海底地震を起こせると公表している
探索船ちきゅう号は、
CIAによって創らされたものである。





心ある日本人は見ておくべき。

アップロード日: 2008/06/11



2分10秒頃に、「人工地震を発生させまして」って言ってる。


管理人

皆さん、この動画を是非、一度は見て欲しいと思います。
きっと、幾つかのことに気づかれるはずです。

2分1o秒頃に、「人工地震を発生させまして」って言ってる。
どのように地震を発生させるのか訊いてみたいところです。
高性能爆薬でも使うのでしょうか?
もし、高性能爆薬の代わりに、核爆弾を使うとどうなるのか?
・・・といった科学者の詳細な説明を是非、知りたいものです。
これは、大変重要な意味を持つ動画ですよ、皆さん。

この動画での会話は、日本語ではなく、全て、英語で
行なわれているという事実が、大変重要だと考えます。
ちきゅう号の重要なオペレーターは、ほとんど外国人が
行なっているという事実は、極めて不自然であり、
大いなる不審を覚えます。

資料によれば、日本の独立行政法人 海洋研究開発機構 が、
「GODI(グローバル・オーシャン・ディベロプメント)社」という
民間の会社を作って、「ちきゅう」の航海や運営をそこに丸投げ
するということになっていますが、そうではないでしょう。

海外の何者かが、日本近海の海底で好き勝手に出来るようにする
為に、便宜上、海洋研究開発機構を創らせたものと判断出来ます。
管轄する文部科学省は、天下り先が増えて大喜びでしょう。

しかし、実際は彼ら外国人が海底作業を支配しているのが確認出来ます。
日本の安全保障の根幹をなす原発の安全監視システムですら、
イスラエルの民間会社に任せているといった事実といい、
本当に頭がどうかしているんじゃないの。
どうなっているんでしょうね、我国、日本は・・・

ところで、
海洋研究開発機構は、単なるお飾りに過ぎないと思います。
しかも、日本国民の税金を使って、日本近海の到る所の海底に、
無数の穴ぼこを掘りまくっている訳です。
もう、無茶苦茶としか言いようがありません。


昨今、ネット上において、ちきゅう号によって掘削された海底の
穴が、人工地震に利用されているといった噂が拡まっています。
この噂に対して、文部科学省と海洋研究開発機構は、きちんと
答える義務があるはずです。
幾つもの、大きな地震によって、何十億、ケースや規模によっては、
数兆円もの天文学的なお金を、毎回のように荒稼ぎしている連中の
存在があることは、多くの知識人の指摘するところでありますし、
知らないといった釈明だけでは到底、許されるはずがありません。

しかし、何の問題でも、どんな場合においても、必ず登場して来る
官僚組織の存在って、一体何なのでしょう。
海外の巨悪とつるんでいるのは、毎度おなじみって感じがしますが、
こんな、腐り切った組織を我々の血税で支えているとは・・・
解体すべきですね、こんな組織は。
要らんわ、ほんまに。

311や阪神大震災、その他の人工地震説について、
信じる、信じないは当然、あろうかと思いますが、しかし、
その両者の方々においてさえも、こんな好き勝手なことを
日本近海で行なわれている事に対して、賛成したり、快く思う人は、
あまりいないのではないでしょうか。

文部省は、CIAの管理下に置かれている可能性が極めて高い。
あそこから出て来る情報が、時として、おかしい時があります。

地震自動計測器が、震源深さを100mと表示している時に、
気象庁は、震源深さを10㌔mと発表している事実があります。
何でもかんでも10㌔mと・・・
多少の誤差はつきものですが、これほどの誤差はおかしいでしょう。
震源深さを深くすればするほど、人工的な要素は排除されるって
ことなのでしょうか?






この人は、原子力担当者でもあったのである。
http://quasimoto.exblog.jp/14593173/

1981年(昭和56年)7月1日 科学技術庁原子力局調査国際協力課原子力調査室長

1983年(昭和58年)10月1日 科学技術庁原子力局調査国際協力課長併任
原子力局調査国際協力課原子力調査室長

1989年(平成元年)6月27日 科学技術庁原子力局動力炉開発課長

1997年(平成9年)1月17日 科学技術庁原子力局長

2004年(平成16年)4月1日 独立行政法人海洋研究開発機構理事長

<引用終わり>
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海洋研究開発機構

ウィキより

独立行政法人海洋研究開発機構(かいようけんきゅうかいはつきこう、
英: Japan Agency for Marine-Earth Science and Technology、
英: JAMSTEC)は、文部科学省所管の独立行政法人である。
略称はJAMSTEC(ジャムステック)、海洋機構。

既存の調査船や潜水船などに加え、2004年の独立行政法人化の際に
東京大学海洋研究所から移管された調査船を用いて、海洋、大陸棚、
深海などを観測研究する。スーパーコンピュータで一時期世界一と
なった地球シミュレータなどの大型計算機を用いて、
気候変動や地震などに関するシミュレーション研究をする。

1971年10月1日、認可法人として海洋科学技術センター設立。
2004年4月1日、海洋科学技術センター解散、
同時に独立行政法人海洋研究開発機構発足。

2007年12月24日に閣議決定された
「独立行政法人整理合理化計画」に基づいて、
独立行政法人防災科学技術研究所と統合し、
2010年4月に独立行政法人海洋・防災研究開発機構が発足すること
を内容とする法案が2009年1月30日に閣議決定され、
同日国会に提出されたが、国会審議の過程でこの統合部分は削除する
旨の修正案が提出され、可決された。
このため、統合は当分行われないこととなった。

<引用終わり>
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「ちきゅう号に乗っていた自衛隊員15名中、14人殺され」の詳細
http://issiki.mo-blog.jp/blog/2012/02/post_1cb6.html

International Premium 12/21
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