このキャッチ―なライブ向けの曲をリリースしてから、調子が上がってきた感じだね。
THE ORAL CIGARETTES
" ReI " 【 PARASITE DEJAVU Collaboration 】
サテ・・・。
愚かなMMT信者が、社会的問題と対極にある、
現金給付の批判に没頭してるので、その滑稽さを指摘してやろう。
① 消費税増税は逆進課税、故に、ビンボウを痛めつける
食費、水道代、光熱費、インターネット利用料etc.
これら生活の基盤ともいえる 【 基礎消費 】 に関して、
カネモチとビンボウの間に大きな差はありません。
あったとしても2割増し程度でしょう。
その調査は官僚に任せるとして、例えば、
月の小遣い50万円のカネモチと、5万円のビンボウを比較してみましょう。
カネモチは基礎消費に関して心配する必要は全くありません。
一方で、ビンボウは食費だけで半分近く持ってかれるでしょう。
水道、光熱、ネット料金の合計は2万円を超えると思われます。
となると、ビンボウの小遣いは空っぽになってしまいます。
然し生活するには必須の消費なので、削るのも困難。
ここに10％の課税をしたら、40万以上の余裕があるカネモチは平気だが、残りが空っぽになるであろうビンボウにとっては、死の宣告に等しいことは議論の余地がない。
これが、逆進課税の問題点です。
② 消費増税は、人件費に課税をする
一番わかってるのは個人商店の事業主や、企業の経営陣でしょう。
今までと同じ品質の商品の価格を、強制的に引き上げる消費増税。
然しながら消費者にとっては、
同じものなのに値段を上げられたから、
購買意欲を削がれ、消費数量、消費回数が激減する。
そうなると、販売側としては、
労働をする時間や経費を削減しないと、採算が取れなくなる。
結果、労働時間の削減、人件費削減、リストラ、設備廃棄といった行為に至る。
労働に対する懲罰と言っても過言ではありません。
③ 消費税増税は、所得ゼロの人々にも等しく課税される
年金生活の老人、働くことが出来ぬ子供、専業主婦etc.
これらの人々は基本的に収入を得る術がありません。
労働をしていないのだから、所得がないのは当然です。
しかしながら、労働をしておらず所得がないのに、消費をするたびに課税されるのが消費税。
これは税の基本概念から逸脱しており、
得た収入から国に納税するという手順を踏んでない。
従って、不労者に対する課税という悪質性があります。
『 現金給付は消費増税と対極に位置する 』
消費税増税を現金給付に入れ替えてみよう。
① 現金給付は累進性、故に、カネモチには効果が皆無
② 現金給付は、人件費を底上げする
③ 現金給付は、所得ゼロの人々にも等しく給付される
ホリエモンや経団連にも配るのか？ といった愚論が目につくが、そいつらに月10万程度を配っても桁が3，4つ違うのだから効果は殆どない。然しながら、ビンボウ人にとっては小遣いが5万から15万円に増えるわけで、3倍の効果となる。故に、累進性がつよく格差是正に貢献する。
また、不労所得を誘発するという指摘もあるが、労働を出来ぬモノにも課税する消費税、いわゆる「不労課税」についても、同様に厳しい批判を浴びせねばならない。ここが一番重要なので繰り返すが、
① 労働を出来ぬモノにも課税する消費税、いわゆる「不労課税」
② 労働を出来ぬものにも給付する、いわゆる「不労所得」
① と ② が対偶となってることに気付かないのは、著しく知能が欠如してると言わざるを得ない。
即ち、消費税を含む「不労課税」が存続する限りにおいて、
労働を出来ぬものに給付する「不労所得」には、極めて妥当な合理性があるというコト。
更に、役所の2割を占めるとも言われる派遣や契約社員。
彼らの所得を底上げし、
高所得者には大した恩恵もないことから、格差是正の性質もある。
総論として、
現金給付（BI）は、消費税増税と逆の性質を持ち、消費税を含む「不労課税」が存続する限りにおいて、労働を出来ぬものに給付する「不労所得」には、極めて妥当な合理性がある
さあ、頑張って反論してください。
" Shine Holder "
THE ORAL CIGARETTES