危険な韓国食品
冒頭にあるのは、今年７月２４日に「在大韓民国日本国大使館」のホームページに日本語で掲載された、
「食中毒にご注意ください」という記事の掲載されたページの画像です。
画像をクリック
すると、その該当ページに飛びます。
件名が「食中毒にご注意ください」です。
そこに何が書いてあるかと言うと、
１ 韓国の「食品医薬品安全処」が、６月１７日から７月３日にかけて、夏に多く消費される食品を扱う韓国内の飲食店や大型マートなど全韓国１,５９９か所で、冷麺など２，０３８件を検査した。
２ その結果、５９件で大腸菌などが検出された。
↓詳細はこちら↓
http://www.kr.emb-japan.go.jp/people/safety/safety_130724-01.pdf
３ 韓国の「食品医薬品安全処」は、管轄する韓国の地方自治体に、該当食品を扱っている会社などに営業停止などの行政処分を依頼した。
ということです。
検査対象になったのは、
(1) 冷麺・コングクス ７７５件
(2) のりまき・すし ８２２件
(3) 弁当 ８５件
(4) かき氷・サラダ ２９５件
(5) 食用氷 ６１件など
計２，０３８件
結構、すごいですね。
売れ筋品を対象とした抜き取り調査です。
その検査の結果、
(1) 冷麺・コングクスの４７件（６％）で大腸菌が、
(2) のりまきで、８件の大腸菌と４件の食中毒菌（セレウス菌）が、それぞれ検出されたとのことです。
（他は適正）
大腸菌は、人と動物の糞便に存在する菌であり、糞便による汚染の指標となる菌です。
食中毒菌のセレウス菌は、土など自然界で広く分布しているものですが、高温にも耐える耐熱性菌として代表的な食中毒菌です。
これらの菌による食中毒は、学校給食の食中毒のように、いちどにたくさんの人が発症するものと異なり、発症する人が１人や２人のことが多いことから、風邪や寝冷えなどと思われがちで、食中毒とは気づかず重症になったり、死亡するケースもあります。
（以上、在大韓民国日本国大使館のHP 記述より抜粋）
夏の突然死は多々ありますが、もしかすると韓国食品による食中毒が相当数混じっているのかもしれません。
なにせ「食中毒とは気づかず」に、「重症になったり、死亡する」というのです。
当ブログでも、これまでに何度も韓国食品の危険について指摘してきました。
韓国海苔など、表面に白い物質が付着していることが多々あり、日本国内で検査してみると、なんとそれがトイレットペーパーだったという報告もありました。
たとえば韓国のお酒は、いまではコンビニやスーパーなど日本中で売られていますが、実際、あの衛生環境の悪い支那でさえ、そのお酒は「あまりにも大腸菌が多いから」と輸入禁止処分にしています。
韓国海苔、韓国キムチ、韓国麺なども、米国をはじめ世界中の国々で、いまや明確に「輸入禁止」にしています。
日本だけです。逆に韓国食品の輸入時の衛生検査を簡素化している。
簡素化どころか、実質、フリーパスです。
これはおかしな話です。
世界中で「不衛生で危険な食品」として、輸入禁止し、韓国内でさえ、食品医薬品安全処が、衛生検査で「問題あり」としているのです。
なぜ、衛生環境にうるさいはずの日本で、ちゃんとしたチェックも、国民への警戒の呼びかけもなされないのでしょうか。
鳥インフルエンザが流行ったとき、実際の死亡例がほとんどないだけで、日本中が大騒ぎとなり、街を歩けば誰もがマスクを着用しているというくらい、安全には気を使うのが日本なのに、これは実におかしなことです。
どっかで裏金でも動いているのでしょうか。
だとしたら許せないことです。
国民の命と引き換えに、韓国工作員などから大金をもらっているということだからです。
いま、やはり民主党政権下でレールの敷かれた日・中・韓のFTA（Free Trade Agreement、貿易自由化協定）の交渉が始まっています。
冗談じゃないです。
絶対に支那や韓国とのFTAは止めていただきたいと思います。
そもそも交渉云々の前に、食品の安全基準の厳守等を厳しく要求するのが、国の責務です。
カネさえ儲かれば、国民の命などどうでもよろしいというのなら、それは最早政治の名に値しません。
騙すものと騙される者がいたとき、日本人は「騙した方が悪い」と考えます。
それが、日本のみならず、世界の良心というものです。
ですから世界中のまともな国やまともな人は、、当然、不衛生な大腸菌ウヨウヨの食品が小売店の店頭に配下されれば、そのような食品を配下するメーカーや生産者が悪いと考えます。
ですから世界中のまともな国では、メーカーや生産者自身が、衛生に気を遣い、また加工品メーカーも、食品を取り扱う者の責任として、安全面には最大限の注意を払います。
それが「あたりまえ」です。もちろん日本もそうです。
ところが世界に二カ国だけ、儲かりさえすれば、何をやっても良いと国家ぐるみで考え、行動し、さらに反日感情に凝り固まって、相手が日本人なら、死のうが強姦被害に遭おうが、「当然」と考えている不埒な国があります。
支那と韓国です。
彼らは、「騙される方が悪い」と考える国柄です。
大腸菌がいようが、それによって食中毒が起ころうが、そういう食品を進んで買って使った方が悪い。
衛生面に問題ありというけれど、その分、安くしてやってるじゃないか、まして死ぬのは日本人だろ？ 日本人をひとりでも多く減らすことの何が問題なのか、そのどこがいけないのか、と考えるのが彼らの思考です。
それで日本が輸入禁止処分するとか、なんらかの規制をして、自分たちの商売を妨害するというのなら、日本の食品や弁当に大腸菌を入れて、日本国内のあちこちで大規模な食中毒を発生させるぞ、と脅かす。
そのために日本に工作員を大量に送り込む。
信じられないようなことですが、それが支那や韓国の特徴であり、国柄であり、野蛮性です。
今回の冒頭の画像の記事は、「在大韓民国日本国大使館」のホームページに掲載されたものです。
しかも、日本語での掲載です。
つまりこの記事は、日本国内で日本国民に対して呼びかけている記事ではありません。
韓国内で、ほとんどの韓国民には読めない「日本語」で書かれた記事です。
事は「食」に関する重大事です。
こんな大事なことを、どうして日本国内の日本政府機関から、日本語で日本人向けに、掲載されないのでしょうか。
理由は簡単です。
日韓関係に重大な影響を及ぼしかねないという、いかにも日本人らしい「やさしい判断」がはたらいているからです。
なので、ひっそりと「在大韓民国日本国大使館」のホームページに掲載し、まずは「日本も情報はつかんでいるよ、国交を保つために、いまのうちになんとかしてくださいね」と、韓国側に、めだたないカタチで、やさしくそっと反省と対策を促す。
日本国政府が、韓国食品警戒情報を国民に知らせたら、韓国は食品業界のみならず、国家規模で経済的な大打撃を受ける。
だから、ただすなら、いまのうちですよ、というわけです。
ところが、そのように「やさしく」、「ことを荒立てないように」と考えるのは、日本人の長所であり、短所です。
そういう「やさしい」日本の対応に、彼らがどのように反応するかといえば、
「だったら構わずにどんどん日本に韓国食品を売りつけようぜ、儲けるのは今のうちだ！」と考え、行動するのです。
遠慮してやさしくすれば、かえってつけあがるのです。
サラ金が、「逮捕される金利」と、「利息の上限を制限する法律」との境目のグレーゾーン金利で暴利を貪ったのは、みなさまご存知の通りです。
「これ以上はしてはいけないよ」という注意と、「これをやったら逮捕するぞ」という間のグレーのところ、つまり、「やっちゃいけないけど、逮捕はされない」、というグレーゾーンを利用して、彼らは巨利を貪ったわけです。
同様に食品も、逮捕されなきゃいい。輸入禁止処分にならなきゃ、やっていいと考える。
もっといえば、「報復がないなら、なにをやっても良い」と考える。
盧溝橋事件、廊坊事件、広安門事件で、日本人を侮って馬鹿にし、軍事衝突まで意図的に起こしておいて、それでも日本が相手との和平に気をつかっておとなしくしていたから起きたのが通州事件による２２３名の日本人虐殺であったという記事を、先般、連続で特集して書かせていただきました。
そしてそれだけの人が、人類史上かつて例をみないほどの残虐な仕打ちで殺されながら、それでも支那の言い分を全部聞くから、互いに仲良くしようと船津工作を行った結果起きたのが、大山大尉虐殺事件です。
そこまでされても、なお、和平を重視し、戦乱を避けようとした日本に対して行われたのが、上海事変です。
そしれこれらの事件の際に、大きな働きをしたのが当時の朝鮮人でした。
通州事件の犯人は逮捕されていません。
逮捕されていなければ、彼らにとって、それは「やって良いこと」なのです。
日本人とは違います。
やさしくすればするほど、事を荒立てないように気を使えば遣うほど、要するにコチラが下手（したで）に出れば出るほど、つけあがり、尊大になり、事態がエスカレートするのです。
本来なら、日本の大手メディアは、この韓国政府が行った自国内の食品の衛生検査と処分について、連日報道が行われてしかるべきです。
ところが、日本のメディアは、いっさいこのことについて報道しません。
韓国に不都合なことは、まるで「なかったこと」にしています。
そして韓国政府が、この韓国食品の危険性を訴えた翌日から、なぜか日本国内のあちこちで起きているのが食中毒事件です。
７月２４日 韓国政府、韓国食品の危険性を発表
７月２５日 福岡市のホテルで４１人が食中毒
京都東山のホテルで６人が食中毒
７月２８日 林間学校の中学生２８人が食中毒
７月２９日 伊丹の居酒屋で７人が食中毒
７月３０日 愛工大学食で学生２５人が食中毒
７月３０日 いわき市ゴルフ場で２１人食中毒
なぜか事件が徐々に西から東に移動しています。
いえるのは、彼らの手口というのは、都合が悪くなると、あっちこっちにさらに大きな問題を起こして、事態を放散、希釈化させる。
それが、戦後、パターン化された、彼らの手口である、ということです。
実態は水面下のことです。
ですから、はっきりしたことはわからりません。
はっきりとしたことがわからないから、工作だともいえるのです。
いずれにしても、日本国政府は、日本国民の安全を図る責務があるはずです。
現実に韓国食品について、前々から大便付着、大腸菌ウヨウヨという指摘があるのですから、是非とも国民の食の安全確保のために、総合的な調査と対策を、早急に講じていただきたいと思います。
２ その結果、５９件で大腸菌などが検出された。
↓詳細はこちら↓
http://www.kr.emb-japan.go.jp/people/safety/safety_130724-01.pdf
３ 韓国の「食品医薬品安全処」は、管轄する韓国の地方自治体に、該当食品を扱っている会社などに営業停止などの行政処分を依頼した。
ということです。
検査対象になったのは、
(1) 冷麺・コングクス ７７５件
(2) のりまき・すし ８２２件
(3) 弁当 ８５件
(4) かき氷・サラダ ２９５件
(5) 食用氷 ６１件など
計２，０３８件
結構、すごいですね。
売れ筋品を対象とした抜き取り調査です。
その検査の結果、
(1) 冷麺・コングクスの４７件（６％）で大腸菌が、
(2) のりまきで、８件の大腸菌と４件の食中毒菌（セレウス菌）が、それぞれ検出されたとのことです。
（他は適正）
大腸菌は、人と動物の糞便に存在する菌であり、糞便による汚染の指標となる菌です。
食中毒菌のセレウス菌は、土など自然界で広く分布しているものですが、高温にも耐える耐熱性菌として代表的な食中毒菌です。
これらの菌による食中毒は、学校給食の食中毒のように、いちどにたくさんの人が発症するものと異なり、発症する人が１人や２人のことが多いことから、風邪や寝冷えなどと思われがちで、食中毒とは気づかず重症になったり、死亡するケースもあります。
（以上、在大韓民国日本国大使館のHP 記述より抜粋）
夏の突然死は多々ありますが、もしかすると韓国食品による食中毒が相当数混じっているのかもしれません。
なにせ「食中毒とは気づかず」に、「重症になったり、死亡する」というのです。
当ブログでも、これまでに何度も韓国食品の危険について指摘してきました。
韓国海苔など、表面に白い物質が付着していることが多々あり、日本国内で検査してみると、なんとそれがトイレットペーパーだったという報告もありました。
たとえば韓国のお酒は、いまではコンビニやスーパーなど日本中で売られていますが、実際、あの衛生環境の悪い支那でさえ、そのお酒は「あまりにも大腸菌が多いから」と輸入禁止処分にしています。
韓国海苔、韓国キムチ、韓国麺なども、米国をはじめ世界中の国々で、いまや明確に「輸入禁止」にしています。
日本だけです。逆に韓国食品の輸入時の衛生検査を簡素化している。
簡素化どころか、実質、フリーパスです。
これはおかしな話です。
世界中で「不衛生で危険な食品」として、輸入禁止し、韓国内でさえ、食品医薬品安全処が、衛生検査で「問題あり」としているのです。
なぜ、衛生環境にうるさいはずの日本で、ちゃんとしたチェックも、国民への警戒の呼びかけもなされないのでしょうか。
鳥インフルエンザが流行ったとき、実際の死亡例がほとんどないだけで、日本中が大騒ぎとなり、街を歩けば誰もがマスクを着用しているというくらい、安全には気を使うのが日本なのに、これは実におかしなことです。
どっかで裏金でも動いているのでしょうか。
だとしたら許せないことです。
国民の命と引き換えに、韓国工作員などから大金をもらっているということだからです。
いま、やはり民主党政権下でレールの敷かれた日・中・韓のFTA（Free Trade Agreement、貿易自由化協定）の交渉が始まっています。
冗談じゃないです。
絶対に支那や韓国とのFTAは止めていただきたいと思います。
そもそも交渉云々の前に、食品の安全基準の厳守等を厳しく要求するのが、国の責務です。
カネさえ儲かれば、国民の命などどうでもよろしいというのなら、それは最早政治の名に値しません。
騙すものと騙される者がいたとき、日本人は「騙した方が悪い」と考えます。
それが、日本のみならず、世界の良心というものです。
ですから世界中のまともな国やまともな人は、、当然、不衛生な大腸菌ウヨウヨの食品が小売店の店頭に配下されれば、そのような食品を配下するメーカーや生産者が悪いと考えます。
ですから世界中のまともな国では、メーカーや生産者自身が、衛生に気を遣い、また加工品メーカーも、食品を取り扱う者の責任として、安全面には最大限の注意を払います。
それが「あたりまえ」です。もちろん日本もそうです。
ところが世界に二カ国だけ、儲かりさえすれば、何をやっても良いと国家ぐるみで考え、行動し、さらに反日感情に凝り固まって、相手が日本人なら、死のうが強姦被害に遭おうが、「当然」と考えている不埒な国があります。
支那と韓国です。
彼らは、「騙される方が悪い」と考える国柄です。
大腸菌がいようが、それによって食中毒が起ころうが、そういう食品を進んで買って使った方が悪い。
衛生面に問題ありというけれど、その分、安くしてやってるじゃないか、まして死ぬのは日本人だろ？ 日本人をひとりでも多く減らすことの何が問題なのか、そのどこがいけないのか、と考えるのが彼らの思考です。
それで日本が輸入禁止処分するとか、なんらかの規制をして、自分たちの商売を妨害するというのなら、日本の食品や弁当に大腸菌を入れて、日本国内のあちこちで大規模な食中毒を発生させるぞ、と脅かす。
そのために日本に工作員を大量に送り込む。
信じられないようなことですが、それが支那や韓国の特徴であり、国柄であり、野蛮性です。
今回の冒頭の画像の記事は、「在大韓民国日本国大使館」のホームページに掲載されたものです。
しかも、日本語での掲載です。
つまりこの記事は、日本国内で日本国民に対して呼びかけている記事ではありません。
韓国内で、ほとんどの韓国民には読めない「日本語」で書かれた記事です。
事は「食」に関する重大事です。
こんな大事なことを、どうして日本国内の日本政府機関から、日本語で日本人向けに、掲載されないのでしょうか。
理由は簡単です。
日韓関係に重大な影響を及ぼしかねないという、いかにも日本人らしい「やさしい判断」がはたらいているからです。
なので、ひっそりと「在大韓民国日本国大使館」のホームページに掲載し、まずは「日本も情報はつかんでいるよ、国交を保つために、いまのうちになんとかしてくださいね」と、韓国側に、めだたないカタチで、やさしくそっと反省と対策を促す。
日本国政府が、韓国食品警戒情報を国民に知らせたら、韓国は食品業界のみならず、国家規模で経済的な大打撃を受ける。
だから、ただすなら、いまのうちですよ、というわけです。
ところが、そのように「やさしく」、「ことを荒立てないように」と考えるのは、日本人の長所であり、短所です。
そういう「やさしい」日本の対応に、彼らがどのように反応するかといえば、
「だったら構わずにどんどん日本に韓国食品を売りつけようぜ、儲けるのは今のうちだ！」と考え、行動するのです。
遠慮してやさしくすれば、かえってつけあがるのです。
サラ金が、「逮捕される金利」と、「利息の上限を制限する法律」との境目のグレーゾーン金利で暴利を貪ったのは、みなさまご存知の通りです。
「これ以上はしてはいけないよ」という注意と、「これをやったら逮捕するぞ」という間のグレーのところ、つまり、「やっちゃいけないけど、逮捕はされない」、というグレーゾーンを利用して、彼らは巨利を貪ったわけです。
同様に食品も、逮捕されなきゃいい。輸入禁止処分にならなきゃ、やっていいと考える。
もっといえば、「報復がないなら、なにをやっても良い」と考える。
盧溝橋事件、廊坊事件、広安門事件で、日本人を侮って馬鹿にし、軍事衝突まで意図的に起こしておいて、それでも日本が相手との和平に気をつかっておとなしくしていたから起きたのが通州事件による２２３名の日本人虐殺であったという記事を、先般、連続で特集して書かせていただきました。
そしてそれだけの人が、人類史上かつて例をみないほどの残虐な仕打ちで殺されながら、それでも支那の言い分を全部聞くから、互いに仲良くしようと船津工作を行った結果起きたのが、大山大尉虐殺事件です。
そこまでされても、なお、和平を重視し、戦乱を避けようとした日本に対して行われたのが、上海事変です。
そしれこれらの事件の際に、大きな働きをしたのが当時の朝鮮人でした。
通州事件の犯人は逮捕されていません。
逮捕されていなければ、彼らにとって、それは「やって良いこと」なのです。
日本人とは違います。
やさしくすればするほど、事を荒立てないように気を使えば遣うほど、要するにコチラが下手（したで）に出れば出るほど、つけあがり、尊大になり、事態がエスカレートするのです。
本来なら、日本の大手メディアは、この韓国政府が行った自国内の食品の衛生検査と処分について、連日報道が行われてしかるべきです。
ところが、日本のメディアは、いっさいこのことについて報道しません。
韓国に不都合なことは、まるで「なかったこと」にしています。
そして韓国政府が、この韓国食品の危険性を訴えた翌日から、なぜか日本国内のあちこちで起きているのが食中毒事件です。
７月２４日 韓国政府、韓国食品の危険性を発表
７月２５日 福岡市のホテルで４１人が食中毒
京都東山のホテルで６人が食中毒
７月２８日 林間学校の中学生２８人が食中毒
７月２９日 伊丹の居酒屋で７人が食中毒
７月３０日 愛工大学食で学生２５人が食中毒
７月３０日 いわき市ゴルフ場で２１人食中毒
なぜか事件が徐々に西から東に移動しています。
いえるのは、彼らの手口というのは、都合が悪くなると、あっちこっちにさらに大きな問題を起こして、事態を放散、希釈化させる。
それが、戦後、パターン化された、彼らの手口である、ということです。
実態は水面下のことです。
ですから、はっきりしたことはわからりません。
はっきりとしたことがわからないから、工作だともいえるのです。
いずれにしても、日本国政府は、日本国民の安全を図る責務があるはずです。
現実に韓国食品について、前々から大便付着、大腸菌ウヨウヨという指摘があるのですから、是非とも国民の食の安全確保のために、総合的な調査と対策を、早急に講じていただきたいと思います。