思い起こせば、コロナウィルス感染症拡大防止策の制約が強くなり始めたのが、ちょうど2年前の2020年5月頃でした。

 

私の「フィットネス・スポーツクラブでの指導」仕事、職場は最初に感染者を出してしまった、ということで、もうその週から、

 

この業界は営業停止に追い込まれました。

 

やはり不特定多数が入り込み、体調不良者がスタッフやインストラクターもあることで、そういった方針になってしまいました。

 

ステイホームの義務付けのようなかたちで、制約がとても大きかったことを思い出します。

 

ちょうど、その時に「呼吸法について」の動画や、多くの中国武術系、体育運動の解説を会員さんに向けて情報発信の多くしていました。

 

 

 

 

 

 

仕事もクラスも3月〜6月までの3ヶ月完全停止でしたが、再開したら、皆さん復活してくれて良かったです。

 

こうして2年が経つと、いろいろと感じることがありますが、無事に心配もなく、過ごして来れました。

 

来月6月は、イベントが2つありますが、いろいろと制約の解除に期待をしています。

 

先週から昨日今日までは、新聞記事に「脱マスク」について提言や解説がありましたので、

 

ご紹介致します。新しい方向性に向けた、ニューノーマル時代に頑張りたいと思います。

 

宜しくお願い致します。

 

 

 

 

 

 

 

読売新聞は結構詳しく載せられています。

 

 

 

会話少なければ屋外でマスク不要 尾身氏らが提言
産経新聞 2022/5/19 20:14

政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長ら専門家有志は19日、屋外で周囲との距離が十分に確保できない場合でも、徒歩移動などで会話が少なければ、必ずしもマスクを着用する必要はないとの見解を示した。学校現場でも屋外での体育授業や休憩時間中の運動遊びでもマスク着用は不要とした。熱中症リスクなどが高まる夏場を前に、国民的な関心が高まっており、マスク着用の考え方などを初めて整理し、明確にした。政府は、内容を分かりやすく周知していく方針。

一連の見解は同日開かれた厚生労働省にコロナ対策を助言する専門家組織の会合で示された。散歩やランニングなど屋外で周囲との距離が十分確保できる場合や、家族のような人と一緒に滞在するケースもマスク着用を不要とした。一方、多数が利用する公共交通機関での通勤・通学時は着用を継続し、屋外でも人混みや会話が想定される場面ではマスクを持参し、会話の際には着用するとした。

オミクロン株の流行で子供の感染者が急増したことを踏まえ、今年2月から一時的に推奨されていた2歳以上の未就学児のマスク着用については、熱中症リスクや表情が見えにくくなることによる影響も懸念されていると指摘。「(一律には着用を求めない)従来の考え方に戻していくことを考慮する時期だ」と言及した。

政府はこれまで会話の際にマスク着用を徹底するように呼びかける一方、屋外で十分に距離が離れていれば外すことを認めてきた。ただ不要な場面を具体的に示していなかった。


「屋外で会話なし」→マスク不要 「2歳以上の園児」→マスク推奨せず 専門家有志提言 政府も方向性明示を検討へ
東京新聞 2022年5月19日 23時14分

新型コロナウイルス対策のマスク着用について、国立感染症研究所の脇田隆字所長ら感染症の専門家や小児科医ら有志は19日、会話が少ない屋外では不要とする提言を発表した。マスクを着用し続けると、熱中症の恐れがあるほか、表情が見えにくくなることから子どもの言語の発達などへの影響が指摘されている。(原田遼、沢田千秋)
 屋外で周囲と距離が取れる場合は「マスクは外してもよい」とした。例として、公園での散歩やランニング、自転車での移動を挙げた。距離が取れなくても、会話の少ない徒歩での移動は問題ないとした。屋外でも会話をする際はマスク着用を求める。
 提言ではまた、2歳以上の未就学児や小学生についてもマスクを着用する場面を整理。小学生は、熱中症になるリスクが高い場合の登下校時はマスクを外すように指導すべきだとした。ただし、距離を十分に確保し、会話を控えるように訴えた。鬼ごっこなど密ができない外遊びでも着用は不要とした。


 オミクロン株の流行を受け、2歳以上の園児に対しては2月以降、保育所内でマスク着用を求めてきたが、今後は推奨しない。施設内で感染が疑われる人が出た場合は一時的に着用を検討するが、長期化は避けるようにと指摘した。
 提言の内容については、19日の厚生労働省に助言する専門家組織「アドバイザリーボード」で議論された。会合後、座長の脇田氏は「オミクロン株の感染力は高く、マスク着用を含めた基本的対策は必要」と強調。屋内や公共交通機関などでは必要に応じて着用すべきだとした。


 提言を受け、厚労省幹部は「政府としてマスク着用についての方向性を示せるか検討したい」と話した。