日本人と捕鯨の過去・未来（後篇）
日本人が食の資源としてきた「鯨」。日本人と鯨の関わり合いを巡る歴史と現実を、前後篇に分けて追っている。
前篇 では、日本における捕鯨と鯨食の歴史を見てきた。江戸時代、日本の浦々で「鯨組」が鯨を捕り、余すことなく食べていた。鯨に対する感謝の念もあったに違いない。
明治時代になると、鯨組の時代は幕を閉じ、新たに企業家が「ノルウェイ式捕鯨」または「近代式捕鯨」と呼ばれる効率的な捕鯨技術を導入し、南氷洋などでの遠洋漁業も始まった。加工や保存の技術も進み、昭和40年代まで、鯨は“あって当たり前”の食材だった。
だが、鯨油価格の暴落による欧米諸国の捕鯨撤退や、国際会議での論争の影響から、世界で捕鯨への反対論が高まっていく。国際捕鯨委員会（IWC：International Whaling Commission）が商業捕鯨のモラトリアム（一時休止）を決議し、1985年からすべての商業捕鯨が禁止となった。ノルウェイ、日本、ソ連などが直ちに異議申し立てを行ったものの、米国の圧力などから日本は決議を受け入れ、国内では鯨肉は食卓や学校から鯨の姿が消えていった。
今後、日本人はかつてのような鯨食を取り戻すことができるのだろうか。後篇では、鯨類学の専門家である東京海洋大学大学院の加藤秀弘教授に、科学的研究で鯨資源のことがどこまで解明されているのか、そして、危機にある鯨食文化が復活する見通しはあるのか尋ねてみる。
日本人が鯨を奪われるまで
捕鯨史の中で、戦後の半世紀ほど状況が激しく変わった時代はなかっただろう。
1946（昭和21）年、米国、英国、ソ連、ノルウェイなどの当時の捕鯨主要国15カ国が「国際捕鯨条約」を結び、48年に発効させた。戦後、各国が大規模捕鯨を再開し、鯨の乱獲が憂慮されたため、鯨資源を保護する目的で作られた条約だ。
1949（昭和24）年にはこの条約の下、IWCの第1回年次会合が開かれた。IWCは、鯨類の適当な保存を図り、捕鯨産業の秩序ある発展を可能にすることを目的とした委員会だ。敗戦国の日本は1951（昭和26）年に条約加入を認められ、「国際捕鯨委員会」の一員となった。
IWCが当初とった鯨資源保護目的の捕鯨管理方式には、いま「失敗」の烙印が押されている。それは「シロナガスクジラ換算方式」（BWU：Blue Whale Unit）というもので、シロナガスクジラ1頭の産油量を基準に、ナガスクジラは2頭分、ザトウクジラは2.5頭分、イワシクジラは6頭分などとする。そして種類を問わず、シロナガスクジラ換算1万6000頭分を捕った時点でその年の南極海での捕鯨を打ち切りとする。
この“早い者勝ち”方式で、各国の捕鯨競争が「オリンピック捕鯨」と呼ばれるほど加熱してしまった。シロナガスクジラ換算1万6000頭分という許容量の甘さや、種類を問わない点なども「失敗」のゆえんだ。
そこで国際捕鯨委員会は1975年、「新管理方式」（NMP：New Management Procedure）を導入した。鯨の種類はもとより、各種類での生息地域による分類を意味する系群ごとに管理方法を定める、よりきめ細かい方式だ。
だが、新管理方式が導入された頃には、捕鯨国だった多くの国が捕鯨をすでに止めている。エネルギー資源を鯨油に頼る必要がなくなり、捕鯨を続ける意義を失ったのだ。鯨を食糧資源にしてきた日本やノルウェイ、それにソ連などのわずかな国が捕鯨国の姿勢を貫いた。
そうした中、日本を含む捕鯨国にとって衝撃的な出来事が起きる。1982年、IWCが「商業捕鯨モラトリアム」を決めたのだ。これにより1985年から10年間にわたり商業捕鯨が禁止となった。それまでには、1972年の国連人間環境会議で、非捕鯨国と化していた米国などがモラトリアムを働きかけ、決議までこじつけた布石がある。
国際捕鯨条約加盟各国は、モラトリアムに“異議申し立て”をして商業捕鯨を続けることもでき、実際ノルウェイはその道を歩んでいる。日本も異議申し立てを行ったものの、米国から「捕鯨条約の規則の効果を減殺した国には、米国200海里の漁獲割当てを削減する」と圧力をかけられたため、これに屈して異議を取り下げた。
こうして、日本人は鯨を奪われた。
科学的には商業捕鯨の再開は可能
1985年から始まったモラトリアムの期間は10年だったはずだ。ところが、28年後の現在も、IWCが管理するところの商業捕鯨は禁止されている。どういうことだろう。
「科学的問題は、すでに決着しているのです」
東京海洋大学大学院海洋科学技術研究科の加藤秀弘教授はそう話す。加藤教授はIWCの科学委員会運営委員を長年務め、日本が実施している北西太平洋鯨類捕獲調査の科学的部分を担う包括協議会の議長にも就いている。
「決着している」と言うのは、商業捕鯨を再開するための科学的観点からの手筈はすでに整っているという意味だ。
商業捕鯨モラトリアムは、「商業捕鯨を評価するための猶予期間」という位置づけであり、適切な資源管理の下で鯨類資源の持続可能な利用ができるようになれば、商業捕鯨の再開は可能となる。そこで、IWC科学委員会は、それまでの新管理方式を改善すべく、より厳密に適切な捕獲量を出すための「改訂管理方式」（RMP：Revised Management Procedure）の開発に取り組んできた。
加藤秀弘氏。東京海洋大学大学院海洋科学技術研究科海洋環境部門教授。水産学博士。北海道大学大学院水産学研究科修了。財団法人鯨類研究所、水産庁水産研究所鯨類生態研究室長などを経て、2005年8月より現職。シロナガスクジラなどの大型鯨類の資源生態学を専門とし、特に環境変動に伴う鯨類の生活史変動と固体群調節機能の解明に取り組む。1999年、南極海ミンククジラの資源動態の研究にて科学技術庁長官賞（現文部科学大臣賞）受賞。国際捕鯨委員会（IWC）科学委員会委員。世界野生動物保護連合（IUCN）鯨類専門グループ委員。北太平洋海洋科学機関（PICES）海鳥・海獣諮問グループ委員。著書に『ニタリクジラの自然誌
』『マッコウクジラの自然誌
』（ともに平凡社）『鯨類海産哺乳類学
』（共著、生物研究社）など。
改訂管理方式は、これまでその系群の鯨をどれくらい捕獲してきたか、それに最近の資源量はどのくらいありそうかが分かれば、安全な捕獲量を算出できる方法であると評価されている。
加藤教授は「この方式には3つの特徴があります」と話す。
「まず、推定精度に応じて対応できる。つまり、情報の不確実性に強いということです。そして第2に、新たな情報をフィードバック式で取り込め、制御機構が働くことで、捕獲の行き過ぎを抑えることができる点があります。そして、情報の透明性を高めつつ、最大の持続生産量を維持できることが3つめ。資源管理方式としては、陸上生物に対するものも含め、かなり優秀な方式と言われています」
厳しい議論を経て、1993年にIWC科学委員会は改訂管理方式を完成させた。さらに、94年にはIWC総会が科学的原則を採用した。つまり、管理制度の仕組みを認めたことになる。「この方式で、すべての対象種の捕獲可能頭数が“0”となれば、本当に商業捕鯨は取り止めなければならないし、捕獲可能となれば、実態に応じて再開してよいのでしょう」
ところが、改訂管理方式は開発されながらも、改訂管理制度が具体的に合意されず、正式な運用が一向に始まらない。「持続的利用支持派はすでに準備は整ったと言い、捕鯨反対派は、本当に方式を運用するには、まだここが足りない、経費はどう負担するのか、などと言い続けています」
つまり、現状はモラトリアムのままなのだ。
科学委員会は何をしているのか。加藤教授によると、この改訂管理方式をデータの揃った鯨種系群を対象に改訂管理方式を当てはめて、あらゆるケースを想定しての運用試験、一種のシミュレーションをしているのだという。その時点までに揃っている各種類各系群の最良最新のデータと方法により、運用試験を行ってきた。だが、現在まで“運用試験”が延々と続いている状況で、具体的に再開したものは1つもない。
2008年には、国際捕鯨委員会議長のウィリアム・ホガースが、捕鯨反対派と賛成派の双方の主張を取り入れた“パッケージ案”を提案したが、わずかな得票差で否決された。その後、ホガースは米国の政権交代で議長を降板し、改訂管理方式運用開始の機会が失われた。
調査後の鯨肉が流通するのはなぜか
商業捕鯨モラトリアム開始以降、日本は主に2系統の鯨類に関する大規模調査を行ってきた。南極海鯨類捕獲調査（JARPA）とそれに続く第2期南極海鯨類捕獲調査（JARPA-II）、それに北西太平洋鯨類捕獲調査（JARPN）とそれに続く第2期北西太平洋鯨類捕獲調査（JARPN-II）だ。
これらは「調査捕鯨」と呼ばれる。政府は、調査捕鯨を「IWCによる適切な管理の下で鯨類資源の持続可能な利用を図るために必要な科学的データを収集し、これを国際捕鯨委員会科学委員会に提供することを主たる目的」（外務省）としている。各調査の目的などを表にした。
日本が実施する捕鯨を含む鯨類調査（その1）（参考：日本鯨類研究所ホームページなどをもとに筆者作成、以下同）
日本が実施する捕鯨を含む鯨類調査（その2）
近年、「シー・シェパード」による日本の調査船への妨害活動が立て続けに報じられているが、これは南極海でのJARPA-IIの調査を妨害しているもの。今期も2012年12月28日に調査捕鯨船が出向しており、再び妨害活動を受ける可能性が高い。
妨害のニュースばかりが報じられるが、最近の調査捕鯨の成果はどうなのだろう。
2011～12年のJARPA-IIでは、調査日数が66日。クロミンククジラ266頭、ナガスクジラ1頭を捕獲して標本採集とした。雌のクロミンククジラの高い妊娠率が例年と同様に確認され、実施主体の財団法人日本鯨類研究所は「クロミンククジラの繁殖状況が健全であることを示唆していた」としている（「2011/12年（第7次）調査航海の調査結果について 」）。
また、捕獲によらない目視調査では、クロミンククジラが284群684頭、ザトウクジラが112群208頭、発見され、これらの頭数は多かった。一方、ナガスクジラの発見は11群31頭にとどまった。
日本鯨類研究所は、シー・シェパードによる妨害で、実質の調査日数は44日にとどまり、予定していた海域での調査や資源量推定を目的とした広域目視調査は実施できなかったとしている。
一方、2012年秋に釧路沖合で行われたJARPN-IIの沿岸調査について、加藤教授は調査の狙いを「主に生態系研究のためのもので、沿岸域では鯨類と漁業の競合関係の解明に主眼が置かれています」と話す。
「沿岸の漁業資源の管理はいま単一魚種管理ですが、複数魚種一括管理への移行が計画されています。海域全体としての資源構造を把握する上で、鯨類は生態系の中で重要な位置を担っているため、必要な情報を集めるのです」
水産庁の発表によると、この調査ではミンククジラ95群104頭を発見し、うち48頭を捕獲した（「『2012年度第二期北西太平洋鯨類捕獲調査（秋季沿岸域調査）』の終了について 」）。胃内容物を調べると、豊漁だったマイワシなどを食べていた固体が多く、選り好みせず近くに多くいる魚を食べることが示唆された。
これらの調査では鯨を捕獲している。さらに、捕獲した鯨を最終的に鯨肉として市場に出している。いま、私たちが鯨肉専門店や鯨料理屋でわずかながら食べることのできる鯨肉の一部は、これら調査捕鯨で捕られたものだ。捕鯨反対の立場からは、調査で鯨を捕獲する必要があるのか、また、調査は建前で鯨肉を流通させるのが真の狙いではないかという批判が絶えない。
調査で捕鯨を行うことについて、加藤教授はこう話す。
「例えば、耳垢栓を調べると年齢が分かりますが、捕獲せずにそれをやるのは現実的に無理があります。捕獲せず個体識別をしてその鯨を追っていけば分かることもあるでしょう。しかし、それでは長大な時間がかかってしまう。人間が行う鯨類研究は、結局のところ人間の福祉のために行うものと私は思っています。必要な時間の中で調べなければならないことがあります」
また、調査で捕獲した鯨の肉が市場に出回ることへの批判については「誤解がある」と言う。
「国際捕鯨取締条約第8条では、国際捕鯨委員会が決める捕獲枠にかかわらず、締約国は自国民に対して科学的目的で捕鯨ができるとともに、そのために捕獲した鯨は、可能なかぎり加工すること、つまり無駄に捨ててはならないことになっています。反対する人びとは、この条項に触れようとしません」
鯨食文化の歴史が途絶えようとしている
調査捕鯨などで得られたデータは、国際捕鯨委員会に報告することになっている。日本以外からも、鯨類調査のデータは集まっている。しかし、鯨類資源の持続可能な利用を図るための改訂管理方式が運用される見通しは立っていない。
商業捕鯨への道は、これからどうなるのだろうか。
「捕鯨問題解決のためだけに鯨類研究をしているわけではありませんが、鯨の管理だけに視野を当てれば、持続的に鯨資源を利用する道はかならずあります。その方法を、政治的に決めてはならないのはもちろんです。た、政治的対立があったとしても、それを乗り越え科学的に評価してこそ鯨資源を利用する根拠が出てきます」
海洋では、絶滅の危機にさらされている鯨類がいる。アジア系コククジラや、北大西洋にいるタイセイヨウセミクジラなどだ。その一方で、加藤教授によると、ミンククジラ、イワシクジラ、ナガスクジラ、マッコウクジラなどでは、全般的に資源は増加あるいは回復傾向にあるという。
商業捕鯨が再開されないまま、鯨肉を食べた経験のない世代は増えている。「昔のように鯨食が当たり前の状況には戻らないでしょう」と、加藤教授は言う。だが、同時にこうも話す。
「大切にしたいのは食の多様性です。鯨は、捕鯨したあと肉をそのまま運んで食べるようなものなので、食になるまでの生産過程が短い。それに高たんぱく、低カロリーとも言われ、食糧として優秀です。バレリンという栄養素も多く含み、健康食品としての価値も高い。私たちは安全に配慮しつつ、多様性を持った食を確保していくべきです」
太古から鯨の肉を頼りにして生き延びてきた日本人の歴史がある。食の多様性をつくってきた、その大切な一片が欠けようとしている。永く続いてきた鯨食文化の歴史が、分断されるか、より深刻に言えば途絶されるか。いまはその瀬戸際にある。
研究者が政治的判断に屈し続けても鯨類研究の成果を上げ続けること。そして、人々がわずかであってもそこにある鯨肉を食べ続けること。希望の光が見えてこない中でも、これらのことは鯨食の扉を閉ざさぬための力になるだろう。