資料〈楽園〉 | 韓国ミュージカルを 訳しまくるブログ

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韓国ミュージカル
全ては自分の予習復習のため
(注意: 目標はネタバレ100%)
近頃はメモ付き写真アルバムとしても使用中。


「日本軍の無条件降伏を命じる」
やったぞ!日本はもう終わりだ! アメリカが朝鮮の独立を約束したから。

 
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ヤルタの時、信託統治の話を持ち出したのがアメリカじゃないか? それは独立じゃないだろ。
最初から臨時政府を認めてくれない国が、独立を約束するわけない。


1945年7月末、ポツダム宣言の内容が載った新聞を読んでいるカン、ソクフン、エスター。 宣言の内容は宣伝放送のように聞こえる。

日本の降伏に関する用語を定義する宣言。 私たち - アメリカ合衆国大統領、中華民国国家政府大統領、そして…の首相···





カイロ会談(1943)

第2次世界大戦中に

エジプトのカイロで開かれた首脳会談

米(ルーズベルト)、英(チャーチル)、中(蒋介石)が会合


日本に対する連合国の対応とアジアの戦後の問題

特に植民地解放問題に関する議論


「韓国を適当な時期に独立させることを決意する」

> 朝鮮独立を最初に国際約束したが

「適切な時期」という条件が

解放後の分断葛藤の火種となる



ヤルタ会談(1945.2)

第2次世界大戦末期にソ連のヤルタで

米(ルーズベルト)、英(チャーチル)、ソ連(スターリン)が行った首脳会談


戦争直後、世界秩序と

日本をどのように敗北させるかを論議


米国は、日本軍の武装解除を理由に、38度線を境に

米ソ両軍の韓半島の南北に進駐することを提案

ルーズベルトは信託統治も提示


> ソ連参戦と信託統治論議は後日、光復と分断過程の原因となる



ポツダム宣言(1945.7)

第2次世界大戦末期、ドイツのポツダムで

米(トルーマン)、英(チャーチル)

中(蒋介石)が会合し、続いてソ(スターリン)も合流


日本に無条件降伏を要求し

「拒否時には即時かつ完全な破壊」を警告

カイロ宣言の条項を再確認し韓国の独立約束も含む 


>日本に最後通牒を送り、戦争終結への道を切り開き

光復の直接のきっかけとなった。





「深く世界の情勢と日本の現状について考え、今の局面を収拾しようと思い、国民に伝える。

アメリカ・イギリス・中国・ソ連の4国による共同宣言を受諾する。」

これ以上の交戦はない。 光復が来た。

 
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 銃声、緊迫した日本軍の声、米軍の声が入り混じって聞こえる。1945年8月6日、広島の空の上に戦闘機3機が飛んでいく姿が見える。低い声の誰かが言う。

 「Go, Little boy(リトルボーイ:広島上空に落ちた原子爆弾の名前)」

 瞬間、まぶしいほどの明るい光が通り過ぎて聞こえてくる轟音。1945年8月15日。

 静けさの中、裕仁天皇の降伏宣言が、その時その声のまま響き渡る。(台本?)





ポツダム宣言後

「日本は無条件降伏せよ。 そうでなければ、即時かつ完全な破壊があるだろう」 

米英中が終戦を要求したが、日本は「黙殺」で対応。

結局、米国の原子爆弾投下につながる。



8月6日広島「リトルボーイ」投下

8月9日長崎「ファットマン」投下



天皇降伏宣言(1945.8.15)

第2次世界大戦終戦を知らせた天皇裕仁の

ラジオ降伏宣言放送

広島、長崎原爆投下とソ連の対日戦参戦以後、

日本が連合国のポツダム宣言を受け入れ降伏を公式発表

> 朝鮮の解放をもたらしたが、米ソ軍政と分断につながる出発点となる。





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「こうなると思った…!
光復になるやいなや、犬の群れのように飛びつく?
あちこちにへばりついて命をつないだくせに、今になって敢えて一つになる?
このままじゃだめだ。
義州に行く前に、私の使い道を証明しなきゃ...! 今や日本統治下から解放されたばかりのこの国の人々が、一番恐れることは何か。


「ソ連がこんなことを言ったことはない。 

信託を主張し続けたのは、米国の意図的な誤報計算された嘘だ。 

民心が鈍くなり、彼らが狙うのは反共を掲げて私たちを切り捨てること」

 
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 カンは独立以後、自身の立地のためにモスクワ3相会議の内容をあらかじめ把握し、新聞社に情報提供したとされる。

 その後、各新聞社は誤報を出し、この誤った初期報道が解放直後に信託統治に反対する世論を刺激し、左右対立を激化させる契機となった。




モスクワ3相会議(1945.12)

第2次世界大戦終戦後、ソ連モスクワで開かれた

米(バーンズ)、英(ベビン)、ソ(モロトフ)外相会談


韓半島に臨時民主政府を樹立し

米·英·ソ·中の4カ国が

最大5年間信託統治を実施することを決定


米·ソ共同委員会設置を通じて臨時政府構成協議進行


> 朝鮮独立を再確認したが「信託統治」決定が

解放後、左右対立と分断葛藤を深化させる



信託統治誤報事件(1945.12)

モスクワ三相会議最終決定が発表される前の

1945年12月25日

米国の通信社UPとAPが「バーンズ米国務長官が

『ソ連の信託統治案』に反対し

『即時独立案』を主張せよとの指示を受けて

ロシアに行った」という記事を出す


韓国の『東亜日報』などのメディアがこれを受け

1945年12月27日

「ソ連は信託統治主張、米国は直ちに独立主張

38度線分割占領はソ連が主張」と報道


しかし1946年1月24日

ソ連のタス通信が「信託統治の元々の提案者は米国」

という事実と会談経過を公開し

この報道が事実ではなく誤報であり

実際には米国が先に

信託統治を提案していたことが明らかになった