輪島市ドローン映像に驚愕の事実！

被災地の真実を暴く

ロシアがドローン映像を公開！

（※この記事は陰謀論者の戯言か真実か？判断は読者様にお任せします）

 

令和６年１月、能登半島地震で亡くなられた方々に哀悼の意を捧げます。

そして、残された人々や国民が強く生きていくために、真実を追求したいと思います。

 

最も被害が大きい輪島市

石川県死亡者数　９４名中　輪島市５５名

（NHKより　1/5現在の被害状況）

輪島市の被害は地震と大火災が影響したのではないかと思われますが・・・

 

輪島市ドローン映像の真実

なぜか、ロシアが輪島市のドローン映像を公開しています。

これは、日本人の覚醒を促しているのではないかと思えてなりません。

ロシア語→和訳：「日本の輪島で発生した大地震の影響がドローンで撮影された」

 

日本政府は、国民にドローン撮影を禁止しているため、これは日本のメディアで伝えられなかった壮絶な映像です。皮肉なことに日本の現状を知らないのは、世界中で日本人だけなのです。そして、驚愕の事実が判明しました。マウイ島と同じことが日本で起きていたのです。

 

青色が燃え残っている

青い屋根の家が燃え残っています。（青色は指向性エネルギーを跳ね返します）

たまたま、青い屋根のところで火災が止まったのかと思い、確認したところ裏側もすっぽり焼けていました。不思議なことに青い屋根の建物が燃え残っているのです。

 

なぜ、青い車だけ燃えなかったのか？やはり、指向性エネルギーか？

 

中央左寄りに、青色系の残骸が２つ確認できます。この光景は見覚えがあります。

 

マウイの青いパラソルを思い出しました。

 

シンプソンズのアニメにも登場しています。

指向性エネルギーは青色を焼き払うことができません。

指向性エネルギー？

輪島市の火災時に光が見えたそうです。0：13あたりに２個確認できます。

 

スマートシティ計画

マウイ島との共通点は、輪島市もスマートシティ計画の中心地であることです。

一連の流れはハワイのスマートシティ候補地マウイの惨事を思い出させます。単なる偶然なら良いのですが、石川県はスマートシティ候補地やSDGｓ施設もあり、子供たちの教育現場にも早くから5Ｇやインターネットが深く入り込んだ地域です。コロナ騒動と同時に2020年頃からＤＳの影響がより強くなった地域として認識していたため、石川県在住の身内に気を付けるように伝えていました。スマートシティ、5G、SDGｓ、そしてワクチンはＤＳが推進する人口削減や監視社会と直結しています。これは、自信を持って断言できます。理解できない人は自分で調べて判断して！

 

住宅・土地政策と特別措置法

最近、空き家や土地を有効活用できるように法が定められました。奇しくも「空き家対策特別措置法」が12月から施行されています。この動きも、マウイと同じです。

 

 

石川県の衆議院議員西田氏も住宅・土地政策で動き出していました。

松島氏も西田氏も、住民から土地を奪うことは考えなかったとは思いますが、今から能登半島の一部地域から旧住民が追い出され、企業が儲かり自民党に利権が転がり込むスマートシティの建設が進められると思われます。これが本当なら、断じて許されないことです！

 

腐敗政治にさようなら

自民党による住宅・土地政策は一部の事業主を優先させることになります。

 

新しい設備や住宅に国の補助金があてがわれるということは、生活を切り詰めて暮らす国民の税金を企業に流すことになります。血税が大企業に回収されるのです。これによって、自民党は、また利権を懐に入れるつもりでしょうね。

 

今は被災者が元通りの生活ができるように、私たちの税金を復興に使うべきだと思います。ところが、「復興特別所得税」でさえ、復興に使われていない現実があります。東日本大震災以降に設けられた「復興特別所得税」の使い道ですが、例えば、経産省の「国内立地補助金」 は被災県の企業への配分が全体の5％もなかったそうです。「復興特別所得税」の半分は政府のために使われています。（官邸のシャンデリア修繕費や諸費用）、残りは全国の国立大学修繕費、子供手当、防衛費などに流用されてきました。だから何年経っても福島や熊本の復興にお金が回らないのです。政府に復興する気はなく、税金徴収の建前に「復興」を利用しているだけなのです。恐らく、政府は今後、能登半島地震の復興に大金を費やすつもりはないでしょう。自民党は腐りきっていますからね。増税して自分たちだけ宴会ですよ。

 

このような政治を行う日本政府だから、多くの国民が人工地震を疑い、指向性エネルギーで都合よく焼き払ったのではないかと考えるのです。案の定、政府は「法改正・緊急事態条項」の必要性を口に出すようになりました。タイミングが悪いですね。今それを言ったら、そのために人工地震を発生させ、事故を起こし人々の命を奪ったのか？と思われても仕方ないです。

 

法改正を急ぐなら、国民が内閣不信任案を提出できる法を早く作っていただきたいです。または、国民投票で政党解散命令を出すことができれば、日本は良い国になると思うのですが、いかがでしょう？さらに、政党が選ぶ傀儡総理大臣ではなく、国民投票の大統領制が望ましいです。聞く耳も無いDSの操り人形総理は日本に不要です。そう思っている国民は70％を超えているのではないでしょうか？

 

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