現状維持を主張したバカ医者が誰か知りませんが、グラクソから相当額の寄付金をもらっていたことは容易に想像がつきます。
これは、おそらく自治医大の桃井小児科教授だから出来た偉業です。
おそらく、彼女は医薬品メーカーとの癒着が少なかったのでしょう。
さすがにグラクソと言えども、全国のキーＤｒ（小児科および産婦人科）にお金をバラまくことは出来ませんからね。
と言うか、思ったよりも副作用が多かっただけ・・・。
これ、
副作用が出なければ、大して効果も期待できないワクチンを税金を使って定期接種することになっていたのだから、グラクソとしては笑いが止まらないでしょう。
マスコミは医療利権とか癒着と言うけれど、そんな甘いものじゃありません。
メーカーが寄付金という札束で医者の頬を叩いているだけですｗ
あまり大きな声では言えませんが、一つの薬を採用してもらうのに５００万円くらいの寄付金をポンと差し出すことなど日常ちゃ飯時です＾＾；
受け取った教授、准教授、講師が、その薬について口利きしなけば、二度とメーカーから寄付金をもらうことは出来ません。
もし便宜をはかってくれなければ、５００万円もくれてやったのに、あの教授は薬を採用してくれなった、使ってくれなかった！
あんな教授には、二度と寄付金をやらない！ということです・・・。
そうなれば論文を書くための研究費が無くなり、それはつまり自分が出世できないこと意味します。
東大を除いて、国から研究助成金をもらえる大学なんてほとんんどないんだから、研究費がどこから出るかというと製薬メーカーと医療機器メーカーしかありません。
子宮頸がんワクチンだって、グラクソが相当額を全国の小児科、産婦人科にバラまいて、強引に定期接種にしただけ。
まあ、副作用が出たら、それで終わりですけどね。
そこが製薬メーカーの悲しいところです＾＾；
さすがに巨大製薬会社であっても、放射能と違って、副作用が出れば身を引きます。
原爆メーカー・原発メーカー・電力会社は人が死のうが、病気になろうが、「知ったこっちゃない！」という態度です。
だから、医学の知識のないバカどもが放射能を扱うと、とんでもない事態になるんですよ＞＜
最後に一言
下線部の小児科医、頭、大丈夫ですか？
だから、製薬会社に騙されるんですよ。
＜子宮頸がん接種勧めず＞医療現場混乱も 検討会採決は僅差
毎日新聞 6月15日(土)0時7分配信
安全性が疑問視されていた子宮頸（けい）がんワクチンについて、厚生労働省の専門家検討会が１４日、積極的に接種を勧めるのを控える方針を決めた。がん予防と副作用のはざまで、委員の判断も割れるなかでの決定だった。被害者の親たちからは「大きな一歩」と安堵（あんど）の声が漏れたが、「定期接種は中止しないが積極的には勧めない」という分かりにくい姿勢に、医療現場の混乱を懸念する声もある。
検討会が中盤に差し掛かった頃、座長の桃井真里子・国際医療福祉大副学長が、５人の委員に採決を迫った。「現状のまま接種の継続」「副反応（副作用）の情報提供体制ができる状態となるまで、接種の積極的な勧奨を一時控える」の二択。結果は２対３で「積極的勧奨を一時控える」－－。採決結果に委員の「迷い」が表れていた。
検討会を傍聴した東京都杉並区の主婦、松藤美香さん（４６）は「とにかく一歩前進」と涙をぬぐった。
中学３年生の長女（１４）は１１年、子宮頸がんワクチン「サーバリックス」の２回目の接種を受けた直後に左腕が痛み出し、その後、足や腕などに痛みを感じるようになった。病院を転々としたが、原因は分からなかった。今も歩く時には車椅子が必要だ。
松藤さんは「全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会」の代表を務めている。検討会の結論に松藤さんは「親は子どもに接種を受けるように言わなくてすむし、子どもも無理に接種を受けなくていいと思えるようになる」と、ほっとした表情を浮かべた。
一方、「子宮頸がん征圧をめざす専門家会議」議長の野田起一郎・近畿大前学長は「諸外国では高い安全性と効果が認められたワクチンとして広まっており、信頼して良いと思って国内での導入を推進してきた」と力説。今回の厚労省の決定で「接種できない人が増えることに強い懸念を感じる。国はできるだけ早く結論を出し、因果関係があるなら適切な対応を取るべきだ」と訴える。
厚労省は１４日付で各自治体に対し、積極的な勧奨を控えるよう求める文書を出した。担当者は「数カ月接種を待ってもすぐに被害が出るものではない。副反応（副作用）の適切な情報提供体制を整えたいので、迷う時はその機会を待って判断してほしい」と語る。
だが、前橋市の小児科医は「ワクチンが何らかの副作用を伴う可能性があるのは想定されているが、患者さんに接種を決めてもらうとなると、現場の医師も迷う」と指摘。「副作用のリスクと将来の罹患（りかん）という二つのリスクをてんびんに掛けた時、小児科医としてはワクチンを接種した方が良いと思うが、最終的には国に判断してもらいたい」と話した。【細川貴代、鈴木敦子】
◇４月から原則無料 副作用の報告も増加傾向
子宮頸がんは、子宮の入り口（頸部）に発生するがん。性交渉によるヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）の感染が原因で起こる。日本では年間約１万人が子宮頸がんと診断され、２０１１年には２７３７人が死亡しているが、がんの発生率は若い世代で増加傾向にあるという。
国は１０年度から、ワクチン接種に公費補助をする市町村に対し、半額を負担する事業を開始。今年３月の改正予防接種法の成立に伴い、４月からワクチン接種は原則無料の「定期接種」の対象になった。
一方、接種が増えるのに伴い、副作用の報告も増加した。厚労省によると、ワクチンの販売が始まった０９年１２月から今年３月までに、重い障害が残るような副作用の報告は８７８人に上っている。
改正法が成立する直前の３月にあった厚労省の専門家検討会では、２種類のワクチンの副作用が、それぞれインフルエンザワクチンの３８倍、２６倍にあたると報告されていた。【山崎友記子】