今日、デジタル全体主義国家の監視・制脳システムにより、人間はユビキタスの端末と化しており、一部の人間にとっては既に、逆らえば健康、人間関係、経済力など全てを奪われる残酷なシステムとなっております。


形式上、それは民主主義制度下での国民の選択による物となっていますが、そもそも、AIによる監視・制脳システムの下での民主主義とは何でしょうか?

実際、それは「自由からの逃走」を果たしてしまっています。既に知られた典型的な失敗をさせて、更に全体主義を確立しているのです。

今日では「自由はナ◯ス!」とまで言い切る人々まで市井には増えつつあるのですから、その状態では形式的には民主主義が残っていても、早晩全体主義に陥いるのは必然なのではないでしょうか?


昔から集権的・集産的な左右が大勢を占めていた日本は、元々デジタル全体主義には親和性が高かったと言え、例えば、マイナンバーカードなどは、実現前に国民側からの行政縦割り批判が有り、それに応えた形でもあります。形式上も実際上も、国民の選択による全体主義、ディストピアなのです。





デジタル全体主義は、既にかなり前から一部の市民に対しては牙を剥いています。ご近所トラブルなどから、人工衛星監視網やワイヤレスBMIの洗脳システムから標的にされてしまった個人は、日常的に明らかに憲法違反である犯罪を被っているのですが、犯行手口が不可視な電磁波による故、専横が蔓延っているのです。


日本国内で行われる犯罪は全て(当たり前の事ですが)国内の犯罪として日本の警察が取り扱っています。

しかし、この犯罪に関してだけは、犯罪ではなく政治や思想、民族、外交などの問題にすり替える様に、全体主義システム側からの圧力が掛かるのです。矛先を他に向けさせる為でしょう。

殆どの被害者は一般市民であり、日常受けている犯罪被害は、そんな事とは全く関係がありません。

これは憲法上の基本的人権を侵害する犯罪なのですから、対応法規が無ければ作らなければならない筈ですが、国民により選択された形の全体主義の下では不可能に近いのです。


デジタル全体主義国家の衛星監視システム、遠隔BMI洗脳システムの下で、人間はユビキタスの端末にされており、自由は国民の選択の形式を取って破棄されつつあります。

これは、システムに逆らう者は、経済力、家族などの人間関係、健康など全てを奪われると言うハイパー全体主義なのですが、ほぼ確立されてしまった現在では、逆らう事は非常に難しく、標的にされたらどれだけ持ち堪えられるか?と言う程度でしょう。
内部からの力ではサイバー拷問の廃止は難しく、海外の政府も同じシステム下で人口削減やサイバー拷問の真っ最中と言う条件下ですが、歴史は繰り返すと言われている様に、全体主義に走った日本が最終的にリセットに至れば、その時には事態が変わる可能性も有るのではないでしょうか。