まだまだ
長引きそうなジャニーズ騒動。
現在は、
大手企業が軒並み
CM契約からジャニーズを外し始めたことで、
『ジャニーズ排斥』
みたいな流れに発展しています。
これに対して、
「タレントに責任は無いのに、
仕事を奪うような扱いはヒドい
」
と怒りの声をあげるファンも
多くいます。
その意見も間違っていない。
実際タレントにほとんど
罪はありません。
しかし、
CMを打ち切る企業側も
決して間違っていません。
まず、
契約はタレント個人ではなく
ジャニーズ事務所としているため、
深刻な人権侵害を行ってきた
『ジャニーズ事務所』に企業としてNOを
示す必要があります。
これは
日本国内に対してもなんですが、
実は海外との関係が重要になります。
海外の国の多くでは、
日本以上に人権侵害に対して
シビアな目が向けられています。
特に未成年者に対する性犯罪は
めちゃくちゃ厳しいです。
CM契約を切った企業は
ほとんどが大企業で、
海外売上高比率が20〜30%、
中には50%超えるところもあります。
海外のステークホルダー
（顧客、取引先、株主、従業員）に対して、
人権侵害に寛容ならざる姿勢を
示す必要があるのです。
ジャニーズ事務所の
英語表記は、
Johnny＆Associates, Inc.
訳すと
『ジャニーと仲間（同僚）たちの会社』
これ自体がめちゃくちゃ
マイナスイメージである上に、
この社名を変えないということは、
「これからもジャニーの仲間です」
と宣言しているものとみなされます。
だから、
新社長と新運営体制は、
早急に社名を変更する必要があります。
謝罪会見で、
自分たちの側から
「社名変更の方向で協議を開始しています」
と、せめて言うべきでした。
『ジャニーズ』という言葉自体が、
創業者の名前という枠を超えて、
『ジャニーズ事務所のタレント
みんなを指す愛称』
のように使われてきているために
変えにくい部分はあると思います。
しかし、
対外的には
あまりにイメージが悪くなってしまったので、
どうしようもないのかなと
思います。
推しがジャニーズを辞めても、
ジャニーズ自体の名前が無くなっても、
自分が好きな人は
これからも好きでいい。
「推しは推せるときに推す」が鉄則
もちろん推し変も個人の自由
さて、
僕がよく動画を見ているYouTuberが
「この事件の一番の闇は
ジャニーさんが亡くなってから
全てが出てきたこと」
と言っていましたが、
その部分は大いにあると思います。
存命中に
今の流れは成立したかと言えば、
たぶんしていません。
例えば、
「ジャニーズ事務所が力を失って
一番特をするのは誰か」
という視点で見たとき、
それは性被害者ではありません。
芸能界の闇はジャニーズ事務所だけで、
あとは清廉潔白
ありえないですよね。
ジャニー喜多川とメリー喜多川という
2つの巨大権力が
亡くなってからこその流れ。
メディアと芸能事務所の
不適切な関係に切り込むレベルの
ドキュメンタリーでも
作る気概がある人がいればいいですが、
下手したらその人（文字通り）消される。
それぐらい
闇が深い世界なんだと思います。
ちょっと暗い話になってしまいましたが、
現ジャニーズのタレントと
彼らを応援するファンが
明るい気持ちで活動できるよう
少しずつでも問題が前進することを
祈っています。