DR.RATH HEALTH FOUNDATION の製薬業界は一般大衆を欺いている
”製薬業界は私達の社会をコントロールし続けます。製薬業界の求めるところは医学研究をコントロールし、医療従事者をこの製薬業界に依存させることです。この権力を確実に手放さずに済むよう、製薬企業は立法機関およびメディアをうまく操っています。全メディアを通じた大規模な宣伝キャンペーンでは、医薬品のPRおよび宣伝部門によって、製薬業界の真実を隠そうと煙幕が張られています。
製薬企業は、ルイ・パストゥール、ロバート・コッホ等の医学上のパイオニアと重ね合わせて自社のイメージを描こうとしています。彼らは人道主義に基いて疾病の根絶を目指していると主張しています。しかしながら、真実はまったくその逆です。つまり、製薬業界は、製薬市場拡大の基盤として疾病を存続させ続けることが目的なのです。コーデックス・カルテルは、意図的な疾病の根絶妨害をその目的としています。
したがって、製薬業界は人類救済の伝統にもとづいてではなく、自らの利益を維持するために無数の人間を犠牲にする組織的犯罪者のグループであるIGファルベン社の伝統に基づいて運営されているのです。”
寿命の延長は衛生の飛躍的な向上の結果であり、抗生物質やその他の薬剤と関係ないことは、どの医学部のテキストでも記載されているのです。
嘘も甚だしいものです。
製薬企業カルテルがビタミンについての医療情報の公開を禁止しようとし、それによって何百万人の平均寿命が数十年も短くなるというのが真実なのですから。
一般大衆を欺く手口の一つがコレステロール降下剤キャンペーンです。
コレステロールと心臓病の関係はコレステロール降下剤メーカーによって植え付けられた固定概念の一例です。
コレステロール降下剤に関して私達が知っている確実な情報は、この種の薬がすべて癌の原因となるということだけです。
１９９６年１月、米国医療協会ジャーナルは、世界中の何百万人もの人々が服用しているコレステロール降下剤が癌の原因となったという事実を発表し、医学界および一般大衆に警告しました。
製薬企業はこの事実を快く受け入れませんでした。
大規模なテレビ放送や宣伝キャンペーンを総動員して、あたかもロリーポップやチューインガムであるかのように、この癌の時限爆弾を売り続けています。』
製薬業界は一般大衆を欺いている。
そして製薬会社の手先として、毒薬のセールスマンに徹しているのが医者です。
病気の根絶を目指しているとウソをつきながら、薬を売る為に、病気の根絶を妨害しています。
製薬会社や医者が、病気を作り、病気を悪化させています。
真実を隠蔽することで、好き放題にデタラメで悪質なウソをつき、治療と称して毒を盛っているのです。
コレステロール値が高いと心臓病になる、とウソをつきます。
コレステロール降下剤のスタチンなどを売る為です。
スタチンは、コレステロールとコエンザイムQ10の生成を阻害する毒です。
つまりミトコンドリアがATPを作るのを、邪魔する毒薬です。
ミトコンドリアがATPを作れなくなった細胞が、ガン細胞です。
スタチンは、コエンザイムQ10の生成を阻害する発ガン物質です。
スタチンを飲ませ続けることで、ガンや様々な慢性病を発生させます。
世界一売れているコレステロール降下剤が、発ガン物質なのです。
米国医療協会ジャーナルも発表していますし、ミトコンドリアの活動を邪魔する点でも間違いない事実です。
しかしその事実は、ほとんど誰も知らないのです。
マスコミの力を利用して揉み消しています。
有害なスタチンを売って大儲け、ガン患者を増やして大儲け。
健康な人を病人と偽り、毒薬で本物の病人にしてしまう手口。
人類史上、最も悪質で卑劣で残忍な行為が、日本の病院では日常的に行われているのです。
これではいつまでたっても、人類はガンや慢性病が克服できません。
病気を治していると自己アピールしている製薬会社や医者が、実は病気の根絶の邪魔をしているのですから。
政治家も官僚も企業も大学もマスコミも、すべて病気産業の味方です。
無知ということもありますが、結果的に大衆を騙し、病気を蔓延させています。
病気のルールを決めているのは、製薬会社と医者です。
原因不明の難病と称してデタラメな治療法を採用するのも、病気の根絶を最も嫌がる連中が決めているのです。
崇高な少数の医師たちが真実を訴えても、数とカネの力で押さえ付けられてしまいます。
意図的に病気の本質が隠蔽され続けることで、人類はこれからもガン・慢性病を克服できないでしょう。
人類がガン・慢性病を克服できなくても、個人的には克服できます。
真実を知れば、人間社会にいても、自分たちだけは克服することが可能です。
とにかくミトコンドリアを元気にする治療か、痛めつける治療かで、本物かニセモノかを見分けることができます。
正式採用された治療がニセモノで、代替医療の中に本物があります。
代替医療の中にもニセモノはありますが、ミトコンドリア賦活・酸化還元・乳酸の消去・解毒・排毒という観点で見れば、本物を見つけることができます。
人類全体を救うことは不可能に近いのですが、自分や愛する人を救うことは可能なのです。
ここで、Ｉ.G.ファルベン社とは・・
Ｉ.G.ファルベン社
アメリカ企業とナチス･ドイツとの協力関係を語るに際しては、最初にドイツの企業Ｉ.G.ファルベンについて触れなくてはなりません。
Ｉ.G.ファルベンは1925年にドイツの化学工業企業８社が合併して出来た巨大企業です。
Ｉ.G.ファルベンの株主にはユダヤ人が多く、社長もカール･ボッシュというユダヤ人だったので、Ｉ.G.ファルベンはヒトラーから「国際金融資本の手先」と言われていました。 （ カール･ボッシュはフリッツ･ハーバーと共にハーバー･ボッシュ法の開発を行ない、高圧化学的方法の発明と開発で、1931年にノーベル化学賞を受賞しました）
しかし、ナチスが勢力を強めるにつれ、ヘルマン･シュミッツ会長やゲオルク･フォン･シュニッツラーなどの取締役はヒトラー支持の尖兵に変身していきました。 カール･ボッシュはヒトラーと合わず、追われてしまいました。
Ｉ .G.ファルベンの幹部は、1933年2月20日、ドイツ産業界の重鎮数人とともに、ベルリンでヒトラーやゲーリングと会談し、ナチズムに対する政治的・財政的支持を約束しました。
また、ヘルマン･シュミッツ会長は、ナチス御用達の銀行だった「国際決済銀行（ＢＩＳ）」の設立にも参画し、第二次世界大戦終了時まで役員を務めました。
Ｉ.G.ファルベンは1939年までにドイツの外貨の90％を稼ぎ出し、ドイツの化学工業製品の85％を製造し、その従業員は10万人に達し、世界の大企業の中でもアメリカのＧＭ、ＵＳスチール、スタンダード･オイルにつぐ４番目に、化学工業企業としては世界最大の企業にのしあがりました。
Ｉ.G.ファルベンはドイツの化学工業をほぼ独占し、ナチスの戦争経済を維持するうえで不可欠だった２つの製品を供給しました。
それは合成燃料と合成ゴムで、その大半はアウシュヴィッツにあった同社の巨大化学工場で、被収容者を労働力として製造されました。 アメリカ戦争省はのちに次のように語った。「Ｉ.G.ファルベンの巨大生産能力、その徹底した調査能力、巨大な国際的つながりがなければ、ドイツの戦争遂行は考えられなかったし、実現することもできなかった」。
ナチス･ドイツの崩壊後、破壊されたフランクフルトに入った米軍兵士たちを驚かせたのは、Ｉ.G.ファルベンの建物が無傷で建っていたことです。
Ｉ.G.ファルベンは敵国最大の企業だったのに、アメリカ空軍はその建物に一切の攻撃を加えませんでした。 その建物は戦後ＣＩＡのドイツ本部となりました。
イギリス化学工業界はＩ.G.ファルベンに対抗して、1926年に「ノーベル産業」と「モンド」と「ブリティッシュ染料」と「ユナイテッド･アルカリ」の４社を合併させ、ＩCＩ（Imperial Chemical Industries）を設立しました。 同じ1926年にＩ.G.ファルベンは早くも「ダイナミット」（かつてのアルフレッド･ノーベル社）と提携しました。
これにより、表向きは平和の顔をした中立国スウェーデンのノーベル･トラストは、それぞれの分身が奇しくも同じ年に、ドイツのＩ.G.ファルベンとイギリスのＩCＩに同時介入を果たしました。
スタンダード･オイルとナチス･ドイツとの協力関係
Ｉ.G.ファルベンは、世界最大の石油企業であるスタンダード･オイルと密接な関係にありました。 スタンダード･オイルはロックフェラー財閥が所有していたものでした。 スタンダード･オイルのウォルター･ティーグル会長はＩ.G.ファルベンのヘルマン･シュミッツ会長と早い時期から友人関係を結び、アメリカにおけるＩ.G.ファルベンの子会社ＧＡＦの取締役に就任しました。 ティーグル会長はこのＧＡＦに多額の投資をしたが、シュミッツ会長もスタンダード･オイルに多額の投資をしていました。 ティーグル会長は1938年にＧＡＦの取締役を退いたが、Ｉ.G.ファルベンとの協力関係を維持し続けました。
当時の戦闘機や爆撃機はテトラエチル鉛（ガソリンエンジンのノッキングを防ぐ為のガソリン添加剤）が無ければ、飛ぶことが出来ませんでした。 テトラエチル鉛の権利を持っていたスタンダード･オイルは、イギリスのエチル社を通じて、テトラエチル鉛をＩ.G.ファルベンに供給し、ドイツ空軍の戦闘機や爆撃機が飛べるようにしました。 更に、スタンダード･オイルはテトラエチル鉛を日本にも供給し、日本軍の戦闘機や爆撃機が飛べるようにしました。
1939年になると、アメリカでは合成ゴムが不足し、アメリカ軍は軍用航空機や軍用車両の車輪を完成させるのも困難になっていました。 しかし、スタンダード･オイルはアメリカ軍に対して合成ゴムの供給を一切しませんでした。 この時期、スタンダード･オイルはヒトラーと契約を結び、ヒトラーはスタンダード･オイル製の何種類かの合成ゴムを取得することができました。 この契約は真珠湾攻撃の後まで継続しました。 スタンダード･オイルとＩ.G.ファルベンとが石油と化学製品の独占権で世界市場を二分し、スタンダード･オイルとＩ.G.ファルベンとが協定していた為、アメリカ政府は真珠湾攻撃の後でさえ、アンモニアの合成工程や天然ガスから水素を取り出す技術を取得できませんでした。
アメリカが参戦する前（1941年12月8日以前）、ヨーロッパにおける戦争が長引くにつれて、ドイツは深刻な石油不足に陥り、石油の備蓄はごく僅かしかなかったが、スタンダード･オイルはルーマニアの油田をドイツにリースし、更に、ハンガリーの油田をドイツに売り渡して、ナチス政権を助けました。 また、スタンダード･オイルはタンカーでカナリア諸島のテネリフェ島に燃料油（ガソリン・軽油等）を運び、その燃料油をそこでドイツ軍に供給したり、ドイツのタンカーに移し替えたりしていました。 アメリカ政府がＵボートヘの燃料油供給を容認できないと言明し、その上、大西洋でアメリカ国籍の商船がＵボートに撃沈されていたにもかかわらず、スタンダード･オイルはＵボートに燃料油を供給していました。 また、スタンダード･オイルはナチス政権のために毎週１万５千トンの航空燃料を生産する製油所をハンブルクに建設していました。
1941年7月15日、アメリカ陸軍情報部のチャールズ･Ａ･パローズ少佐は、スタンダード･オイルがオランダ領アルバ島からカナリア諸島のテネリフェ島へ燃料油を輸送していると、陸軍省に次のように報告しました。「スタンダード･オイルはこの燃料油の20％をドイツ軍に供給している。 この航路に就航している約６隻のタンカーに乗船している高級船員のほとんどはナチ党員のドイツ人であると考えられる。 船員たちは、カナリア諸島のすぐ傍で潜水艦を何回も目撃し、また潜水艦がカナリア諸島で燃料補給をしていることも知っていると、我々の情報提供者に話している。 スタンダード･オイルのタンカーは魚雷攻撃を今日まで１回も受けたことがないにもかかわらず、異なった航路に就航している他のアメリカの会社は魚雷攻撃でタンカーを失っていると、この情報提供者は述べている」。
アメリカ財務省は、この報告を受け、1941年7月22日、スタンダード･オイルが行なっているタンジール向けの石油輸出についてアメリカ国務省と会議をしたが、スタンダード･オイルに対して圧力をかけることはしなかった。 結局、真珠湾攻撃（1941年12月8日）の後も、アメリカ財務省とアメリカ国務省は、スタンダード･オイルや他のアメリカ大企業がナチス･ドイツと取り引きすることを許可し、証明書を発行していました。
スタンダード･オイルは第二次世界大戦を通してファシストの国であるスペインにも燃料油を輸送していました。 スペインヘの燃料油輸送は間接的に枢軸国を援助することでした。 スペインのタンカー船団は定期的にドイツに航行し、ドイツ大使館やドイツ軍に燃料油を供給し、更に、ソ連軍と戦っているスペイン軍にも燃料油を供給していました。 このような状況を憂えた経済学者ヘンリー･ウォルドマンは、1943年2月26日付の『ニューヨーク･タイムズ』に次のような意見を載せた。「考えても見てください。 戦争の真っ最中に敵国を実際に助けている国がアメリカなのです。 そればかりではなく、スペイン大使が詳細に述べているように、アメリカはこのような援助を続けるばかりか、援助を拡大する準備までしているのです。 スペインは敵国です。 しかし、それでも、アメリカはスペインを援助しているのです」。 それでも、状況は改善されませんでした。 毎月４万８千トンのアメリカ産の燃料油がスペインを経由してナチス･ドイツに供給され続けました。
このような状況の中で、イギリス情報機関が秘密作戦を駆使してアメリカのマスメディアを操り、スタンダード･オイルとＩ.G.ファルベンとの提携関係を暴露し始めました。 すると、予想通りスタンダード･オイルの首脳陣はアメリカ国民から猛烈な非難の声を浴びることになりました。 このイギリス情報機関が仕掛けたネガティブキャンペーンにより、スタンダード･オイルのティーグル会長と彼の跡を引き継いだビル･ファーリッシュ新社長は裏切り者・国賊というレッテルを貼られ、ビル･ファーリッシュ新社長はストレスのあまり、まもなく心臓発作で死にました。 残されたティーグル会長も顧客の信用を一気に失い、精神状態が不安定になり、失意のうちに第一線を退きました。 この反スタンダード･オイルキャンペーンを受けて、アメリカ政府による調査が開始されました。 しかし、アメリカ陸軍省と戦略情報局（ＯＳＳ）は、スタンダード･オイルの協力無しにはアメリカは戦争を継続できないことを熟知していた為、スタンダード･オイルに対する攻撃をある程度のところで止めるように働きかけたと言われています。
ＩＴＴとナチス･ドイツとの協力関係
ＩＴＴ（International Telephone ＆ Telegraph Corp.）は1920年に設立されたアメリカ企業です。 ＩＴＴのソスサニーズ･ベーン会長は通信網を世界中に張り巡らし、世界の電話王になりました。
ベーン会長はファシスト政権の国々で政治家をＩＴＴの取締役にすると約束し、電話網を急速に広げ、それらの政府からも支持されました。 ＩＴＴは1931年までに、世界的な大恐慌にもかかわらず、6400万ドル強の資産を持つ大企業に成長しました。 彼はナショナル･シティー銀行の役員にも就任しています。 1933年8月、ベーン会長はヒトラーと会見しました。 ベーン会長はヒトラーとの会見を許された最初のアメリカ人実業家でした。 この会見でベーン会長は、ドイツとＩＴＴの政治的な関係を、第二次世界大戦が終了するまで続けると約束をしました。 ヒトラーもＩＴＴに対して、常に助力と保護を惜しまないと約束しました。 ベーン会長はＳＳ（ナチス親衛隊）に資金を与え、更に友人であったナチス･ドイツ航空大臣ヘルマン･ゲーリングの重要な支援者になりました。 航空大臣ゲーリングはドイツのみならずアメリカを初めとする各国の財界人に幅広い人脈を持っていたので、その人脈の中にあった各国財界人はナチス･ドイツを資金的に大きく助けました。 ベーン会長は戦争中、ドイツにあるＩＴＴを完全に自分の支配下に置いていたばかりでなく、中立国であるポルトガル・スイス・スウェーデンのＩＴＴ工場も管理していました。 これらの国々のＩＴＴ工場は枢軸国向けの軍需品を製造・販売していました。
真珠湾攻撃後、ドイツの陸海空軍はＩＴＴと契約を結び、その結果、ＩＴＴはドイツ軍向けに電話交換機・電話機・警報機・ブイ・空襲警報装置・レーダー装置を製造しました。 また、ＩＴＴは砲弾用の導火線をドイツ軍向けに月間３万本製造しました。 更に、ＩＴＴはドイツ軍向け砲弾用導火線を1944年までに月間５万本製造するようになりました。 更に、ＩＴＴは、ロンドンを空襲する為のロケットの原材料・乾式整流器用のセレン光電池・高周波無線装置・要塞および野戦用の通信セットをドイツ軍に供給しました。
作家チャールズ･ハイアムは次のように述べています。「この戦略上非常に重要な資材がなかったならば、ドイツ空軍はアメリカ軍とイギリス軍の将兵を殺傷できなかっただろうし、ドイツ陸軍はアフリカ・イタリア・フランス・ドイツで連合軍と戦うことが出来なかっただろう。 また、イギリスは空爆されなかっただろうし、連合国の艦船が海上で攻撃を受けることもなかっただろう。ＩＴＴとその関連企業の助けがなければ、ドイツ海軍のレーダー提督がパナマから南方の国々を猛攻撃しようと計画したときに、ドイツ側が中南米の国々にこの計画を連絡することができなかったはずである」。
ＩＴＴのベーン会長（彼は当時、アメリカ軍の大佐でもあった）のこうした活動は裏切りというレッテルを貼られてもおかしくなかった。 なのに、連合軍によってフランスが解放される1944年の時点で、彼はアメリカのヒーローとして褒めたたえられていました。
フォードとナチス･ドイツとの協力関係
フォード社の創業者ヘンリー･フォードは典型的な反ユダヤ主義者でした。 彼は1919年に ニューヨーク･ワールド』誌で初めて反ユダヤ主義を表明し、1920年にはユダヤ人に対する悪意に満ちた『国際ユダヤ人』を出版しました。 また、ヘンリー･フォードはヒトラーを支持し、1922年という早い時期から、外国人としては初めてナチスに資金援助をしました。 その見返りとして、ヒトラーはヘンリー･フォードの大統領選挙への立候補を助けるために突撃隊の派遣を申し出ました。 ヘンリー･フォードは1938年の75歳の誕生日に、非ドイツ人に与えられたものとしては最高の「大十字ドイツ鷲勲章」をヒトラーから授与されました。
ヘンリー･フォードにはエドセル･フォードという息子がいました。 エドセル･フォードは1930年代を通じて、アメリカにおけるＩ.G.ファルベンの子会社ＧＡＦの取締役を務めました。 フォード親子はイギリス空軍向けの航空機エンジンの製造を断わり、その代わりにドイツ陸軍の輸送部隊の主力となった５トントラックの部品の製造を始めました。 その上、アメリカ国内のタイヤ不足にもかかわらず、ナチス･ドイツへのタイヤ輸送を手配していました。 フォードからのタイヤ輸出の30％はナチス･ドイツが支配する地域に出荷されていました。
1940年にフォードはナチス･ドイツ占領地域にあるポアシー（フランスの都市）に自動車工場を建設し、ドイツ空軍向けの航空機エンジンの製造に着手しました。 また、この工場はドイツ陸軍の軍用車両の製造も手がけました。 更に、フォードは北アフリカにも自動車工場を建設し、ロンメル軍団のためにトラックと装甲車を製造しました。 こうして1942年には、ナチス･ドイツで使用されていたトラックのうち、約３分の２をフォード製が占めるようになりました。
ＧＭとナチス･ドイツとの協力関係
アメリカのデュポン一族が経営するＧＭとナチス･ドイツの関係は、フォードに負けず劣らず親密なものでした。 ＧＭとナチス･ドイツとの関係は、ヒトラーが政権を握った時から始まりました。 ＧＭは1900年代にウィリアム･デュラントによって組織され、1914年にデュポン社から最初の投資を受けて以降、1950年代までデュポン社から出資を受けていました。 アメリカにおけるＩ.G.ファルベンの子会社ＧＡＦはＧＭに多額の投資をしていました。 ＧＭの経営陣も1932年から1939年までの間、Ｉ.G.ファルベンの工場に合計3000万ドルの投資をしていました。（ ＧＭの欧州総支配人であるジェームズ･ムーニーは、ヘンリー･フォードと同じように、ヒトラーから勲章をもらっている）。
1929年、ＧＭは当時ドイツ最大の自動車メーカーだった「オペル」を買収しました。 1931年、オペルはＧＭの完全子会社となり、オペル製の乗用車はドイツ乗用車市場で40％という圧倒的なシェアを持つようになりました。 その当時のダイムラー･ベンツのシェアは９％、フォードのシェアは８％、ＢＭＷのシェアは３％でした。 1930年代の中頃になると、ＧＭはオペルを通してドイツで軍需用トラック・装甲車・戦車・軍用航空機の本格的な生産に取り組んでいました。 ブランデンブルクにあるオペルの工場は軍需用３トン･トラックを年間３万台近く生産し、その規模はドイツの軍需用トラック生産の約40％を占めました。 リュッセルスハイムにあるオペルの工場は、第二次世界大戦を通して、ドイツ空軍の為に軍用航空機を生産し、特にドイツ空軍で最も殺傷力が高かった中型爆撃機であるユンカースJu88のエンジンの50％を製造していました。 また、オペルはドイツ軍用車の装備の大部分を製造していました。
1974年、アメリカ連邦議会の上院小委員会で、上院付き某弁護士が、「連合国のＧＭ工場と枢軸国のＧＭ工場の間では、情報も物品も絶えず行き来していました。 フォードやＧＭの支援がなければ、ナチスはあれだけ持続的に首尾よく戦争を行なうことができなかっただろう」と発言しました。 すると、ＧＭの弁護士はこれを「全くの偽り」と反駁し、退けました。
デュポンとナチス政権との親密関係
1930年代半ば頃、アメリカ軍当局は必要な軍需物資の95～97％を民間に頼っていましたが、その民間企業の中で１、２位を争っていたのは常にデュポンでした。そして、当時の三大化学工業企業であるデュポン（アメリカ）とＩ.G.ファルベン（ドイツ）とＩCＩ（イギリス）は、敵味方に分かれた戦争中も、戦争後も、国籍に関係なく一貫して友好関係を保ち、もちつもたれつで仲良く共存共栄を図ろうとしていました。
1937年、革新派のドイツ駐在のアメリカ大使ウィリアム･ドッドは、任期終了時にニューヨーク港で記者会見を開き、次のように語りました。「アメリカの産業資本家たちのあるグループは、民主的な政府の代わりにファシスト政権を何が何でもアメリカに樹立したいと、ドイツとイタリアのファシスト政権と密接に連絡を取り合っています。 私はベルリンでの任期中に、アメリカの支配階級の一部がナチス政権といかに親密であるかを見聞する機会を多く持った。 船上で旅客の１人が、彼はある巨大銀行の著名な重役だが、ルーズベルト大統領がこのまま革新的な政策を続ければ、具体的な行動を取ってアメリカにファシズム政権をもたらす用意があると単刀直入に語ってくれた」。
1944年、アメリカ上院軍事調査委員会において、検事次長は次のように発言した。「Ｉ.G.ファルベンは国際カルテル協定によって勢力を保っています。 アメリカにおいて同社はデュポンおよびＩCＩと協定を結び、アメリカ国内市場を三分割しています。1940年、デュポンはＩ.G.ファルベンに対し、戦後、Ｉ.G.ファルベンの市場回復に協力することを約束した」。 この発言を受けて、キルゴア委員長は次のように結論を下しました。「このようなデュポンの協定は、スタンダード･オイルのそれと同じく売国奴の行為であり、上院議員ハリー･トルーマンも同様の語を使って非難した」。 もちろん、このような利敵行為が売国奴の行為であることは言うまでもないが、デュポンは当然その事を否定し、次のように述べた。「Ｉ.G.ファルベンとの関係を、アメリカ及び連合国側の利益を損ねる利敵行為であるとして非難する意見があるが、それは全くの嘘である。 それはあたかもソ連共産党のプラウダ紙が『原子力研究は完全に独占資本の支配下にある』と非難するようなもので、的はずれもいいところだ」。
因みに、第二次世界大戦中のデュポンは原子爆弾の生産にも大きく関わっていました。 マンハッタン計画が密かに計画された頃、この計画の責任者レズリー･グローブス准将はデュポンに協力を求めました。 これを受けて、デュポンはゼネラル･エレクトリックやウェスティングハウスと共に、シカゴ大学の監督のもと、まずテネシー州オークリッジにウラン濃縮工場を建設し、次いで、ワシントン州ハンフォードサイトにプルトニウム抽出工場を建設しました。 もっとも、これらの工場建設のための巨額な費用はデュポンが自腹を切ったものではない。 全て国費である。
ＩＢＭとナチス･ドイツとの協力関係
アメリカの作家エドウィン･ブラックが、『ＩＢＭとホロコースト ナチスと手を組んだ大企業』という本を出しました。 彼の両親はホロコーストを生き延びたユダヤ人です。 彼によると、ＩＢＭの創業者トーマス･ワトソンは、ヒトラーからメリット勲章（ドイツで２番目に位の高い勲章）を授かるほどナチスに協力し、彼にとってヒトラーの第三帝国は世界で２番目に大きな取引先だったといいます。
エドウィン･ブラックは次のように告発する。「ＩＢＭは、もともとドイツの子会社を通じ、ヒトラーのユダヤ人撲滅計画遂行に不可欠な技術面での特別任務を請け負い、恐ろしいほどの利益を上げた。 ＩＢＭこそ現代の戦争に情報化という要素を持ち込み、こともあろうに、あの戦争でナチスの電撃戦を可能にした張本人なのだ」。 当時、コンピュータは存在しませんでした。 しかし、コンピュータの先駆をなす機械をＩＢＭは開発していました。 パンチカード機器「ホレリス」がそれです。 ナチスはＩＢＭの提供したパンチカード技術を使い、ドイツ国民の名前・住所・家系・銀行口座などの情報がすばやく参照できるようにしました。 その技術で、同性愛者をナンバー３、ユダヤ人をナンバー８、ジプシー（ロマ）をナンバー12などと区分していました。 ブラックは言う。「ＩＢＭがナチスに提供したパンチカード機器『ホレリス』がユダヤ人の判別と鉄道の効率的な運行を容易にし、ユダヤ人問題の最終解決に無比の威力を発揮したのである。 もちろん、ＩＢＭなしでも、ホロコーストはすべての形で行なわれたであろう。 しかし、ＩＢＭなしであったら、ナチスによる犠牲者の数は実際よりも遥かに少なかったはずである。 その意味ではＩＢＭの創業者トーマス･ワトソンへの高い評価はスキャンダラスと言わざるを得ない。 先見の明があった社長どころか、ホワイトカラーの犯罪者なのである。 ＩＢＭは戦後、全くその責任を問われなかった。 ナチス時代のＩＢＭのすべての幹部は報償を与えられ、昇進した。 その忠誠心が報われたのか、または、その効率の高さが報われたのであろう。 私は、命令を実行することに満足していたＩＢＭの幹部たちを責めようとは思わない。 しかし、トーマス･ワトソンとその取り巻きたちは、自分たちのしていることを十分に承知していたことだけは繰り返し指摘したいと思う」。
ここでコマーシャルです。
頭痛が気になったら・・
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