傷者を中華民国側に発生させた。
8月24日に、中国人民解放軍は
金門の灘頭陣地、料羅湾埠頭、金門空港及び砲兵陣地に対し砲撃を集中させ、
これに対し中華民国（台湾）軍は
中国人民解放軍の砲兵陣地への反撃を開始した。
中国人民解放軍は港湾と空港に対する攻撃を継続し
金門の封鎖を試みたが、中華民国（台湾）軍の強力な反撃にあい失敗した。
金門封鎖作戦への対抗手段として
アメリカ政府は第7艦隊を台湾海峡周辺に派遣し、
中華民国（台湾）軍への物資補給を支援すると共に、
空軍、海兵隊、陸軍の3軍による共同演習を実施し
中国人民解放軍側に警告、
更に最新鋭機のロッキードF-104A戦闘機などを中華民国（台湾）に急派、
作戦指揮センターを設立するなどの支援策を実施している。
8月25日以後、中華民国（台湾）軍は
金門への海上補給を維持すべく夜間の補給作戦を行ったが、
中国人民解放軍は水雷艇等を動員して補給阻止を図っていた。
9月1日に馬公より出航した中華民国（台湾）軍補給艦が
翌日料羅湾で中国人民解放軍艦艇と遭遇、「九二海戦」と称される戦闘が発生している。
この戦闘について、中華民国（台湾）側は
「中国人民解放軍海軍の撃沈は十数隻」と発表したが、
中国人民解放軍側は
「衝突により2隻が沈没したのみで補給艦沱江号に甚大な被害を与えた」
と発表している。
その戦果については両軍共に
自軍の被害を少なく敵軍被害を大きく発表したと考えられ、
近年は信憑性に疑問が提示されているが、
いずれにしても概ね中華民国（台湾）側が優勢のまま推移した。
また空戦では、質量ともに勝る中華民国（台湾）側が同地域の制空権を確保した。
9月18日以降に
アメリカより8インチ榴弾砲が金門島の中華民国（台湾）軍に提供されると、
9月26日以降中華民国（台湾）軍は
対岸のアモイの大嶝、二嶝の中国人民解放軍砲兵陣地を攻撃し大きなダメージを与えた。
これを受けて、
逆に自国が実質統治している地域への
中華民国（台湾）軍の上陸すら危惧されるなど、
完全に劣勢となった中国人民解放軍は、
10月5日に中華人民共和国国防部長の彭徳懐が
「人道的な見地より金門への砲撃を7日間停止する」
と一方的に発表、
10月13日には再度2週間の攻撃中止を発表、
中国人民解放軍による積極的な攻撃と
その後の金門島への侵略作戦は転換を余儀なくされた。
10月28日に中国人民解放軍は一方的に隔日攻撃の方針を発表し、戦闘は次第に終息化していく。
しかしその後も中国人民解放軍による定期的な砲撃は継続された。
しかし、砲撃は毎週月・水・金曜日に限られ、
しかも無人の山地を標的としたことからも明らかなとおり形だけのものであった。
国際社会への戦略的アピールが目的であったが
戦術的にも全く意味はなく、
後に金門名物となる包丁の材料を無償で提供したに過ぎないものであった。
最終的に
中国人民解放軍による砲撃が停止されたのは
1979年の米中国交樹立時である。
米中国交樹立の際に国防部長の徐向前は
『停止砲撃大・小金門等島嶼的声明』を発表し、
21年におよぶ砲撃戦はようやく停戦することとなった。
この砲撃戦で金門には470,000発の砲弾が使用された。
砲撃に使用された砲弾の弾殻には非常に硬質な鋼が使用されており、
金門住民は不発弾等を再利用して包丁を製造するようになり、
これらの包丁は金門包丁（金門菜刀）として現在でも金門を代表する名産品となっている。
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ウィキペディアより抜粋して引用。
（緑字はブログ主による補足）
最後は、コントのオチみたいな感じになってますね。
しかし、そうなったのも、台湾が優勢だったからこそです。
中国のような”ならず者国家”、”侵略国家”には、
軍事的優位を保つこと。
これが第一に必要なことです。
かつて台湾は、中国に対して
「不接触」、「不談判」、「不妥協」の三不政策をとっていました。
しかし、冷戦終結を受けて、
「通商」、「通航」、「通郵」の三通政策に転換しました。
その結果、中国からの移住者が激増しかねない協定が結ばれようとしているのです。
台湾は「三不政策」に戻れ。
日本も「三不政策」をやれ。
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