ユダヤ人と世界の関係（5）～支配された世界でどう生きるか
（１）～どうやってユダヤ人はお金持ちになったか
（２）～戦争と欧米を支配したユダヤの財閥
（３）～ユダヤ財閥の日本支配
の続きです。
THINKER
ttp://www.thinker-japan.com/thinkwar.html より 抜粋
いい記事です。
ただの金庫業から貴族となりヨーロッパ一のお金持ちになったロスチャイルド家。
ロスチャイルド家と同家が応援したロックフェラーが欧米を支配していき
戦争により、ますますお金持ちになり、 今度は日本へ。
第2次世界大戦も彼らが後ろで糸をひき、世界支配に向かう彼ら。
そんな社会での生き方についての記事です。
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イランを支配し、中東制圧が完了したら、有力な国連非加盟国はなくなり、
世界をほぼ国連の支配下に置いたことになります。
真の世界支配者は、武力による世界征服を進める一方、経済による世界統一も進めています。
その世界統一の前段階にあるのが、「地域統合体」です。
具体的に実施することは、以下のとおりです。
①国家間での関税（貿易時にかかる税金）の撤廃
②国境の撤廃
③通貨を統一
その後に
④法律を統一
国を壊して管理しやすいように、お金と法律を統一してひとつの大きな国にしてしまうことです。
これは、すでに世界の各地域で始まっています。
まず、欧州連合（ＥＵ)です。通貨統合と政治統合を目的に１９９２年に設立されました。
現時点で、加盟国は２７カ国までに増えています。
EU 法は国内法に優先するなど世界に先駆けて、通貨統一をはじめとする、
国境の撤廃、法律の統一を実施しています。
２００９年１２月には、ベルギーの首相を兼任するＥＵ初代大統領も選出されました。
まさにＥＵは、ひとつの国になったのです。
アフリカ連合は、２００２年にＥＵをモデルとして政治・経済的統合を目的に発足しました。
将来的にはアフリカ合衆国までも視野にいれています。
現在のアフリカ連合議長は、リビアのカダフィ氏です。
さて一方、カナダ・アメリカ・メキシコの３国による北米連合ですが、
これらの３国とも「北米連合」のような政治・経済の地域統合の予定はないと公式には認めていませんが、
２００５年には、「北米の安全と繁栄のためのパートナーシップ」（ＳＰＰ）という組織を立ち上げ、
２０１０年までの地域統合を目標に掲げています。
それを証明するかのように２００８年には、公式に知られていない
「北米統一通貨の流出事件」やカナダからアメリカをまたいでメキシコまでつながる、
「ＮＡＦＴＡスーパーハイウェイ」（高速道路）が既に建設されているなど、
その動きは、国民の知らない間に水面下で進行しています。
さて一方、カナダ・アメリカ・メキシコの３国による北米連合ですが、
これらの３国とも「北米連合」のような政治・経済の地域統合の予定はないと公式には認めていませんが、
２００５年には、「北米の安全と繁栄のためのパートナーシップ」（ＳＰＰ）という組織を立ち上げ、
２０１０年までの地域統合を目標に掲げています。
それを証明するかのように２００８年には、公式に知られていない
「北米統一通貨の流出事件」やカナダからアメリカをまたいでメキシコまでつながる、
「ＮＡＦＴＡスーパーハイウェイ」（高速道路）が既に建設されているなど、
その動きは、国民の知らない間に水面下で進行しています。
またアジアに目を向けるとどうでしょう？
２０１０年１月１日から中国がＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）加盟国との関税撤廃を開始しました。
その結果、東南アジア諸国では人民元が大量に流通しています。
今後、アジアの経済は中国の「元」を中心に発展していく動きです。
また航空券を値下げし、アジアの人々が国家間を移動しやすくするなど実質、
国境の撤廃ともいえる方向に動く中国は、未来の「アジア連合」のリーダーになるのはどうやら確定のようです。
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日本のファミリーレストランをはじめとする外食産業やコンビニエンスストアをみてもそこには、
多くの中国人留学生たちが働いています。
今後、ますます多くの中国の人々が日本に移住してくるのは間違いありません。
彼らの中には、日本語も英語も話せる人材も多く、
今後の中国企業の国際競争力を担う有能な人材になっていくでしょう。
中国はさらに大きな飛躍を遂げていくのです。
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今後のアジア連合は、おそらく中国主導で現在ある東南アジア諸国連合（ASEAN）の１０カ国に
日本・韓国・中国が加わっていくと予測されます。
これは、ＡＳＥＡＮ＋３（アセアン・プラス・スリー）と呼ばれるものです。
またアジア連合にオーストラリア・ニュージーランドなどの太平洋の国々が加盟したら、
太平洋連合（パシフィック・ユニオン）という形の地域統合体になっていくでしょう。
世界中でここまで進行している地域統合ですが、いずれにせよその先にあるのは……。
各地域の地域統合体が形成され、安定すると、その後、統合され世界統一政府ができます。
「平和」という大義名分で戦争し、国際連合が創られたように、
現在は「地球環境のため」という大義名分で、この「世界統一政府」の母体が形成されようとしています。
この世界統一政府では、お金も法律もすべて統一管理される、
文字通り世界はひとつ！になるわけです。
「地球が危ない」「地球を守れ」あらゆる名目の「環境保護活動」「二酸化炭素が悪い」
これらのスローガン、照らし合わせてみると、何かと似ていますね？
「世界平和が危ない」「テロから世界を守れ」「平和運動」「イスラムのテロリストが悪い」
それはさておいて、現在、地球環境を守るために世界が一致団結し、協力の動きを見せています。
ご存知のとおりの「ストップ地球温暖化」です。
子供までがテレビで、地球の未来のためにその必要性を訴えています。
この「ストップ地球温暖化運動」をわかりやすくまとめてみます。
CO2のせいで地球が温暖化→このままいけば南極の氷が解ける→海の水位が上がり、地球が沈んでしまう。
それをストップするために世界が協力してCO2の排出を少しでも食い止めなければいけない。
だから、CO2の排出量を条約で取り決めて、規定量を超える企業や国家は、
権利をよそから買わなければならない。
このルールを作れば、CO2を削減させる方向に社会や技術が進展していくだろう、というわけです。
そして、この世界的環境保護活動のシンボルとなっているのが、
エコバック、かわいそうなシロクマ、ヒマラヤだったりするわけです。
しかし、この「地球温暖化」は、「数ある説のひとつ」にすぎないのです。
まず、疑惑説の１つめ「地球は寒冷化している」。
この説を唱える科学者によれば、「地球は長期的に寒冷化と温暖化のサイクルを繰り返しており、
今は一時的に温暖化しているだけで、今後、長期的には寒冷化していく」という見解です。
２つめは、「人間の活動によるＣＯ２の総排出量は温室効果ガス全体のうちわずかであり、
気候変動に影響しない」とするものです。
具体的にいえば、温室効果ガスの９０％は水蒸気で、残りの１０％のうち数％がＣＯ２、そのＣＯ２全体の中でも海や動植物から出されるものがほとんどで、
工場や自動車の排気といった人間の活動から出るもの全部合わせても
地球全体から出るＣＯ２総量の中で占める割合はとても低いという見解です。
３つめは、「南極の氷は中心では増えている」という意見です。
みなさん、一番気になるのが、南極の氷が解けて地球が沈んでしまうというシナリオですね。
この見解を示す科学者によれば、
「実際には南極の中心で測定される氷の量は増えている」ということです。
４つめは、
「ＣＯ２が増えるから温暖化するのではなく、温暖化が起きた後にＣＯ２が増える」という見解です。
つまり、地球が暖かくなると、動植物の働きが活発になり、運動量が増え、繁殖して個体数も増えることにより、排出されるＣＯ２も増えるという仕組みです。
そして、最後５つめは、
「温暖化の原因は、ＣＯ２ではなく、太陽の黒点運動と関係がある」とする見解です。
この他にも二酸化炭素による地球温暖化の通説と異なる見解は数多くあります。
地球温暖化説の科学的な裏付けとその対策に大きな影響力を持つ組織に
ＩＰＣC（気候変動に関する政府間パネル）という組織があります。
この通説を唱えるIPCCの人々は約２５００人（一般人と科学者の混成）である一方、
疑惑説を唱える科学者は約３１０００人（うち９０００名が博士号を持つ専門家）います。
私たち一般人が、本当に地球環境問題に関心を払う気持ちがあるとしたら、
後者の見解にも耳を傾けることが大事ではないでしょうか。
ところで、地球温暖化対策の元になっている「 気候変動枠組条約」は、
１９９２年に国連が制定したもので世界の１５５カ国が署名しました。
この条約の原則として「予防的アプローチ」というものがあります。
これは、温室効果ガスによる地球の温暖化が、
” 科学的に不確実性があること ” を理由に対策を先延ばししてはならないという原則です。
つまり、国連はこの原則に基づいて、たとえ温暖化が二酸化炭素によるものでなくても対策を進めています。
またこの条約の中の第２条に「大気中の温室効果ガス濃度を危険でないレベルに安定化させる」とあります。
しかし、明記されているのは、各国が対１９９０年比・何％のＣＯ２削減をいつまでにすべきかという数値のみで、
具体的な数値目標を掲げないまま、１７年以上も対策が推し進められています。
なぜ、気候変動の真の原因を究明せずに、「ＣＯ２削減」だけを推進しているのでしょうか。
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- ＣＯ２による温暖化説は、ロスチャイルド・ロックフェラー両財閥にとって、いくつかの利点があります。
まず、ＣＯ２（二酸化炭素）排出権です。
ＣＯ２排出権は国や企業に割当てられ、割当量以上のＣＯ２を排出する国や企業は、
それ以外の国や企業から排出権を買うことになります。
つまり先進諸国は工業を維持するために
アフリカ諸国などの後進国から排出権を積極的に買うことになるわけです。
その結果、これから伸びる後進国は排出権を買い上げられてしまい、発展できなくなります。
このようにして、豊富な天然資源国である後進国の経済発展をさせないまま支配下に置くことができるという利点が排出権取引の裏にはあります。
エコビジネスによる企業との連携
環境保護の名のもとに、企業は新たに様々なビジネス展開します。
そこから得られる莫大な利益のため、企業は自動的に「ＣＯ２削減運動」のパートナーとなるばかりか、
強力な推進役となります。
原子力エネルギーの推進
両財閥の独壇場である原子力エネルギー※は、重大事故の際には地球規模の被害を生む危険性があるにも関わらず、二酸化炭素を出さないクリーン・エネルギーとして、推進されます。
（※原料のウランの鉱山はロスチャイルド財閥が、ほぼ独占。
ロックフェラー財閥は石油を支配するばかりでなく原発の建設に深く関わっている）
そして、２００９年１２月にデンマークのコペンハーゲンで行われた
ＣＯＰ15（第15回気候変動枠組条約締約国会議）では、
世界統一政府の核となる組織（High Panel Board)が設立され、
この組織の財源となる炭素税が世界中の条約締約国に課されました。（ＧＤＰの２％と２－１０％炭素燃料税）
このような世界中から税金を集めるシステムが作られたのは、
人類の歴史上はじめてのことです。
つまり、「ＣＯ２削減」のスローガンは地球温暖化対策のためではなく、
「世界統一政府の創出とその財源確保」のためにあったと読み取れます。
エコロジーという洗脳 地球温暖化サギ・エコ利権を暴く[12の真論]/副島 隆彦
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さて、ここで幕末・明治以降の日本を振り返り、いま現在、私たちはどこに位置しているのかをみてみます。
左が「日本における出来事」右が「支配者から見た計画」で、
大局的にみるために支配者からの視点でみていきます。
幕末に、日本の端に反乱分子を育て上げ、明治維新で彼らに幕府を転覆させ、
支配しやすい明治政府を創設します。
次に、その明治政府に資金と武器と提供し、外国と戦わせ、疲弊させます。
疲弊しきったところに、直属の国家であるアメリカを侵攻させます。
その後、占領統治し、経済国家として繁栄させます。
経済が豊かになったところで、金融崩壊（バブル崩壊）を起こし、国家としての国際競争力を削ぎ落します。
この後の計画では、競争力の落ちた日本を中国主導の地域統合体である
「アジア連合」へと誘導していきます。
そして、今の私たちのいる位置は、「金融崩壊が引き金となって起きる国家破壊」の段階です。
その前触れとして起きているのは、９０年代から続く不景気であり、外資による日本企業の買収です。
さらに本格的に、今後起きてくる金融崩壊にはどのようなものがあるのか、その可能性を探ってみました。
迫りくる本格的な金融崩壊のなかで、最も注意しておくものにアメリカの「ドルの崩壊」があります。
闇の支配者たちが仕掛けたドル崩壊の真実/ベンジャミン・フルフォード
￥1,575 - 何の裏づけもなく、無尽蔵にドル札を刷ってきたアメリカは国家破綻寸前です。
そして、日本はそのアメリカから国債を８００兆円ほど購入しています。
つまり、アメリカは日本に８００兆円あまりの借金があるのです。
この多額の借金から逃げるためにアメリカは、ドルの価値を１０分の一ほどに暴落させ、
帳消しにしてしまうという計画を持っています。
これが「クラッシュプログラム」。
文字通り「ドル崩壊計画」です。
しかし、これはイラン戦争などを誘発して、石油価格を暴騰させた後、
その結果、自然に起きた物価上昇対策として仕方なく行われる政策のように演出される可能性も大きいため、注意して世界情勢をみておく必要があります。
また、ドル崩壊後の準備として、アメリカ政府内では、すでに新通貨が作られているという情報があります。
上の写真、これは「アメロ」と呼ばれる通貨です。
この画像は、２００８年に元・ＦＢＩエージェントであり、
現在はインターネット放送局をもつハル・ターナーという人物によって、インターネット上で公開されました。
彼によれば、これはアメリカ政府が裏で中国に送金したとされる８０００億アメロの中の一部であり、
この通貨が、ドル崩壊後の新通貨として使用される可能性があるとのことです。彼は、「アメリカ政府は近いうち、現在のドルを１０分の一の価値に暴落させるだろう」と言っています。
このアメロの存在については、北米連合の統一通貨になる可能性のあるものとして、
米大手テレビ局のニュースでも報道されました。
（※上記写真のアメロ通貨の画像については、偽作であるという情報 もインターネット上にあるため、真偽のほどは不明です。
北アメリカの共通通貨が画策されているということが話のポイントです。）
実際にドル崩壊後の新通貨として、このアメロが使用されるか、不明ですが、
明確にいえることは、「ドル崩壊」が差し迫っていること。
これは多くの経済予測の専門家が指摘するところであり、必ず起こるとみて間違いないようです。
そこで次は、「ドル崩壊」がもし起きたら・・・・・・。
アメリカによるクラッシュプログラムでドルが崩壊すると、
そんなことが起きるとは信じたくないですが、万が一のことを知っておくことは大切です。
その後に続く最悪のシナリオを想定してみました。
日本の８００兆円を超える米国債の価値も暴落します。
また、円の価値も連動して暴落し、国家財政が急激に落ち込み、日本経済が破綻する可能性が濃厚です。
そして、国家が破産すると、国連の機関であるＩＭＦ（国際通貨基金）が介入してきます。
つまり、破産した国家に手を差し伸べるという形で、高い金利の付いた融資が行われるのです。
その結果、ＩＭＦに介入された国家の経済は、再建がさらに難しくなる立場に追い込まれます。
現実に、日本は過去にも２度、国家破産しています。
明治後期から大正にかけての第１期と大戦中の第２期です。
ここで、国家が破産したらどのような事態が起きるのかを過去の例から予測してみます。 昭和21年の「金融緊急措置令」が実施されたときには、
・預金封鎖（生活費・会社の事業費以外の銀行預金の払出し禁止）
・手持ちの財産を一定額以上は銀行に強制預金させられる（財産の取り上げ）
・財産税の創設（財産に高率の税金が課せられる）
・国債は紙切れに・・・・・・
さらに、郵便貯金は10年間の引出し禁止、実質戻ってこなかったということがありました。
そして、アメリカ政府内では、日本の国家破産時の対応に関して、
「日本経済再建計画」を始めとする報告書がいくつも書かれています。
中でも注目すべきは、「ネバダ・レポート」と呼ばれるＩＭＦ（国際通貨基金）の破産処理計画です。
２００２年の国会では、民主党の五十嵐文彦議員が、この「ネバダ・レポート」について触れています。
その内容は、
① 公務員の総数の３０％カットおよび給料の３０％カット。ボーナスはすべてカット。
② 公務員の退職金は１００％すべてカット。
③ 年金は一律３０％カット。
④ 国債の利払いは５～１０年間停止＝事実上無価値にする。
⑤ 消費税を１５％引き上げて２０％へ。
⑥ 課税最低限度の年収１００万円まで引き下げる。
⑦ 資産税を導入する。不動産は公示価格の５％を課税。債券・社債は５～１５％の課税。
株式は取得金額の１％を課税。
⑧ 預金は一律、ペイオフを実施するとともに、第２段階は預金額の３０～４０％を財産税として没収する。
このように日本の国家破産後のシナリオはすでに用意されているのです。
ちょうど、原爆が投下される前から国連創設のシナリオが用意されていたように・・・・・・。
一部の支配者の計画によって作られてきたものだということが理解できたかと思います。
また、ここで強調したいのですが、誤解してほしくないことがあります。
みなさんに、この世界の支配者である「彼ら」を敵や悪者として、とらえてほしいわけではありません。
彼らが、世界中の戦争や金融危機を意図的に演出していることは事実です。
しかし、その一方でいくら人道的に間違っているとはいえ、
今ある「人類の文明の歩みをリードしてきた人たちである」という側面もあります。
ただ、これまでの現実を根本的に変えていくには、
より多くの人々が、「現実とは何か」を知る必要があると考え、彼らの存在について、伝えているわけです。
お金」と「武器」と「情報」のすべてを握る一部の人と、
一般市民との間には埋めようのないギャップがあります。 ” コントロールする者 ” と ” コントロールされる者 ” 、また ” 操作する者 ” と ” 操作される者 ” というように。
あまりにも彼らの住む世界との間に大きなギャップがあるため、
私たちには「世界で本当に何が起きていて、何が起きていないのか」毎日の生活のなかで、
知りようがないというのが現状です。 その結果として起きる一番の悲劇は、「戦争」です。
戦争が起きて、現場で加害者になるのも犠牲者になるもの私たち一般市民です。
支配者が実際に手を下すことも、その犠牲者になることもありません。
血の気の荒い人々が「対テロ」「自由」「平和」「民主主義」で踊らされ、
その他の国民も「世界平和のための国際協力」として殺人の片棒を担がされる現実があります。
しかし、ここでよく考えてみてほしいのは、彼らの計画を止めることは不可能とはいえ、
それを実行しているのは私たちですから、もし、みんなが真実を見抜き、殺し合いの一切を拒否したら……。
戦争は完全になくなります。
しかし、彼らはマスメディアのすべてを握り、ありとあらゆるもっともらしい大義名分で人を戦争に駆り立てます。
世界中のニュースは独占され、情報操作されています。
全米を中心に世界１２１カ国を網羅するAP通信は、
約5000のテレビ・ラジオ局と約1700の新聞社を含む通信網を持っています。
また世界のニュースを独占する「ロイター通信」（現トムソン・ロイター）は、
イギリスに本拠地を置き世界150カ国に支局を持つ世界最大の通信会社です。
現在主要マスコミのほとんどはロイターと契約し、そこから情報を得て、一般に流しています。
そして、現在このＡＰ通信とロイター通信の２社でほぼ世界のニュースを独占している状態です。
そして、いうまでもなくＡＰ通信はロックフェラー財閥の企業であり、
ロイターはロスチャイルド財閥の企業です。
また、残念なことに明治以来、英米の強力支配にある日本は、欧米より厳しい情報統制下にあるため、
先進国にも関わらず、教養人でさえ世界情勢の裏側を知る人が大変少ない状況にあります。
本当の現実を知るにはテレビや新聞はほとんど当てになりませんから、
世界情勢を詳しく知るには、自らインターネットや本、質の高い定期刊行物などから積極的に
幅広い情報をいれ、照らし合わせ、自分の頭で考えていくことより他に道はありません。
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ニュースは伝えてきます。
「テロリストが攻撃してくる」「北朝鮮が攻めてくる」
「温暖化で地球が沈んでしまう」「イランが核爆弾を作っている」など。
しかし、よく考えてください。
テロリストや北朝鮮に武器を売ったり、資金を提供しているのは誰でしょう？
ＣＯ２による地球の温暖化が事実だと宣伝しているのは誰でしょう？
またイランが持っているかもしれない核の原料であるウランはどこから来るのでしょう？
アフリカのウラン鉱山はすべてロスチャイルド財閥が所有しているはずです。
ここまで、世界が危ない、地球が危ないと毎日のニュースで連呼する理由は何でしょう？
彼らは私たちにお互いに警戒しあい、戦ってほしいのです。殺し合ってほしいのです。
互いに愛し合ってほしいとは露ほども願っていません。
お金は「無」から生み出され、その「お金」を握っているのは一部の人です。
明治時代から、その「お金」に振り回されてきた「日本の歴史」そして、「私たち」。
維新・戦争・不景気・成長・バブル崩壊、そして、今の景気後退。
全てのことが、偶然などではなく、支配者の手のひらの上で起きてきたゲームでした。
これまで私たちは、どれほど彼らの操る「お金」と「情報」に振り回されてきたでしょうか？
お金とニュースに絶対の信用を置き、それらに依存し、生き方を決めてきたように思います。
これからは、そのような生き方からシフトする時代ではないでしょうか。
もちろん、お金は大切です。資産を守るため預金封鎖前に預金を下ろしておくとか、
金やレアメタルを買っておくとか、対策も必要かもしれません。
しかし、もっと大切なのは来るべき時代にむけて、
個人がどのように「お金」と「情報」に過度に頼らない、縛られない生き方をしていくかです。
それは、一人ひとりが考えて答えを出していく問題です。
その中で、誰にも共通していえることは、これからの生き方は、「お金」のためでなく、
本当に好きなことをしていくことです。
「これから起きる ” ドル崩壊 ” や ” 経済恐慌 ” などの怖いシナリオをさんざん伝えておいて、
好きなことをやれって？」と思われるかもしれませんが、 これからの時代、何が起きるかわかりません。
” 生活 ” さえできれば、あとは本当に好きなことをしたらいいのです。
それが、ここまで調べてきて、率直に感じたところです。
最後にガンジーの言葉をプレゼントしたいとおもいます。
つい最近にも、アメリカ政府は、「３ヶ月から半年以内にテロリストによる攻撃が行われる可能性がある」と発表しました。
近々、どこかでテロリストの犯行が起き、それがイランのせいだとされ、
戦争が起きる可能性が極めて濃厚となってきました。
そうなれば、石油価格は暴騰し、ドルが崩壊し、日本経済も崩れていくでしょう。
また、イランは日本にとって第二の石油輸入国。
つまり、世界で起きていることは、私たちに関係のないことではないのです。
そのまま直結してきます。
ですから、私たち市民が、世界で起きていることに関心を持つことが必要です。
他国の出来事、他人事、専門家の領域としないでください。
また、そうするのは、他でもない、私たち自分自身のためなのです。
市民一人一人が目を光らせ、世界で起きていることを監視すること。
それが彼ら、 ” 支配者 ” の暴走を食い止める抑止力になります。