明治～平成 【値段史】素晴らしい！待っていました Ⅰ【初】
２． 給料・賃金
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- 給与所得者年収 戦前は文官（勅任官・奏任官・判任官・等外（雇））の平均年収、資料(S1)による。 ただし、一年間通して働いていない人の収入も年収としているため、いわゆる年収よりは小さい値になっている。
戦後はいわゆるサラリーマンの平均年収、資料(K3)による。
勤労者世帯実収入 二人以上勤労者世帯の平均月収。 配偶者などの家族の収入も含む。 資料(Y1;表12-1),(S3)による。
国家公務員初任給 いわゆるキャリアの初任給。人事院の資料による。 資料（K4)参照。
大卒初任給 戦前は大卒銀行員の初任給、資料(A1)による。 戦後は大卒男子の平均初任給、昭和は(T4)、平成は(K2)による。
巡査初任給 資料(A1)などによる。
高卒初任給 高卒男子の平均初任給。 昭和は資料(T4)、平成は資料(K2)による。
大工手間賃 東京での値段。 明治・大正期は資料(T1)による。 昭和５～３５年は資料(I1)、それ以降は(S2:項目3172)による。
日雇い労働者賃金 東京での値段。 明治・大正期は資料(T1)による。 その後は資料（A1)などを元に編集。 なお、２０１２年、日雇い派遣は原則禁止された。
(A1)週刊朝日編、「値段史年表 明治大正昭和」、１９８８ および「戦後値段史年表」、１９９５
(I1)岩崎爾郎、「物価の世相１００年」、読売新聞社、１９８２
(K2)厚生労働省、「賃金構造基本統計調査」
(K3)国税庁、「民間給与実態統計調査」
(K4)「公共料金の推移」
(S1)総務省統計局、「日本長期統計総覧」、日本統計協会、昭和６３
(S2)総務省統計局、「東京都区部の小売物価統計調査」
(S3)総務省統計局、「家計調査年報」
(T1)東洋経済新報社、「明治大正国勢総覧」、昭和２
(T4)東洋経済新報社、「昭和国勢総覧」、１９９１
(Y1)矢野恒太記念会、「日本の１００年」
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