数日前、韓国で大手放送局と金融機関のコンピュータサーバーが一斉にダウンして、ウイルスによるサイバー戦争勃発かと世間を騒然とさせた事件が意外な展開を見せている。当初、韓国 警察サイバーテロセンターは追跡調査の結果、支那のIP アドレス経由の犯行と発表したが、その後、韓国の農協が同じIP アドレスが使っていたと発覚して大慌てしているのだ。
プライベートIP アドレスにグローバルIP アドレスを割り当てること自体、常識的には有り得ず、韓国 が国際ルールを無視して出鱈目なIT運営をしていることが明らかになった。その上、専門家が現象を分析したところ、非正規版のWindows を使っていたため、セキュリティパッチをダウンロードした際、作動が停止した可能性が高いらしい。
非正規版とは海賊版 、即ち違法コピーだ。この流通が支那や韓国ではごく当たり前なのだ。マイクロソフト は正規版のアップデートを度々行い、非正規版をあぶり出す仕組みにしているから、これに引っ掛かったのか。あるいは、普通、非正規版のユーザーは非正規版用のアップデートサイトを利用するから、こちらにウィルスが混入されていたのか。いずれにせよ、大手放送局や金融機関が平気な顔で非正規版を使っている事実に驚愕せざるを得ない。お粗末さに呆れるばかりだ。
90年代の通貨危機を経て、韓国 政府は国家経済立て直しの柱としてITインフラの整備に努め、実際、10年くらい前は世帯当たりの光ファイバー量が世界でもトップクラスになったことがある。しかし、基本的に技術開発力はないし、そもそも違法コピーが溢れるお国柄でIT産業は成り立たない。IT立国なんぞは夢のまた夢、勝手にIT大国やIT先進国を自称するが、韓国 人得意の妄想に過ぎない。
日本企業が料金の安さに惹かれて、韓国のIT会社に仕事を任せるケースがあるらしいが、そういう国だからどんないい加減な対応をされるか判ったものじゃない。中には韓国 にデータセンターを置く企業まであるが、セキュリティを度外視する姿勢が恐ろしい。個人も企業も、ことIT関係については、韓国 絡みは排除したほうが無難だろう。コンピュータがダウンして、データを消失してから慌てても遅い。