OPEC総会の行方

OPEC総会では、追加減産は恐らく見送られることになるだろう。これまで強気一辺倒だったサウジのヌアイミ石油相が、一転慎重な発言をしたのがその理由。前日までは減産間違いなしといっていたが、彼の発言内容が正しいとすれば方針を変更せざるを得ない。IEAが本日発表したデータで消費国の在庫が10 月に大きく減少していたのを引き合いに出し、これまでの減産をしっかりと遵守していれば十分との見方に変わったようだ。IEAの月報自体にほとんど市場の反応は見られなかったが、とんだところで影響を与える格好となった。今のところアルジェリア、イラン、ベネズエラが執拗に減産を主張しているが、これは総会前にいつも見られる光景、彼らの主張が通ることはない。結局はサウジの言う通りになるのがOPECの実情なのだ。

恐らくは今回減産は見送り、来年1月か2月初めに臨時総会開催を決め、そこで改めて検討するという結果に落ち着くだろう。サウジも最後まで減産と言っていただけに、少しは強気派の主張が通るかもしれないが、日量30万バレルの減産を勝ち取るのすら難しいだろう。10月に決定した120万バレルの減産がまだ達成されていないことから、これの遵守を徹底させることを確認する程度に落ち着くのではないか。ただ、減産を行うつもりがまったくないインドネシアをどうするのかという問題もあり、インドネシアの分をサウジが肩代わりする可能性は残る。

減産見送りなら、60ドルを割り込むあたりまで売られる可能性は高いが、これはあくまでも一時的なもの。OPECは60ドルの価格維持をおおっぴらに口にするようになってきており、この水準では買戻しを入れる動きが加速するだろう。また、10月の減産がしっかりと遵守されれば、それだけで十分に需給が引き締まるという事実を忘れてはならない。サウジが意見を変えたのも、前回の減産で十分との自信が芽生えたことが背景にあると思われる。現在の価格水準は、10月の時点とほとんど変わっていない。当時から少なくとも100万バレル近く生産が減少する一方、暖房需要が増えていることを考えれば、やはり価格は割安と言うことになる。

ここまで書いたところで、事前に会合を開き市場分析を行う閣僚監視委員会（MMC）が、30万バレルの即時減産決定か、2月1日から50万バレルの減産のどちらかの案を加盟国閣僚に提案するとのニュースが飛び込んできた。前に書いた30万バレルの減産の可能性もまだ残っているようだ。ただし、MMCの提案が無視された例は以前にも何度かある。今回はどのような結末になるか、本当に最後まで分からない。