yohkan様のブログ・愛国画報fromLAより。
福島第一原発事故による被曝の影響を調べるため、福島県の子供の甲状腺を検査したところ、25万4千人のうち、74人に甲状腺がんの疑いありと診断された。これをセンセーショナルに報じて放射能の恐怖を煽ったのが、朝日、毎日、東京新聞などいつもの反日マスゴミだ。鎮火状態の放射能ヒステリーに燃料を投下したかったのだろう。
ところが、環境省の昨日付け発表によれば、フクイチと無縁な青森県、山梨県、長崎県の子供達4400人の甲状腺検査で、がんと診断されたのは１人。何と、発生率は福島も他県でもほぼ同じで、0.03％以下と判った。調査対象が方や25万4千人に対し4400人は少ないが、比較は出来る。統計的に原発事故の影響は全く見られない。
フクイチは何ら健康被害なんてもたらさなかったのだ。唯一の例外的な健康被害は、恐怖にかられて発狂する放射「脳」症状か。但し、この症状は放射性物質が原因ではない。菅直人や山本太郎など左巻き連中のプロパガンダが引き起した精神病だ。症状を克服したければ、真実を知り、目を覚ませばいいだけの話だ。
これまで日本の主要メディアは隠してきたが、フクイチ事故発生後、世界の医学者や科学者が福島で幾度も現地調査を行い、絶対安全説を主張している。国連科学委員会UNSCEARと国際保健機構WHOは「被曝による発がんは現在も将来も有り得ない」と正式発表した。マサチューセッツ工科大学は、放射線の照射実験も行い「福島の事故でDNAの損傷はない」と結論付けた。
放射線医学界の権威として有名な英オックスフォード大学のアリソン名誉教授は、年間1200mSV以下なら健康被害など有り得ないのに、なぜ日本政府は20mSVなる法外な基準を設定し、人々に避難を強制するのかと疑問を呈した。避難生活のストレスこそが健康被害を生じさせるではないかと憤った。
今回の環境省による調査結果は、こうした医学的・科学的に賢明な判断を証明した格好だ。今こそ誰もが冷静になって、原発再稼動を推進すべきだろう。事実無根の放射能恐怖説に脅え、いつまでも化石燃料の輸入に膨大な国富を垂れ流していれば、新たな健康被害をもたらす。金欠病だ。