ハラスメントという点でいえば、組合の力の強い大学や組織では、パワハラやセクハラ問題が生じることは少ないように思える。私の勤めていた私立大学は、組合の規模は大きいが経営陣と対決したことはない。なんとものんびりしている。毎年のようにハラスメントの訴えがあるが、その割にはハラスメント規定もあいまいで、大学の規模の割には、大学のホームページにハラスメントに関する記載が存在しない。組合も被害者を支援することもない。経験から反省することとしては、大学でパワハラの訴えをするなら、法律と経営との両面を考えなければならなかったことである。法律論争なら、証拠があれば、例え弁護士がついていなくてもまず勝てる。実際に私は勝った。ハラスメントは認定してもらった。しかし辞めるのは私の方。大学が懲戒処分の手続きを進めなかったからだ。とにかく和解 和解 和解。懲戒の手続をしてもいいけど、数年かかりますよ、だそうだ。そして不服なら裁判でもどうぞ、というような対応。結局、パワハラは継続した。加害者は反省すらしない。耐えれるはずもない。つまり、大学は、経営を優先して先延ばしをすれば、私が辞めると見越していたのだ。大学は経営を考えると、イメージがマイナスになる懲戒処分はしたがらない。そのためにも、労働組合のバックアップが必要になるのだ。いまさら気づいても、もう手遅れだが。