俺は呆けない、呆けたくはないと、背中に老いを感じながら、
高齢者は暮らしているのだろうが、本当に恐れているのは、
若年性痴呆を背負った人と家族だと思う。
ご近所にも、高齢により運転免許を返上した人を知っている。
此処から↓は
「Ｄｒ・ミカ」さんのブログからコピー転載の記事です。
読売新聞 2016年10月26日
認知症で運転できるか？判定手助けソフト、
精神科医が開発
認知症のために車の運転が可能かどうかの判定を手助けする診断ソフトを、
大分市の精神科医が今月、開発した。
来年３月施行の改正道路交通法では、７５歳以上で認知症の恐れがある人への診断が義務づけられ、一般のかかりつけ医が認知症の診断を行う機会が増えるとみられている。迅速で正確な診断の一助となることで、医師や高齢ドライバーの役に立てればとしている。
診断ソフトをつくったのは、大分市の博愛病院理事長の釘宮誠司医師。
精神科の専門医として２０００人以上の認知症患者の診療経験がある。
大分県医師会常任理事を務めていた２０１３年に、
県警の要請を受けて認知症と運転に関する連絡会議を設置。
専門医でなくても認知症の診断がしやすいようにと、「今日は何月何日か」
「家族構成は」など約７０問の問診からなる手引書を作った。手引書を使った医師から、「運転能力との関係が簡便に判断できる指標がほしい」との声が寄せられたことから、パソコンで自動的に判定できるソフトの開発に乗り出した。
認知機能と運転の関係に詳しい佐賀大の堀川悦夫教授（認知神経心理学）に
監修してもらい、認知症患者約１７０人について手引書の回答と専門医が用いる検査法との相関を分析。認知症のタイプや重症度を診断できる仕組みを開発した。さらに、運転機能に関係する約４０問の回答を抽出して分析することで、運転の可否が診断できるようにした。
結果は得点化して示されるが、「運転免許返納おすすめライン」には
幅を持たせ、医師の診断と合わせて総合的に判断できるようにしている。
ソフトは今月完成。県内のかかりつけ医に使ってもらうほか、実際に利用してもらったデータを用いて認知症と運転の相関関係の分析を行いたい考えだ。
将来的には、スマホやタブレット端末のアプリにして家庭でも活用してもらいたいとしている。
釘宮医師は「認知症の症状や重さは多様で、運転可能な軽度な場合も多い。
運転能力のない人を早期に見つけ、事故の減少につなげたい。
同時に『運転する権利』を不必要に奪ってしまわないよう、
難しい判断を強いられる現場の医師の手助けになれば」としている。
（村上喬亮）
◇
【 改正道路交通法 】 ７５歳以上のドライバーが、３年に１度の運転免許更新時に受けている認知機能検査で「認知症の恐れがある」と判定された場合、
全員に医師の診断を義務づけ、運転の可否を判定する。
現行の制度では、「認知症の恐れがある」と判定されても、
原則、免許更新でき、違反があった場合のみ診断が求められる。
診断対象７５歳以上のドライバー…年６万５０００人
読売新聞が９月にまとめた全国の警察本部（徳島県を除く）へのアンケートによると、認知症の診断が義務づけられる７５歳以上のドライバーは全国で年間約６万５０００人と推計され、現行制度で昨年１年間に診断を受けた１６５０人から約４０倍に増加する見込みだ。都道府県別では福岡県の３３００人が最も多く、大分県は５００人と推計されている。
急増で問題となるのが、運転可能な認知能力があるかを判断する医師の数だ。警察本部からは「専門医が十分いない」などの声も上がっている。専門医だけで対処するのは難しいことが予想され、かかりつけ医の診断能力の向上や診断の標準化が課題となっている。
転載ここまで
今年、高齢者用・運転適性検査を受け、総合点８２点で、
記憶力判断力に心配ありませんとの評価を頂いた。
７６点以上 記憶力判断力に心配ありません
４９以上７６点未満 記憶力判断力が少し低くなっている
４９点未満 記憶力判断力が低くなっている
来年３月からは、新しいテスト法が適用されると聞いている。
不合格と判定されたら、スパッと運転は諦めます。
この情報が少しは役立つかと転載させて頂きました。