ジャンママです。
先日、このような記事があったので、載せてみました。
ジャンママとしては、やはり、狂犬病 自体は怖いです。
もしも狂犬病だったら・・・というワンコがいたら、やはり接触させないでしょうし。
でも、日本での感染は見られないのが現実で、他の国のワンコに噛まれて先日
亡くなった方がいましたが、日本犬ではほぼない？？
だったら何でこんなに副作用があるのに打つ義務があるのか？？と思いますよね？
もしも。。。この狂犬病のワクチンのせいで、ジャンが死んだのだったら・・・
許せないです・・・私。
●ワクチンの副作用として大腸炎やてんかん、脳障害、心臓病、すい臓病などが報告されています。
また、アメリカでもてんかんや筋肉の脱力脳脊髄炎、意識喪失、死亡などが報告されています。
最悪の場合はショック死する犬もいるのです」
海外で衝撃的な事例が報告されている狂犬病ワクチン。
日本国内も例外ではない。農林水産省動物医薬品検査所のホームページでは、
「副作用情報データベース」のコーナー［http://www.nval.go.jp/asp/se_search.asp ］で、
薬品による様々な副作用事例を公開している。
試しにキーワード欄に「狂犬病」と打ち込んで検索してみると、
平成14年から現在まで145件（4月16日現在）の狂犬病予防注射による副作用報告が抽出され、
その半数以上が「摂取後に死亡」していることがわかる。
たとえば、平成20年10月29日に報告された雌のチワワ（5月齢）の死亡例では、
注射後に「嘔吐、脱糞が認められていることや病理解剖所見より、ワクチンによる
遅発性のアナフィラキシーショックの可能性が高い」としたうえで、ワクチンとの因果関係に
ついて「因果関係があると考えられる」としている。
また、平成20年5月4日に報告された雄のウェルシュコーギー（9歳）では、
注射後に「多量の血様液（ピンク色）が鼻より流出」して死亡し、
「ワクチンに対するアレルギーが原因となって発症したという可能性が否定できない」
との所見が記録されている。
これら死亡原因が狂犬病ワクチンであると科学的に断定するには、
「死亡例のサンプルを収集し、ウィルス学的、免疫学的、病態学的、病理組織学的根拠を
出す必要がある」（獣医学研究者）というものの、現状ではそこまでの実験を農水省は行っていない。
ただ、
「いずれにしても副作用が強いことは事実だし、何よりこうした情報が飼い主たちへ
十分に周知されていない」（同）と指摘する声もある。
副作用で死亡する可能性がある危険な薬が横行している現状について、
「ワクチン代で稼ぐ獣医師たちの利権が背後にある」
というのは、前出の「公益財団法人どうぶつ基金」理事長の佐上氏だ。
「予防注射の代金は2,500円～3,000円ですが、ワクチンの仕入れ価格は約300円。
ほとんど技術料です。
注射を受ける犬の数が全国で年間約500万頭なので、原価との差額が2,500～3,000円
とすれば単純計算で120～150億円の利権が存在することになる。
集団接種の場合、各地の獣医師会が地元保健所から委託されて仕切り、
獣医師会に一旦プールしたお金から日当として各獣医師へ配当されるのが一般的。
予防注射が4～6月に行われるため、獣医師業界では『春のボーナス』と呼ばれています」
日本全国の獣医師に絡んだ"利権"150億円という数字が莫大かどうかは判断が分かれる
ところだが、あくまで春の臨時収入という前提と、仕入れ価格が300円前後であることを勘案すれば、
極めて高い利益率であることは間違いない。
さらに言えば、300円という原価でありながら3,000円前後に設定している注射代金の根拠もあいまいだ。
関東の複数の保健所に電話で問い合わせたところ、
「ずっと前からそうしている」を繰り返すだけで、どこも積算根拠は「特にない」との回答だった。
また、甲信越地方のベテラン保健所職員は次のように言う。
「保健所が金額のことをとやかく言って獣医師会がヘソを曲げたら困る。
限られた期間で、法で定められた注射を済ますには獣医師会に頼むしかないのだから。
地元に獣医師会は一つしかないので、行政はどうしても立場が弱くなる。
うちの地域はまだいいほうだけど、よその県では獣医師会がえらい威張ってるとこがあるらしいからね」
佐上氏は言う。
「6割が予防接種を受けていない状態で、狂犬病発生が50年間ゼロというのが
何よりのケーススタディ。
今後も発生する可能性は限りなくゼロに近い。
発病すれば死亡するのも事実ですが、実は噛まれた後からでも発病までの
数週間から数カ月以内にワクチンを打てば、ほぼ100％完治する珍しい病気なんです。
でもそういう営業上都合の悪いことはほとんど知らされない。
万が一狂犬病が発生しても事後の対処で十分です。
それより、犬が副作用で死んでしまうリスクのほうが大きいという合理的な考えから、
日本以外の根絶国では義務化を廃止していると考えられます。
日本でも、死んでいく犬の命の重さを考えた法改正が必要です」
3月24日に参議院会館で行われた民主党議員による
「犬や猫等の殺処分を禁止する議員連盟」（座長：生方幸夫副幹事長）の勉強会へ講師として
呼ばれた佐上氏は、集まった30人ほどの議員を前にして次のように語った。
「およそ800万頭近い犬が注射を受けていないのに、狂犬病にかかる犬が50年間一匹もいない。
先進国の狂犬病根絶国で狂犬病ワクチンを毎年義務化している国は日本だけです。
いまだ狂犬病があるアメリカでさえ、動物愛護協会が3年に一度の摂取を推奨しているだけ。
オーストラリアでは副作用の危険性から使用を差し控えているという話もある。
それほど危険な薬が獣医師の利権のために使用され続けていることが大きな問題です。
また、鑑札や注射済票が無い犬は、捕獲されると狂犬病の疑いがあるという前提で
検診もされずに殺処分されてしまう。
動物愛護法の精神にも矛盾します。
狂犬病予防法5条、6条を早急に改正して注射の義務化を廃止するとともに、
施行後60年が経過して賞味期限切れとなった法律全体を、抜本的に見直すことが必要です」
議員立法を経て法改正までたどりつかなければ、犬を「死」という副作用から守ることは
不可能なのだろうか。佐上氏は続ける。
「いえ、現行法のままでも飼い主が愛犬を守る方法はあります。
狂犬病予防接種は法により義務付けられてはいますが、
例外として副作用を伴う疑いがある場合は接種しなくてもいいことになっています。
飼い主さんはワクチンが死を伴うリスクがあることを理解して、
獣医師による十分な診断のうえで摂取を受けるべきでしょう」
都内の獣医師に以上の話をぶつけてみると、匿名を条件に次のように本音を語ってくれた。
ということで、我が家はやめました！ワクチン。
うちの掛かりつけの獣医師さんもワクチン反対だということでした。
もちろん、免除の届出を市にしております！