先日、映画「神秘の法」の試写会に招待されましたので、鑑賞してきました。
★上映・映画館
この映画は、中国や北朝鮮の軍拡問題や、現在地球に飛来している宇宙人達の動向を
「セミ・ノンフィクション」として描いた映画です。
「セミ・ノンフィクション」として描いた映画です。
10月6日（土）より、世界で同時上映されます。
かなりリアルな内容でしたので、久々に堪能致しました。
ネタばれになるといけないので、詳しいことは書けませんが、
たとえば、中国が本気で沖縄を占領しようと行動した場合、今の憲法では、相手が具体的な攻撃を仕掛けてくるまで、自衛隊がまったく動けません。
映画の中では、それをリアルに描いていて、占領まであと数時間ということが分かっているのに、政府は会議ばかりやっていて、
「だって、現状の憲法じゃ、自衛隊は動かせないんでしょ？」
「相手が撃ってくるまで待ちましょう」
「いや、それじゃ間に合わない！」
「総理、ご決断を！」
「いや、わしにはできない！」
「誰が責任を取るんだ？」
「だから、防衛のために憲法を改正しなければならないと、
あれほど言っていたのに！」
「今さらそんなことを言ってどうすんだ！」
「まことに遺憾である。(;_;)」
「一体、どうすればいいんだ？ 誰か教えてくれ～～～p(TOT)q」
と、ダラダラと会議をやっている間に、沖縄どころか日本全域が占領されてしまうのですが、
民主党の「優柔不断」「責任をとらない」「責任転嫁」「開き直る」の体質は今や周知の事実ですので、有事の際には、本当にこのようになってしまうでしょう。
そういえば、1995年に「ガメラ 大怪獣空中決戦」という映画が上映されましたが、この映画でも似たようなシーンがありました。
ガメラが博多に上陸した際、自衛隊は、
「現状の憲法では、ガメラからの攻撃意志が確認出来ない限り、
自衛隊は、攻撃できないんだ！(>_<) 」
と、博多を歩き回るガメラに何も出来ずにいましたが、これも憲法第九条の危うさを皮肉った演出だったと思います。
ですから、憲法第９条は、せめて、
「日本は侵略のための戦争はしませんが、
他国からの侵略行為が確認できた場合、迅速かつ的確に防衛を致します」
という趣旨の改正をしておかないと、本当に危険です。
絶対平和主義もよいですが、行き過ぎはやはり愚かです。
たとえば、
「世界から武器をなくすためにも、警察も率先して拳銃を捨て去りましょう。
所持するのは警棒だけにして、有事の際も、なるべくそれを使わず、
言葉にて凶悪犯を説得しましょう」
なんて憲法をつくったら、国内のヤクザさんやら、海外のマフィアさんやら、やりたい放題になってしまい、あっという間に日本は「犯罪天国」になってしまうでしょう。
情けない話でありますが、鳩山元総理も、普天間問題をさんざんかき回しておいて、
「学べば学ぶほど、沖縄に米軍の抑止力が必要だとわかった。
沖縄にいる米軍のプレゼンスは、日本の防衛だけでなく、
極東の平和を維持するために不可欠なものなんだ！」
とのたまいました。┗(-＿-;)┛
憲法を改正するだけでも、中国や北朝鮮は、
「自衛隊に明確に防衛権が与えられちゃったから、
うかつに攻撃できなくなっちゃったなぁ … (-"-;」
となります。
やはり、警察の拳銃と同じように「抑止力」は重要なのです。
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更に宇宙人の話ですが、
「宇宙には『宇宙連合』という、地球の「国連」に当たる組織があって、
宇宙の平和を守るよう努力している」
という説を何度もスピリチュアル・レポートで紹介してきました。
映画「神秘の法」では、宇宙連合の主要参加星のひとつ「ベガ星人」について描いています。
宇宙連合には、
「地球のような発展途上惑星に対しては、
その惑星の文明が宇宙連合加入の規定にあてはまらないうちは、
文明に直接介入をしてはいけない。
ただし、その惑星に核戦争のようなものが起こり、
文明が壊滅する恐れがある場合は例外とする」
という法律がありますが、これを逆手に取って地球を侵略しようとしているのが「レプタリアン星人」です。（レプタリアンについても映画で描かれています）
その方法は、中国などにこっそりと軍事技術供与をして世界大戦を誘導させます。
そして、「法の例外規定」を利用して地球に直接介入をして、混乱に乗じて征服してしまおうとしているのです。
この説については海外では有名で、アメリカは、レプタリアンに征服された地球をレジスタンス・グループが取り戻す物語をドラマ「V（ビジター）」として国策放送しています。
実際、これを証明するような事件が、2010年に中国で起きました。
レプタリアンからの技術供与で中国の軍拡化が進み、チベットでの暴虐が激しくなっていた2010年、宇宙連合の主要参加星のひとつ「プレアデス星人」が、中国に巨大な母船を飛ばして、無言のシュプレヒコールを行ったのです。
この事件は、海外の多くで報道されましたが、日本では、産経新聞と日本経済新聞が、「中国で未確認の飛行物体が目撃され、一時空港が閉鎖された」と、小さな記事がちょこっと載った程度です。
また、2009年には、スペインでUFOが戦闘機に撃墜された事件がニュースになりました。
最近、この映像を拡大して解析している映像がアップされていましたので、そちらも紹介しましょう。
画面が拡大されて初めて分かったのですが、1分00秒あたりで、脱出艇のようなものが２～３機逃げ出しています。（1分25秒に現れた２機は、20秒の箇所で轟音と共に飛び去っているスペインの戦闘機のスローモーションです。）
また下記は、エルサレムでUFOが地上すれすれまで降下した模様を報道したニュースです。
このように海外では、頻繁にUFO関連のニュースが報道されています。
これらの話は、日本人の常識からすると、荒唐無稽に聞こえるでしょう。
なぜなら日本では、「神仏や霊界が存在する」というテーマを教育で教えるのをタブーとしているのと同様に、
マスコミ全般に、「UFOについての番組をワイドショーで行うことは良しとしても、ニュースで報道することは避けよう」という不文律（暗黙のルール）があるからです。
はっきり言えば、日本は、UFOや宇宙人に関して「情報統制」されている節があるのです。
これについて、様々な宇宙人番組を手がけてきた「小川 謙治 プロデューサー」が、次のように語っています。
「最近は、宇宙人関係の番組の企画とか、
テレビ局から頼まれて企画書を提出しても、
上の編成会議にかけるとボツになってしまうのです」
小川プロデューサは、1966年に大きな話題となった「宇宙人解剖フィルム」の番組を手がけましたが、10年後に「あのフィルムは偽物だった」と映像の持ち主が告白する経験をしています。
この件について小川さんは、
「アメリカは、最初にセンセーショナルに情報を出しておいて、
後から『あれは偽物だった』という情報操作をよくやります。
これを行うと、『やっぱり宇宙人はいないんだ』となるからです」
と語っています。
また、スピリチュアル研究家の「山口 敏太郎」さんは、
「海外では、UFO目撃情報は、普通にテレビや新聞で流れています。
日本ぐらいですよ、ニュースで流さないのは！
たとえば、民放テレビでUFOや宇宙人に関してまじめに語ろうとすると、
ストップがかかったり、番組から降ろされるケースが多いんです。
局から『その話題には一切触れないでほしい！』と言われました。
他の局でも、UFOや宇宙人を取り上げようとすると、
『もっとバカバカしいネタにしてほしい！』と言ってくるんですよ。
圧力の出所はスポンサーからでしょうが、出所はアメリカだと思います。
ユダヤ系企業が日本のマスコミにも影響力を持っていますからね。
日本って、幕末にも列強国に囲まれて植民地にされそうな危機の中で
明治維新を起こして、外国の良いところを受け入れて大発展したでしょう。
『日本が宇宙人と交渉を始めたら、
プレアデスもレプタリアンも全て味方につけてしまうんじゃないか？』
そのようにアメリカは恐れているのだと思います」
と語っています。
また、元・日本航空鵜のパイロット、小林一郎さん（千葉県在住）は、先輩キャプテンの T氏が1986年にアラスカ上空を飛行中、巨大なUFOに遭遇したことを地上局に通報したところ、その後、T氏が精神鑑定を受けさせられ、暫く乗務停止になり、地上職に移動させられた件を切っ掛けに、パイロットがUFOを目撃しても、会社に報告しない暗黙のルールができてしまったことを語っています。
T氏は現在、UFO目撃談の本を執筆中で、近く出版予定だそうです。
これに関しては、元自衛隊空将・南西航空混成団司令の佐藤守さんも、同様のことを指摘しており、出版しています。
その他に、下記の書籍もあります。
ところが、日本の「UFO情報鎖国」状況に比べ、世界各国では、まじめに宇宙人に対して情報を開示しています。
イギリス国防省には、2008年まで「UFOデスク」という部局があり、市民からのUFO情報を集約していました。（現在は、空軍に移管しています。）
1998年には、市民からの情報公開の求めに備え、「UFOデスク」がブレア首相に情報の報告をしていました。
また海外では、宇宙に生命が存在する可能性を探る「宇宙生物学」を解説する大学が増えてきています。
イギリスの「エディンバラ大学」は、オンライン講座を今年の秋から始める予定で、宇宙生物学を教えるイギリスで初めての大学となります。
講座の前半では生命の起源などを探り、後半では、「宇宙人と出会った際に人類はどう対処するのか、誰が交渉するのか」がテーマ となっています。
また、アメリカでは、宇宙人を研究分野にする学者を教授にする大学もあります。
ニューヨーク私立大学の「加來 道雄 教授」は、理論物理学が専門ですが、「宇宙人が地球を侵略する可能性」について、CNNなどの主要メディアで度々論じています。
また、最近では、６月から８月にかけてアメリカのナショナル・ジオグラフィックが、「UFOを追え」という８週のシリーズ番組を放映しました。
番組では、UFO学者と科学者と冒険家がチームを組み、地元住民や関係者にインタビューを重ね、ガイガーカウンターやサーモグラフィーなどの機材を使い、論理的に証拠を積み重ねています。
このように、海外では宇宙人やUFO関連の報道がまじめに成されているのです。
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2009年に民主党が第1党になった際、
◎沖縄普天間問題がこじれて、日米安保に支障を来す！
◎その機に乗じて、中国に沖縄を占領する動きが現れ、
日本の国防は、どんどん危うくなる！
◎消費税は増税しないという約束は、下の根が乾かないうちに必ず破られる！
という予測が行われ、現在では、あきれるほど見事にその通りになりましたが、映画の中で語られている「宇宙人の地球介入の問題」も、案外３～５年以内には常識化するかもしれません。
映画「神秘の法」、興味のある方は、ぜひご覧になって下さい。（_ 人 _）
この映画を観て感動された方は、
ぜひ、感想をお聞かせください。♪（＾＾）
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