ポイコ、ぽいこ、poikoって名のポイントカード×Hot Pepper | 昭和56年生まれが株FXとか原油とかに投資するブログ

昭和56年生まれが株FXとか原油とかに投資するブログ

気づけばもう40歳になろうとしている
20歳のころから大して変わっていないのに

ぽいこ1
ぽいこ4
東京で地下鉄にゆられていると、

「ポイコという名のポイントカードが出たよ」って電車内のシール広告(ドアの横にありそーな)を見かけた。

TUTAYAを運営するCCCのTカードの収益がよくなったってニュースが最近ながれたなと

会員3000万人で今や若者の必携品!CCCのTカードに群がる異業種企業
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080822-00000001-dol-bus_all

思いながら、けどいまさらポイントカードに走って利益を狙うの難しいだろーと。
よく見てみると、ポイコはクーポン雑誌のホットペッパーのポイントカードなんだそうだ。

ふむ。コンビニやスーパーに実際にお客さんが現れるように、ホットペッパーは冊子として莫大な配布数と読者を抱えているわけだから、成功の可能性はあるのかと。



この場合「ポイントカード」という入り口を設けても、「ユーザー」と「利用店舗」という出口を設けるのが最大の難点。
それを一気に解決するインフラをもっている企業が参入するのはなかなかいいのかもしれない。
コンビニやスーパーのポイントカードが多いように。


さて、話はそこで終わらなくて。
地下鉄を降りて新宿を歩いていると、ポイコTシャツを着たアルバイター(ホットペッパーを配る人たちと同じタイプ)が写真の袋を配っていた。

相変わらずリクルートは、関心をひくのがうまいなーと感じながらもらうと
携帯から登録したらその日から使える、ポイコカードやら、説明書やらと一緒に
昔あったオレンジガムのような(きっと丸いの4つ入りの)ソーダガムがポイコ仕様で出てきた。
ぽいこ2
ぽいこ3
か、かわいい。
こんなノベルティも関心ひくのにはいーのかも。勉強になりますた。

そんなこんなで、結構はやるかもなと注目していきたいわけですが、
なんと関東じゃないと登録できないらしい。。
関西チャレンジしたけど、当然だめで。
せっかくなんで、知り合いの住所で登録しておいた。

さーて、ぐるなびさんはどうでますかね?


会員3000万人で今や若者の必携品!CCCのTカードに群がる異業種企業
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080822-00000001-dol-bus_all

映像・音楽ソフトレンタル大手「TSUTAYA」を傘下に持つカルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)のポイントカード事業が予想以上のペースで利益貢献し始めている。同社の2009年3月期第1四半期の連結業績は、経常利益が前年同期比40%増の35億円と第1四半期としては過去最高を記録。前年比で「TSUTAYA」店舗が44店増えたことが大きいが、ポイントカード事業の利益が3億4800万円増となった点も見逃せない。

 「TSUTAYA」は2003年、それまで店ごとに発行していた会員証を「Tカード」として全店で使える共有カードとし、発行するポイントは「Tポイント」として本部で一括管理する仕組みに切り替えた。この時点でポイントシステムを外部に開放。コンビニエンスストアのローソンやガソリンスタンドのエネオスでもTカードを提示するとポイントが貯まるようになった。

 その後、ローソンは撤退したが、映画館のワーナーマイカル、古本買い取り・販売のブックオフ、ファミリーマートなど提携企業はどんどん増え、今や46社、2万9000店に広がった(2008年6月末時点)。

 ポイントの換算レートは、貯める時は100円で1ポイント、使う時は1円で1ポイント。使い勝手の良さが受けて発行枚数はこの8月中に3000万枚を突破する勢いだ。日本人のほぼ4人に1人、20歳代に限ってみれば過半数がTカードを所有している。

 提携先企業は、Tカード利用者に発行したポイント数に応じて、CCC傘下のTカード&マーケティングに対してシステム使用料を支払う。これがCCCグループのカード事業収益となる。つまり、CCCグループにとっては、提携先とカード会員が増えれば増えるほどカード事業収益が伸びる仕組みなのである。

 システム手数料を支払ってまで、各社がTカードと提携する理由は、一つには新規客の呼び込みだ。Tカード所有者に新たな提携先として企業名や店舗名が告知されれば、3000万人に対する販促宣伝効果が得られる。また、提携先企業に対しては顧客分析情報が提供される。自社の店舗でTカードを利用しているのは、どんな客層でどこに住んでいるのか、利用頻度はどうなっているのかといった情報をTカード&マーケティングが定期的に報告してくれるのだ。

 こうした情報は原則無料なので、自社で顧客管理・分析のために新たなシステム開発投資をするよりは、Tカードの提携先となったほうが費用対効果は高いという判断が働く。

 今年秋以降もハンバーガーチェーンのロッテリアやカラオケのシダックス・コミュニティー、カー用品のオートバックスセブンなどが次々と提携先に加わる。2008年3月期でCCCのカード事業の営業利益は15億円とまだ全体の10%強だが、今後はこの比率が飛躍的に高まる可能性が高い。ソフトレンタルに次ぐCCCの事業の柱がようやく見えてきた。