西松建設は、環境に配慮した建物の提案・普及の取組みのひとつとして、




建物の省エネルギー診断およびリニューアル時の経済性とCO2排出量を




算出する「省エネ診断ツール／LCC・LCCO2評価ツール“NICO-Support




（ニコ・サポート）”」を開発し、運用を開始すると、4月19日発表しました。

NICO-Supportはオフィスビルが対象

NICO-Supportは、オフィスビルを対象に、建物の省エネルギー化・低炭素化と


いった社会的ニーズに応えるものであり、営業・企画段階において環境に


配慮した建築計画を、顧客に提案するための支援ツールです。


簡易な入力で既存建物の省エネルギー診断と改修の提案、また、改修


建替でのLCCとLCCO2を算定できます。

どうしても私の場合、好きな野球の話が多くなってしまうのですが、




杉内投手やりましたね。ノーヒット・ノーラン。完全試合惜しかった。




前にも申し上げたように、ジャイキチではありません。




がんばった方は素晴らしい。杉内投手は、甲子園でも鹿児島実業時代に




ノーヒット・ノーランを成し遂げております。




移籍後好調ですね、おめでとうございます。




さていつものように、建築のお話ですが、旭化成建材株式会社は、




茨城県猿島郡の高性能フェノールフォーム断熱材「ネオマフォーム」の




製造ライン増設による生産能力の増強を決定したと、4月17日発表しました。





断熱材需要の増加に対応


旭化成グループは、「健康で快適な生活」と「環境との共生」の実現を


グループビジョンに掲げていて、このビジョンに合致した断熱材事業を


積極的に強化していく方針です。


なかでも2000年に発売した「ネオマフォーム」は、世界最高クラスの


断熱性能を持つ高性能フェノールフォーム断熱材として、木造住宅の


外張り断熱工法を中心に広く採用されています。高性能な断熱材の需要は、


震災以降のスマートハウスやゼロエネルギー住宅など建物の省エネルギー化


高断熱化への関心の一層の高まりや、政府の2020年に向けた住宅省エネ基準


義務化のロードマップの発表などにより今後飛躍的に伸びると予測されます。


この断熱材需要の増加に対応するため、このたび茨城県猿島郡にある


ネオマフォーム工場の製造ラインを増設することを決定しました。

住友林業株式会社のリフォーム専門会社である住友林業ホームテック㈱は、




スマートハウスへのリフォーム提案商品である「スマートリフォレスト」を




4月13日より発売しました。

「木」の良さを活かしつつ、エネルギーを賢く使う

本商品は、建物の基礎となる構造部材、暮らしの快適さにつながる内装部材に


再生可能な自然素材である「木」を活用し、その良さを最大限に活かしつつ、


エネルギーを賢く使い、スマートライフを楽しむ暮らしへのリフォームを


提案する商品です。「耐震リフォーム」、「断熱リフォーム」により、安心


安全かつ快適な住まいとなるよう現在の住まいの基本性能を向上させ、


その上で最新設備機器を搭載し、発電・節電・蓄電を組み合わせて


光熱費ゼロを目指すリフォームを提案します。

京セラ株式会社、株式会社ＩＨＩ、株式会社みずほコーポレート銀行の3社は、




CO2削減を始めとする地球環境保護に貢献するため鹿児島県鹿児島市七ツ島に




国内最大となる70MWの太陽光発電(メガソーラー)事業の事業性を検討すること




について、基本合意しました。




年間発電電力量は一般家庭の

　　　　　年間消費電力量約22,000世帯分に相当


建設予定地は、ＩＨＩの所有地である鹿児島県鹿児島市七ツ島2丁目で、


土地面積は約127万㎡（東京ドーム27個分）。総投資額は約250億円の計画で、


本年7月の着工を目指します。太陽電池モジュールは、全て京セラ製多結晶


シリコン型の高出力製品を使用し、70MW分約29万枚を設置する計画。


この発電能力は、昨年（2011年1～12月）日本国内に出荷された


産業用太陽電池の約4割弱に相当する容量となります。年間発電電力量は


約79,000MWhとなる見込みで、一般家庭の年間消費電力量約22,000世帯分に


相当し、また年間約25,000tのCO2削減に貢献する予定です。

前田建設はマルチジェット工法を開発し、改良径の『見える化』を実現するため、




特殊センサーによる造成時の改良径リアルタイム確認システムを開発しました。




また薄壁形状などが可能である特徴を生かし液状化対策の提案を進めています。

特殊センサーによるリアルタイム確認システム

高圧噴射攪拌工法では、特に耐震補強（永久構造物）を対象とした改良において、


改良体出来形の確実かつリアルタイムの確認方法が課題でした。従来、一般的に


行われている造成２８日後のチェックボーリングによる出来形確認では、万が一


改良径不足が発覚した場合の対応が困難でした。マルチジェット工法では、


改良体の出来形品質確認の高度化を目的とし、改良径の『見える化』を


実現するため、特殊センサーによる造成時の改良径リアルタイム確認システムを


開発しました。一方、東日本大震災での液状化現象により、狭隘な既設宅地及び


既設インフラを対象とした液状化対策工法として、小型の機械でソイルセメント


改良体を造成する高圧噴射攪拌工法が注目されています。


そこで、マルチジェット工法では、薄壁形状などの自由形状改良や大口径改良が


可能である特徴を生かし、大幅にコストダウンした既設宅地及び既設インフラの


液状化対策の提案を進めています。