目下、ウクライナで衝突が起きているが、これは「東西冷戦（第三次世界大戦）」の延長戦で、この火の手は台湾海峡、朝鮮半島、インド・パキスタン間、中東（アフガン、イランなど）へと拡大する。特に“影のキーマン”になっているのがインドである。
北京オリンピック直前にプーチンはインドを訪問し軍事同盟を締結、北進を狙っていた中国をけん制し、後顧の憂いを断ってウクライナ侵攻を決断した。中国はロシアを介した「アジア版”裏の三国同盟”」に組み込まれ、最終的には「東ユーラシア共栄圏構想」実現へと舵を切った。
もう一つ明らかになったことは、アメリカはもはや”世界の警察官”ではないということだ。
そんな中、日本はどうするのか？日本は今のままでは中東とのシーレーンを抑えられることとなるが、これは、暫しの混乱を経て、「対米独立」を図るきっかけとなる。ただ、その前提には強力な「自主防衛体制」の構築が不可欠だ。
なお、ロシアは「親プーチン派ロシア」と「反プーチン派ロシア」に分割され、一方が「東ユーラシア共栄圏」、他方が「西ユーラシア共栄圏（EU）」に属することとなる。中国も台湾紛争とそれをきっかけにした米中戦争で分割へと向かう。が、ここで「東ユーラシア共栄圏」のカギを握るのが、南北朝鮮と南満州を領土とする「新高麗連邦」である。また、北満州には「新イスラエル国」ができ、ロシアへ睨みを利かすこととなる（第二次フグ計画）。
紛争の第二の目的は、ロシアを「SWIFT(国際銀行間決済システム)」から排除することで、露・中を中心にした「デジタル通貨」の本格普及を図り、「ドル基軸通貨制度」の解体（国際金融勢力の弱体化）を進めることにある。
以上の結果、ざっくりと世界は「東ユーラシア共栄圏（＋豪州）」と「西ユーラシア共栄圏（＋アフリカ）」と「南北アメリカ共栄圏」の三つに分かれ、均衡を保ちつつ“脱成長（脱金融）”へと向かうこととなるが、その先にあるのが「HAARP」による“フリーエネルギー社会（生態系共創社会）”である。