暑い季節になると心配なのが、子どもの熱中症。外遊びや通園・通学のときだけでなく、実は家の中やベビーカーの中でも起こることがあります。

 

特に小さな子どもは、大人よりも体温調節が未熟で、自分から「暑い」「のどが渇いた」とうまく伝えられないことも少なくありません。だからこそ、周りの大人が早めに気づき、予防し、必要なときにはすぐ対応することが大切です。

  環境省 こども家庭庁

 

 熱中症はどうして起こるの?

 

熱中症は、暑い環境の中で体温をうまく下げられなくなり、体の中に熱がこもってしまうことで起こります。本来、私たちの体は汗をかいたり、皮ふの血流を増やしたりして熱を外へ逃がしています。

 

ところが、気温や湿度が高すぎたり、水分が足りなくなったりすると、その働きが追いつかなくなります。すると、めまい、頭痛、吐き気、だるさ、筋肉のけいれんなどが起こり、重症になると意識障害や臓器障害につながることもあります。 環境省 日本救急医学会

 

 子どもは大人より熱中症になりやすい

 

  • 基礎代謝が高く、体の中で熱を作りやすい
  • 体の表面積が大きく、外の熱を受けやすい
  • 汗をかいて体温を下げる力が未熟
  • 水分バランスを保つ力が未熟
  • 乳幼児は自分で水分補給しにくい
  • 不調をうまく言葉で伝えられないことがある
  • 身長が低く、地面の照り返しの影響を受けやすい
  • ベビーカー内は大人が感じる以上に暑くなりやすい

日本小児科学会 こども家庭庁

 

 家庭でできる熱中症予防

 

熱中症予防で大切なのは、「暑くなってから対応する」のではなく、暑くなる前から備えることです。まず、気温や湿度だけでなく、暑さ指数(WBGT)や熱中症警戒アラートも参考にしましょう。のどが渇いたと感じる前に、こまめに水分をとることも大切です。たくさん汗をかいたときは、水分だけでなく塩分も意識すると安心です。 厚生労働省 環境省

 

室内でも熱中症は起こるため、「家の中にいるから大丈夫」とは限りません。エアコンや扇風機を上手に使い、無理に暑さを我慢しないことが大切です。外出時は、通気性のよい服や帽子を使い、できるだけ暑い時間帯の外遊びや運動を避けましょう。休憩をこまめにはさみ、睡眠や食事をしっかりとることも、熱中症予防につながります。 厚生労働省 こども家庭庁

 

特に強く伝えたいのは、短時間でも車内に子どもを一人で残さないことです。車の中は短時間で非常に高温になります。また、ベビーカーでは日差しを避けていても、地面からの熱で体温が上がることがあります。大人の感覚だけで判断せず、子どものいる高さの暑さを意識することが大切です。

  こども家庭庁 日本小児科学会

 

 こんな様子があれば注意

 

熱中症の初期には、顔が赤い、大量に汗をかいている、なんとなく元気がない、ぼーっとしている、足がつるといった様子が見られることがあります。

少し進むと、頭痛、吐き気、嘔吐、強いだるさなどが出てきます。
さらに重くなると、呼びかけへの反応がおかしい、まっすぐ歩けない、けいれんする、意識がはっきりしないといった危険なサインが現れます。 日本小児科学会 日本救急医学会

 

 熱中症かな?と思ったときの対処法

 

熱中症が疑われたら、まずはすぐに涼しい場所へ移動しましょう。
衣服をゆるめ、首・わきの下・足のつけ根などを冷やします。

本人がしっかり飲める状態であれば、水分や経口補水液を少しずつとらせます。家庭での初期対応として大切なのは、「休ませる」「冷やす」「水分と塩分を補う」の3つです。 環境省 日本救急医学会

 

ただし、ぐったりしている、吐いている、水分がとれない、呼びかけへの反応が普段と違うといった場合は、早めの受診が必要です。

 

意識がもうろうとしている、けいれんがある、体がとても熱い、返事が乏しいといった場合は、ためらわず救急要請を考えましょう。重症の熱中症では、できるだけ早く体を冷やすことが命を守ることにつながります。 日本救急医学会

 

 治療では何をするの?

 

熱中症の治療の基本は、体をすばやく冷やすことと、不足した水分や電解質を補うことです。

軽い場合は、安静・冷却・電解質入りの水分補給で改善することがありますが、症状が続くときや中等症以上が疑われるときは、医療機関で点滴や全身管理が必要になります。

まれですが、重症例では積極的な冷却が重要です。 日本救急医学会

 

 まとめ

 

子どもの熱中症は、正しく知っていれば予防できることが多い一方で、気づくのが遅れると急に重くなることがあります。

 

大切なのは、「暑さを避ける」「こまめに水分をとる」「子どもの変化を見逃さない」ことです。少しでも気になる様子があれば無理をさせず、早めに休ませ、必要に応じて受診しましょう。

 

お母さんや周りの大人の気づきが、子どもを守る一番の力になります。 こども家庭庁 厚生労働省


 

 参考資料