最初は「陰謀論」的な解説ではなく、勢力図のシェーマ図（下の大きな図）をネットからお借りして、それに沿った解説となります。
DSはイデオロギー的には、右はネオコン（新保守主義）と、左はトロツキー派（旧ボリシェヴィキ・レーニン主義＝世界革命派）と結びついていた、というように解説されています。
このため、DSは米国においては保守主義のトランプとは対立、旧ソ連の共和国ではロシアのプーチンと対立しているという構図になるようです。
■DSと左翼思想との関係
ロシア革命とはボリシェヴィキ革命であり、革命を起こしたボリシェヴィキ党の人々、レーニン、トロツキー、スヴェルドロフ、ジノヴィエフ、・・など幹部の多くがユダヤ人革命家で、この人々は後にトロツキー派と呼ばれています。
彼らを後ろで支援していたのがウォール街（DS)だった、つまり、ロシア革命を起こしたのはDSだった、という裏側があったようです。
レーニン像
赤の広場 レーニン廟
■トロツキー派（旧ボリシェヴィキ・レーニン主義派）の人々はDSによって資金適用されてロシア帝国を革命で滅ぼした。
レフ・トロツキーによって主張されたマルクス主義および共産主義革命理論のこと。トロツキズムを主張する者をトロツキストという。ロシア革命を率いた勢力であり、旧ソ連の支配層のイデオロギーのようです。
現在のロシア、プーチン体制
「国家イデオロギーとしての共産主義は、ロシアではもう死んでいる」これがロシアの公式の立場なのだそうです。
但し、ソ連崩壊後、世界のいくつかの国の諸都市にあったレーニン像は撤去されましたが、現在でもロシアのレーニン像はそのままなのだそうです。しかしレーニンに因んで名づけられたレニングラードは現在の名称はロシア帝国のピョートル大帝の名に因んだサンクトペテルブルクに代わりました。また、レーニンの遺体を安置したレーニン廟も赤の広場にあり、遺体の保存も継続されているそうです。
■DSと保守主義、新保守主義（ネオコン）との関係
保守主義（conservatism）のMAGA運動は「トランプ革命」とも呼ばれています。MAGA＝Make America Great Again
保守または保守主義とは、従来からの伝統・習慣・制度・考え方を維持し、社会的や政治的な改革・革命・革新に反対する思想のこと。過激な傾向を拒否し、穏健な立場を奉ずる人物・勢力・政党は保守主義者と呼ぶ。
政界の人材ではないトランプ氏に2016年の大統領選出馬を要請し、支えたのは、実は退役軍人などからなる愛国保守の人々だったそうです。詳しい経緯については、以前ご紹介した動画にあります。
ネオコン（新保守主義 Neoconservatism）
アメリカ合衆国における新保守主義は、政治イデオロギーの1つで、自由主義や民主主義を重視してアメリカの国益や実益よりも思想と理想を優先し、武力介入も辞さない思想。1970年代以降に米国において民主党のリベラルタカ派から独自の発展をした。
つまり、米国においてDSと繋がっているのはネオコン（新保守主義）の人々であるという構図があり、ネオコンの政権の代表が、パパブッシュ政権、クリントン政権、ブッシュJr政権、オバマ政権でした。これらの政権では多くの戦争が起こっています。
従来の伝統的価値を重んじる「保守主義」は、現在はトランプ支持派の勢力とほぼ重なっているようです。トランプ政権の4年間には、軍事作戦などはあったものの、戦争はほぼ皆無でした。
参考：
従って、DSはトランプ派を認めず、彼が続投するのを2020年の大統領選挙の際、様々な工作によって潰しにかかりました。この工作に資金提供で介入した代表格がジョージ・ソロス、ザッカ―・バーグなどのユダヤ系DSの人々だったようです。
■軍産複合体 (militaryindustrial complex)
政府の国防支出に大きく依存する軍部、民間企業、政治家たちが、それぞれの利益のために有形無形の連携を保ちつつ、ときにはマスコミ界も参加して、国防支出の増大を図る社会的な癒着構造をいう。
軍産複合体という用語は、アメリカのアイゼンハワー大統領が1961年の退任演説で軍産複合体の存在を警告して以来、政治用語として定着した。
一般に兵器調達は、独特な価格決定、独占的な納入手続き、厳重な機密扱いなど、通常の商取引とは異なる方法で行われるため、軍部と産業界の間で癒着が生じやすい。
これに政治家、大学などの研究機関が加わることもある。
アメリカは第二次世界大戦では「民主主義の兵器廠(しょう)」とよばれ、連合国側の戦争資材の供給に大きな役割を果たしたが、その反面、経済全体が政府支出、特に国防支出に大きく依存する体質から脱し切れなくなった。
第二次世界大戦後、朝鮮戦争（1950～53）やベトナム戦争（1964～73）によって戦争関連産業が潤った事実をみても、経済の軍需依存を如実に反映している。反面、アメリカの戦争介入は参戦兵士の犠牲が大きく、このためアメリカは地域の安全保障は関係国の自助努力による方針（ニクソン・ドクトリン）に転換したものの、高度先端技術を駆使した軍用機、ミサイル兵器、戦闘車両、艦艇などの供給国としての地位は確保する必要があるため、兵器の内需以外に各国に兵器の購入を迫る、いわゆる外需も併用してアメリカの軍需産業の保持、育成の方針には変わりなく、軍産複合体の体質は依然として続いている。
なおフランス、ドイツ、日本などでも兵器関連産業界の国防支出依存という体質が定着化しつつある。
東西の対立構造があり、朝鮮戦争、ベトナム戦争は東西の代理戦争でしたし、その後の1990年代以前の東西冷戦時代も軍拡競争の時代で、軍産複合体にとっては順調な成長時代だった。
この「意図された」対立構造が崩れたのが現在の状態のようです。
参考：
