デカップリングとデリスキング・・「米国は中国に和解を申し込んだ」とする一部メディアのミスリード
ttps://sincereleeblog.com/2023/07/29/k-yuusikimizugi/
2023年7月29日 2023年7月29日 尹政権の大冒険 シンシアリーのブログ, 韓国情報 0件
本ブログではユン政権初期からずっと書いてきましたが、韓国メディアは『ユン政権は完全に米国側に舵をきった』ということになっています。ムンたんムンたんと比べると、ユンたんユンたんは確かにそう動いていると見えるでしょう。でも、主に中国関連で、私にはどうしても舵をきった流れには見えません。しかし、これもまた随分前から書いてきましたが、韓国メディアは、「経済安保」を、単に「経済と安保」としか思っていません。経済と安保の一体化だとは思っていないわけです。よって、米国側に舵をきったけど、中国との経済関係はちゃんと管理しないといけない、という高難度モードを注文してきました。
それら、「それでも、それでも中国」派のメディアは、最近になって「米国は、もう中国と対立する路線をやめると言っている。ユン政権だけが何も考えず米国側に舵をきってしまった。もうすぐ梯子を外されるぞ」とする主張を始めました。その根拠となるのが、「米国は『デカップリング』ではなく『デリスキング』という用語を使うようになった」です。でも、また一部・・主にローカルやネットメディアなどから、「いやいや、デリスキングは対立路線をやめるという話ではない」とする指摘も出てくるようになりました。今日は、珍しく、大手のSBSが、「デリスキングという言葉は、そういう意味ではない。世界はもう変わった。経済と安保は別々のものではない」という記事を載せました。デリスキングとは、強いて言うなら、『公正に対立しよう』という意味でしかない、と。以下、＜＜～＞＞で引用してみます。
ttps://v.daum.net/v/20230729100300003
[スープ] 戦おうかどうか 言おうか、中国「ディリスキング」と言うアメリカの本音は？
イ・ヒョンシクDコンテンツ制作委員入力 2023. 7. 29. 10:03 修正
タイムトーク9個
＜＜・・「ディリスキング」も考えてみれば戦おうということだ。 ただし、反則しないで公正に。
・中国は不公正行為をしながら米国の開放性を「搾取してきた」というのが米国首脳部の認識だ。
・大衆技術輸出統制は、狭い範囲で明確な目標を目標とするだけだが、それによる経済的被害も監修するというのが米国の方針だ。
・世界は変わり、安全保障と経済は別々ではない。 米国は安全保障を経済より上に置き、大衆競争を設計する。 韓国も横たわる席をよく見て足を伸ばさなければならない。 『足を伸ばす前に寝所を確認する（※安心していい場所なのか、事前の確認が必要だという慣用表現表現）』
最近、米国の様々な高級人事が相次いで中国を訪問した。 ・・＞＞ イエロン財務長官、ビル・ゲイツ、キッシンジャー元国務長官などなど、名前ばかり聞いても争った人事だ。 ＜＜・・ 彼らは米国に押されることができないと毒がいっぱい上がったと見られる中国側に油絵的ジェスチャーを渡したり、油絵的と解釈される（しかし、果たしてそのようなことを考える必要がある）発言をした。
人々の目にはそう見える。 「なんだ、いつは完全にサプライチェーンを切り離して中国を三流国家にすることもできるように大声で言うと、見てみると余裕がないようなのだろう？ アメリカがすでに尾を下げて和解の手を差し出すのではないか？ このような疑問は、一部の人々には次のような疑問につながる可能性があります。 「米国もそうするのに、韓国だけ中国と対立して、あとで梯子を外されるのではないか？韓国だけ中国と各立てたが、まさに洛東江のオリジナルのお世話になるのではない？」 ・・＞＞
ニュースの文脈を調べる『ニュースシップ』 今週はそうした質問に対するそれなりの答えを用意した。 結論を少し単純化して言えば「いや」に近い。 米国への「内在的アプローチ」としてもいい。 「米国、中国と戦おうか、再び仲良くしてみようか」と聞くなら「（まだ）戦おうということ」と答える。
ただし、どのような戦いをどうしようかを具体化する中であり、その過程で必要な対話―つまり、「ルールミーティング」―はしようということだ。 戦っても耳の噛み、目の突き、毛のつかみ、嚢心攻撃のような行為はしないでボクシングルールほどにしよう、と例えられるだろう。
https://stat.ameba.jp/user_images/20230730/04/yukibakda/24/75/p/o0618033415318600198.png@@618@334
なぜそう見ることができるのかを説明するには、まず「デカップリング」と「ディリスキング」という言葉の意味から見なければならない。 デカップリングは絡み合って一つの流れに戻ること（カップル）を切り離す（de-）という意味だ。 米国が中国とデカップリングをすれば、厳格な意味でこのような絵になるだろう。
＜＜・・ ・・ 結論から、少し単純化して言えば、「そうではありません」。これは、まだまだ戦おうという意味だ。ただし、どのようにするのかルールを具体化するためで、その過程で必要な対話、「ルール・ミーティング」をしよう、ということだ。ボクシングで喩えると、事前に殴ってはならない部位を決めておこう、というものだ。デカップリングは、商品の原料及び部品調達、組立生産、販売に至る全過程を米国とEUと友好国家の間で解決することだ・・・・＞＞
商品の原料及び部品調達、組立生産、販売に至る全過程を米国とEUと友好国家の間で解決することだ。 中国とその友好国家は知って食べて生きるように排除するという概念だ。
しかし、現実的にこれが可能になるわけではない。 中国産の部品や資材を使わないか、中国で製造しないと、米国内で売れるほとんどの共産品は消えたり、価格が大きく上がるだろう。 米国やヨーロッパ人の消費生活が帰ることができず、多くの米国企業が倒れるだろう。
＜＜・・ イエレン財務長官が7月上旬、中国を訪問して「中国とデカップリングするというわけではない」と言ったのは、そういう意味だ。
この発言の後半（※『サプライチェーンを多変化し、国家安保のための確実な措置を取ろうとしているのだ』）、だから主要サプライチェーンを中国に過度に依存しないように多様化し、国家安全保障のために必要な技術が中国に渡らないように保護する措置をとることを、「デリスキング」という。リスク（危険）をなくすという意味だ ・・＞＞
では、米国はどのような原則に従ってディリスキングをするというのだろうか？ 毎日毎日注がれる断片的な報道だけ見ては、その大きな文脈を知りにくく混乱している。 こういう時は大きな絵を描く人が誰なのか探してその人の言葉と文を見なければならない。
バイデン政権が世界をどのように扱うか、その大きな絵をそして政策を総括する最高の実力者はジェイク・サリバンホワイトハウス国家安保補佐官といえる。 2013-14年、バイデン副大統領の国家安全保障顧問として働き、シンクタンクと政府を行き来し、バイデンの最も重要な戦略ブレインの一人として活躍してきた。 トランプ政権が中国との貿易戦争を猛烈に繰り広げた時代の2019年10月、彼は「ポリン・アペアス」に「災いのない競争―アメリカはどのように中国の挑戦を相手にして中国と共存できるのか」という文を 寄稿する。
[ https://www.foreignaffairs.com/articles/china/competition-with-china-without-catastrophe ]
バイデンがトランプを押して大統領に就任したのが2021年初めだから、ホワイトハウス入城の1年以上前にすでにバイデン執権時、中国を相手にする戦略を正演した論理で述べているのだ。 ジェイク・サリバンはその後も様々な機会を通じて大衆戦略を説明したところ、2019年の寄稿文と一貫した内容だ。 そして、後でより詳しく説明するが、中国に「和解の手（？）」を出したことで（間違って）映ったイエロン財務長官の基調もジェイク・サリバンの基調と驚くほど一致する。
摩擦を受ける競争...先端技術はまもなく安全です
ジェイク・サリバンの大衆戦略は、冷戦時期に相対していたソ連と今の中国は、質と級が異なる相手だという認識から出発する。 ソ連は自らの矛盾のために封鎖して自ら崩れ落とすことができた。 中国にはそういうやり方が通じないとサリバンは見る。 すでに世界経済に深く統合されており、権威主義的資本主義とデジタル監視技術を組み合わせた中国の統治方式は、ソ連が輸出していた共産主義より魅力的に様々な国に受け入れられており、経済と技術の発展の程度が旧ソ連よりはるかに高いということが その理由だ。
だから中国とは共存を前提とする。 中国の崩壊や消滅を想定した戦略を展開しない。 しかし競争をする。 摩擦を避けないでください。 ただし、競争が破局的リスク（冷戦時期ソ連との全面的核戦争リスクのような）に突き当たらないように管理する。 中国との競争は軍事/経済/政治/グローバルガバナンスなど全領域にわたって繰り広げられる。
米国は公正で正当な競争なら中国に膣の理由がないと思う。 言い換えれば、中国は不公正な方法で米国とその友好国の技術と知的財産を盗んで様々な反則を犯すということであり、これを直さなければならないと指摘する。
サリバンは中国との競争に勝つために、安保のための核心技術を守護（セーフガード）することに死活的重点を置く。 技術がまもなく安保という認識、経済より安保を上位に置く認識は、サリバンの多様な文と発言に持続的に表れ、ジャネットイエロン財務長官も複数の発言を通じて同じ認識を見せる。
2022年9月、ある国際行事で彼は「サリバンテック・ドクトリン」と呼ばれる有名な、そして非常に重要な演説をした。 ここで彼は科学と技術の進歩が21世紀の地政学的판税を決定する一方で、残りの80％の成功を左右する20％の重要分野、その20％の中でも核心先導技術として3つを指摘する。
この3つの分野は、技術生態系で電力乗数（force multiplier）効果を出すことができる核心分野であると強調する。 投入した努力をはるかに大きな戦力にする力を出すということだ。 したがって、この3つの分野の技術リーダーシップは国家安全保障のために絶対的なものだとサリバンはパラドックスする。
ここで目立つ部分は、中国をひとつ下に押しておこうとする米国の意志だ。 サリバンは言う。 「これまでは競争者より一、二世代先に進むことで満足する戦略を使ってきたが、今の状況とは合わない。 「技術輸出管理措置は、米国と同盟が使える手段の中で新たな戦略的資産になることができ、これを通じて敵（文脈上中国を意味）の電力を降格／弱化させることができるだろう」
一方、大統領の命令に従って、そして議会の協力を得て、米国の補助金を支援された企業が後には中国に投資して核心技術を引き渡すことによって米国の安保を脆弱にする行為を防ぐと明確に言う。
このように＜＜・・ A（※米国側は）中国の競争力を抑えるために同盟国と一緒に行うと強調するが、 同盟が共にしなければ成功できないという当たり前の話であると同時に、同盟国と言っても、米国企業が動けない間、中国と商売してお金を稼ぐと考えてはいけないという意味でもある。韓国が特に重く考えなければならないのがここだ ・・＞＞
ただし、サリバンはホワイトハウス入城以前から一貫して、卸売金で広範な技術輸出統制をすることは可能でも望ましくないという立場を明らかにしている。 国家安全保障にとって重要な先端技術、または人権に関連する技術が中国に進むことは防ぎ、残りの一般貿易と投資は継続することを可能にすることが彼の長い方針だ。
これはイエロン財務長官が再び再確認している点でもある。 イエロン財務長官は今月初め、防中期間中、安保レベルの技術保護措置は透明に、狭い範囲で、明確な目標指向性をもって施行されることを中国側に知らせたと記者会見で（９日）述べた。
イエロンが中国に行き、和解の手を差し出したのではないか？
イエロン財務長官を乗せた専用機が6日、北京空港に着陸したとき、空港上空には虹が浮かんだ。 昨年下半期から台湾問題などをめぐって数カ月間続いた一触即発の米中葛藤を、経済を知る鳩女性財務長官が行って少し和らげてくれるという期待をこの虹にかける人々がなかった。
中国の経済政策を扱うウエストパン副首相に会って挨拶を交わしたときに軽く腰を曲げたイエロンの写真を見て、米国が姿勢を下げた、外交的ミスをする論議が起きた。
去る8日、北京で中国経済政策担当ウエストファン副首相に会うイエロン米財務長官。 腰を軽く下げた姿だが、米国内でこれを置いて'屈辱'論議が起こった。
だが、イエロンが以前に、そして今回の放中日程中に出した言葉と文を見れば、先に説明したジェイク・サリバン国家安保補佐官の大衆戦略と違う点を見つけることができない。 7月上旬の訪中は米国の一貫した戦略を説明しに行った日程だったし、中国にどんな譲歩を提示するための訪問ではなかった。
イエロン長官は今年4月、米国外交戦略家たちの産室であるジョーンズ・ホプキンス大学「サイス」（SAIS、高等国際大学）で自身の大衆戦略を説明する演説をした。 この席でイエロン長官は大中国経済政策の最初の原則として「米国と同盟とパートナーの安全保障、そして人権保護」を挙げた。
米国政府の経済首長が大衆経済政策の最初の原則として「安保」を言及したのだ。 イエロンはこの第一原則を追求する上で「躊躇がないだろう」とし、安保を守るための「制限的な標的措置（先端技術輸出統制など）」が経済的衝撃を及ぼしても監修するという意志を明らかにした。
そして、重要な特定の技術を中国軍と安全保障関連機関から「セーフガード（safeguard）」することが死活的な国家安全保障問題だと何度も強調する。
https://stat.ameba.jp/user_images/20230730/04/yukibakda/0c/75/p/o0680032415318600186.png@@680@324
「中国はアメリカの開放性を搾取した」
米国が中国に和解を求めたと見る人々がしばしば引用するイエロンの発言がある。 「バイデン大統領と私は、世界が米中両国を抱くのに十分な大きさだと信じています。 米国と中国は共存しながら、世界の繁栄を共有する方法を見つけることができ、見つける必要がある。
きちんと理解するには、この主題だけを切り離して見るのではなく、文脈を見なければならない。 ここでいう共存は、先に説明したジェイク・サリバンの戦略観大通り「摩擦を監修して競争する共存」をいう。 しかもこの言及の直後にはこんなに涼しく厳しい文章が出てくる。
「そしてアメリカは決して私たちの安全保障や原則について妥協しないでしょう。」
財務長官ではなく、国家安保補佐官や国務長官、国防長官の発言としても信じるほどだ。
では、中国とアメリカがどうすれば世界の繁栄を共有できるのだろうか？ イエロンは演説でこう言う。
「国際規範に合わせてプレーして成長する中国は、米国と世界に良いものだ。 中国の経済的成長は、開放的で国際的なルールによる公正なものであれば、米国の経済的リーダーシップと両立できる。
言い換えれば、今の中国は自由なグローバル市場の国際規範に従わず、不公正なプレーをしているという批判だ。 イエロン長官は、防中日程を終える9日、北京記者会見で、中国が行動を変えなければならないという米国の警告を伝えたことを明らかにした。
だからだろうか？ イエロンが米中葛藤を縫合する和解の死神であるかのように期待していた一部の視点とは異なり、中国政府は騒々しい反応を見せた。 米国駐在中国大使シェファン（Xie Feng）は21日、米国内アスペン安保フォーラムで「中国は競争という未明の下で米国が繰り広げる貿易及び技術戦争に反対する」とし「米国は中国を排除することで競争で勝利しようとしている」 「と言った。
シェ大使は14nm（ナノメートル・1nmは10億分の1m）以下の半導体製造装置の大衆輸出を禁止した米国の措置を水泳競技に例えた。 「米国は最新式「スピード（Speedo）」水着を着て出場し、中国は昔ながらの水着を着るように制限する格」ということだ。
米国の意図をきちんと読んだと見ることができる。
共産主義を相手にした冷戦が自由陣営の勝利で終わった1990年、アメリカは中国をWTO（世界貿易機関）に受け入れ、市場を開ければ中国が好恵的な国際貿易の規範を受け入れて（つまり、私が他の市場に 行って自由にひいきにすることができれば私も他人が私の市場に来て自由にひいきにすることを可能にし）民主主義と人権を尊重する国家に変わると思った。
そんなことは起きなかったというのがアメリカの認識だ。 ジェイク・サリバンは「競争、ただし災害に直面しない」という大衆戦略を説明した寄稿文で、こう規定する。
「中国は米国の開放性を搾取、悪用した。」
中国はこれまで米国とその同盟国の市場と資本と技術に自由に接近して実利を握りながら、自分の市場は重複の障害物で包まれた。 中国企業との合弁投資の強制、政治的理由による圧迫など多様な非関税障壁で外国企業の中国内事業を不便にすることを超えて、国家的次元で米国と同盟国の技術と知的財産を奪取してきたということだ。
また、中国は多大な補助金を主要産業分野（特に軍事力増強に役立つと共産党が認めた分野）に注ぎ、育成する国家主導産業政策を展開し、競争関係の外国企業を困難な地境に追い込んだ。 サリバン国家安保補佐官は次のように述べています。 これは中国の軍事的野望拡大につながる」とわかった。 経済と安保が別個の問題ではないという認識だ。
IRAなどの法案を通じて電気自動車、半導体などに巨額の補助金を投入する産業政策は、こうした認識の産物である。 民間企業の競争に中国国家が飛び込むならば、今は米国も同じように戦って競争力優位を守るということだ。
サリバンは「ポリン・アペアス」寄稿（2019）で中国に対して「二つのうちの一つを選択せよ」と一蹴する。 自由貿易国際秩序への無賃乗車を中断し、互恵的な国際貿易のルールに従ったり、あるいは世界の半分以上を占める米国と同盟およびパートナー国家の市場で中国が外国企業にするような扱いを監修したり 。
サリバンはこのような政策を執行するのが大変で費用のかかる努力であることを認めながらも、同盟と共に乗り越えることを強調する。 事実、米国が指摘した「不公正競争」の問題は、誰よりも韓国企業が切実に経験した問題だ。 私たちは米国ほど力がなく、中国に対抗して問題提起できなかっただけだ。
（残りの物語はスープから）
（SBS）イ・ヒョンシクDコンテンツ制作委員 hyunsik@sbs.co.kr
結局、例のマイクロン社のこともありますが、半導体中国工場の話に合流する形になる・・そんな気もします。デリスキングがどうとかで中国寄りにするのやめさなし、と。引用部分にはないものの記事にも書いてありますが、実際、イエレン長官の訪中のあと、一部メディアが『期待』していたような『そうですねもうなかよくしましょうねー（無意味に海辺を走りながら）はははーははははー」な展開はありませんでした。長官が帰ってから、中国側は『（水泳大会で）米国は最新水着を、中国は旧式水着だけを着ろと言っているようなものだ』と話しました。記者さんはこの発言など、共通して『米国が望んでいるのは、技術力で米国が勝ること』としています。それが、米国の「公正なデリスキング」なのでしょう。周辺国からすると、大きなチャンスであり、同時にリスクでもあります。サブタイトルは「怪国大再編」でどうでしょうか。
