匪賊が「正義を守ろう」と宣言した。 | 皇国ノ興廃此一戦二在リ各員一層奮励努力セヨ 

平成27年5月11日(月)

 支那では、人の家から物を盗んで追いかけられている泥棒は、
 「あの泥棒を捕まえてくれー」と叫びながら雑踏の中に逃げ込むらしい。
 
 九日、モスクワで「対独戦争70年式典」が開かれ、
 ロシアのプーチン大統領と中共の習近平主席が並んでひな壇に座り、握手した。
 その光景は、支那の新聞で
 「世界の平和と国際社会の公平と正義を一緒に守ろう」
 という見出しで報道されたと産経新聞が伝えている。

 じょっ、じょっ、冗談じゃあねえ、と落語にでてくる江戸庶民なら言うだろう。

 真面目に対応する必要はない。
 あのモスクワの赤の広場での光景は、
 泥棒(匪賊)同士が、「一緒に泥棒(匪賊)を捕まえよう」、と叫んでいる光景である。

 ロシアの最近の歴史観は、次の通りらしい。
 中共の習近平は、この主張に飛びつくように同調してモスクワに行った。
①第二次世界大戦は、ドイツがポーランドに侵攻した1939年(昭和14年)ではなく、
37年(12年)の日中戦争で始まった。
②旧ソ連は37年に中ソ不可侵条約を結び、中国に多大な支援を行った。
③米国の原爆投下ではなく、ソ連による攻撃こそ大戦を終結させた。

 これ、泥棒が逃げながら叫んでいることであるから、
 いちいち細部の反論は控えて、次のことだけを指摘しておく。

(1)今こそ我々日本人は、アメリカおよび世界の研究者に呼びかけて、
 祖父母の時代の真の敵である国際共産主義運動(コミンテルン)の正体と、
 それが人類にもたらした惨害を暴き出すとともに、
 アメリカのF・ルーズベルト大統領とその政権の真の意図(闇)を青史に記載して留めねばならない。

(2)20世紀の人類史上最大の惨害は、
 ロシアと支那の共産主義運動と共産主義政権によってもたらされた。
 ソビエトのスターリンは、2000万人を粛正したと豪語し、
 中共の毛沢東は8000万人を粛正と餓えで死亡させた。
 何れ近い将来、中国共産党政権が崩壊すれば、この「惨害」が白日の下で明らかになる。

(3)犬猿の仲であるロシアと支那(匪賊同士は仲良くならない)が、
 9日のモスクワのひな壇に並んでいたように、
 この両者が仲良いふりをするときほど、我が国は警戒しなければならない。
 明治維新以来この150年間、このロシアと支那が我が国に与えた惨害は計り知れない。
 特に、この両者によって実施された、コミンテルンの革命戦略こそ、日中戦争の原因である。
 支那の狡知と残虐性は、我々日本人の想像を絶する。次ぎにその主な事例を述べておく。
 
 ①露清密約を忘れるな。
 日清戦争後、清国の李鴻章は、ロシアをして三国干渉をなさしめるとともに、
 露清密約を結び、ロシアに事実上満州を与える対価としてロシアから巨額を賄賂を受け取った。
 この露清密約に基づいて、ロシアは満州に雪崩れ込んできてさらに朝鮮半島を狙うに至った。
 これが日露戦争の原因である。
 日露戦争の結果、
 日本は満州からロシアを追い出して満州を支那に戻した。
 つまり、支那は既に自分がロシアに金をもらって渡した満州を、
 日本人の血のお陰で、タダで取り戻すことができたのである。
 日本は、その時、露清密約の存在を知らなかった。

 ②昭和12年7月7日の蘆溝橋事件は、
 コミンテルンの指令通り、中国共産党が仕掛けた。
 毛沢東の言う「銃口から政権へ」の戦略の開始である。

 ③同7月29日の通州事件を忘れるな。
 北京の東12キロの通州で、在留日本人223名が、中国軍に日本人の想像できないやり方で虐殺された。
 それは、「惨たる通州反乱の真相、鬼畜も及ばぬ残虐」(東京日々新聞)と報道されている。
 そもそも日本軍の「生きて虜囚の辱めを受けず」という戦訓は、
 日清戦争において、日本兵捕虜に対する支那兵のあまりにも残虐な殺し方に接して生まれたものである。
 この残虐性は日華事変においても変わらず、通州事件は、その象徴である。
 非情な残虐性は、支那人に現在も通底している。
 先年、九州において何の恨みもない幼い子供のいる夫婦家庭の全員を支那人留学生が殺害する事件があった。
 あの残虐極まる殺害方法を知ったとき、通州事件を思い出した。

 最後に、AIIBについて簡単に落語調で書いておく。
 「泥棒が銀行をつくるとよう~、それで、金出してくれー、と頼まれた、どうしようか、熊さん」
 「馬鹿か、お前は、まにうけてどうする」

 昨日、靖国会館で、上海で出された金を払えとの判決を日本で執行しようとして中国人がから訴えられた展転社の勝訴報告会があった。
 その時、出席した宮崎正弘さんが言っていた。
 簡単に言えば、
「AIIBは、中国の巨額な外貨をアジア・アフリカの投資に回すために設立されるというが、そもそもそんな外貨は中国に無いんだ」と。

西村眞悟の時事通信より。