以前、拙ブログ内でもご紹介させて頂きましたが、
歴代の米国大統領の内、在任中に暗殺された米国大統領は
第16代：エイブラハム・リンカーン
第20代：ジェームズ・ガーフィールド
第25代：ウィリアム・マッキンリー
第35代：ジョン・F・ケネディ
の4名で、
暗殺されかけた米国大統領としては
第7代：アンドリュー・ジャクソン
第40代：ロナルド・レーガン
などが有名です。
第45代：ドナルド・トランプ大統領も元CIA工作員によれば、大統領候補に浮上したときから既に水面下で「暗殺計画」が進行していたという証言があるそうです。
米国の歴代大統領で、暗殺された大統領、もしくは暗殺されかけた大統領全員に共通していること。
それは、「彼らが、米国における通貨発行権を、民間銀行（現在ではFRB傘下の銀行）から連邦政府によるドル紙幣発行に戻そうとしたこと」でした。
参考：
以前に拙ブログ内で書いた記事です
米国で起こった今世紀最初の大きな事件である「9.11」にも同様の背景、つまり、通貨発行権を巡る攻防があったということは実は殆ど知られていません。
これを「陰謀論」「都市伝説」だと思う方々が多いかと思います。
まず、この9.11の背景には「通貨発行権」を自分達のものとして守りたいFRBというユダヤ系金融DSの切実な動機と、ブッシュ家が生業とする「軍産複合体」の思惑という共通の利害があったようです。
9.11の後には「テロとの戦い」という大義名分で米軍は大規模なアフガン空爆・イラク侵攻という流れとなりました。
そして、先日、その時から20年間、現地に駐留し続けていた米軍がアフガンらから撤退し、首都カブールなど現地は再びイスラム原理主義派「タリバン」によって制圧されたようです。
参考：
■NESARA（National Economic Stabilization and Reformation Act、ネサラ）決議案の可決とキャンセル
NESARA（National Economic Stabilization and Reformation Act、ネサラ）という言葉を最近耳される方は多いと思います。NESARAとは「国民経済安全保障改革法」と訳される経済改革法のことで、これに対して、GESARA とは「Global Economic Security and Recovery Act」の略で「地球経済安全保障改革法」と訳され、NESARAの”グローバルバージョン”と理解すればよいようです。
2001年、多くの交渉の末に連邦最高裁判所の裁判官は、第107議会にNESARAを承認する決議を可決するよう命じ、NESARAが法制化されてから18か月後の2001年9月9日に可決したそうです。
そして、9月11日東部夏時間の午前10時に「NESARA宣言」の一環として、全米国民への債務免除、新米財務省銀行制度、国税庁の廃止を発表し、世界貿易センタービルのノースタワーの１階と２階にある国際銀行のコンピューターが新しい米国財務省銀行システムを開始する予定となっていた。
9月11日の午前10時、東部昼間時間にアラン・グリーンスパンが、新しい米国財務省システム、全ての米国市民の債務免除と、公告の最初の部分としてのIRS（米国歳入庁）の廃止を発表する予定だった。
(注）IRS
このIRSは簡単にいえば税金の取り立てを行う機関です。
しかし、発表当日の2001年9月11日午前8時46分、アメリカン航空のボーイング767型機がニューヨークのWTCのノースタワーに激突し、破壊されたビルの映像が世界中のテレビニュースチャンネルの注目を集めるなか、17分後に別のボーイング767型機がサウスタワーに激突し、サウスタワーは午前9時59分に崩壊。その29分後にノースタワーも崩壊しています。
これが単なる偶然であろうはずがありません。
これはNESARA法案のキャンセルが目的で、イスラム原理主義者「アルカイダによる米国へのテロ攻撃」というのは自作自演をカモフラージュするための表向きのストーリーだったようです。
米国ではアンケート調査で、4割弱の人々がこの事件の裏側にあった陰謀に気づいているそうですが、日本人の多くは単なる「陰謀論」「都市伝説」だと思う人が殆どのようです。
このツインタワーが「9.11」で崩壊した世界貿易センター（World Trade Center, WTC）ビルです。WTCのオープンは1973年だったそうです。
「2001年9月10日、つまり「9.11」の前日に、当時の大統領ジョージWブッシュJrは、父ジョージHWブッシュ・シニア（＝パパブッシュ）元大統領から、ホワイトハウスで、この宣言発表を阻止する方法についての命令を言い渡されていた」とあり、そうであるならば彼は元大統領である父パパブッシュの操り人形の様な人物だったのかもしれません。
貿易センタービルのノースタワーに、ハイジャックされた航空機が突っ込んだという第1報を側近から受け取ったとき、JWブッシュ大統領はフロリダ州サラソタ市の小学校を視察中で、彼は子供が本を朗読しているのを教室の隅の椅子にかけたまま暫く立ち上がらず、茫然とした様子で目が泳いでいる姿のニュース映像が印象に残っています。
「最初は単なる事故かと思った」と、語っています。２機目がサウスタワーに突っ込んでから「米国が攻撃を受けていると悟った」と。これがパパを含む自分達DSによる自作自演であるとどこまで自覚していたのか。自覚していたならば大変な役者だったということになりますが。
（補足）現在では、WTCに突入した航空機などは実際にはなく、ホログラフィーだったという説が浮上しています。
いまだに911は飛行機が本当に突っ込んだと思ってる人いるけどさ！この映像見ておかしいと思わない？鉄筋のビルに飛行機が無傷で吸い込まれるなんてありえないでしょ！ぶつかれば飛行機だってどこかグシャってなるはず！フェイクだよ！映像！ pic.twitter.com/xMbVRnKSC2
— いけ＠最後までトランプ応援🗣️ (@trump_123456) September 6, 2021
実は午前9時の発表の直前に、パパブッシュは、WTCのツインタワーの解体を命じていたそうです。ノースタワーの1階と2階にある国際銀行のコンピューターが新しい米国財務省のシステムを開始するのを阻止するためだったようです。
つまり一連の「テロ攻撃」の目的はノースタワーの新しい米国財務省のシステムの破壊だったという説明です。
だからこそノースタワーが真っ先に攻撃され、攻撃目的をカモフラージュするためにサウスタワーも17分後に攻撃を受け、米国への攻撃とみせかけるために、象徴ともいえる米国防総省の「ペンタゴンまで攻撃を受けた」とされています（実際にはペンタゴンは全く無傷だった）。
これらのそれぞれについて、様々な矛盾が指摘されています。
多くの建築系の専門家が検証して矛盾を指摘しています。
参考：
「911真相究明運動と報道機関」（風斗博之という方の学術論文）
http://www.ipc.tohoku-gakuin.ac.jp/ghi/kenkyujyo/kiyou/ronbun/no21/no21_futo.pdf
■真の狙いを隠蔽するために演出された「同時多発テロ」
この日、他にも２機の飛行機がハイジャックされました。アメリカン航空77便はバージニア州アーリントンにある米国防総省（ペンタゴン本部庁舎）を攻撃、ユナイテッド航空97便はハイジャックされた後、乗客らがコックピットに侵入して阻止したためペンシルべニア州の野原に墜落。
しかし、WTCの爆発物は、テロ実行犯の攻撃の前に工作員によって仕掛けられ、7号館で、テロリストらによる突撃の直後に遠隔操作されて爆発したというのが真相だったそうです。
この建物は、犯罪を隠蔽するためにその日遅くに取り壊されています。
同時多発テロ事件（9.11）とはDSの世界支配構造への挑戦を叩き潰す目的で仕組まれた米国のDSによる米国への攻撃、多くの妨害だったというのが真相のようです。
■9.11の実像
一連のテロ攻撃で19人のアルカイダのテロリストを含む2,996人が死亡したとされつつも、実は正確な犠牲者の数はいまだに確定していないそうです。
それから１か月足らずで米国はアフガニスタンに侵攻。米国史上最長となる戦争はこうして始まり、2003年3月には米国主導の連合国軍のイラク侵攻へと繋がりました。
■実行犯を操っていたのはイスラム原理主義「アルカイダであるとされた」（実際は全く違います）
「犯行声明」を出し、事件の実行犯であるサウジアラビア人のテロ組織を背後でコントロールしていたのはアルカイダという組織とされます。
アルカイダの首領であるオサマ・ビン・ラディンは、2001年12月にアフガニスタンで米軍地上部隊の追跡を逃れて10年間逃走したのち、2011年5月にパキスタンのアボタバードの隠れ家で米軍特殊部隊に発見され、「殺害されたとされています。」（実際は全く違うそうです）
このような事件が起こった背景が単純に、イスラム過激派組織による反米テロ攻撃であったならば、その行為によって彼らが得たものが果たしてあったでしょうか？当然、テロ攻撃の後には、大規模な報復戦争が起こることが判っていながら、このようなことを実行するような無謀な組織などが存在するはずもなく、この日にWTCが破壊されて最も得をしたのが誰であったかを考えるべきでしょう。
■資金の流れには実は親米的なサウジ王家と、ユダヤ系のリッグス銀行が関わっています
単純には「アルカイダの指示で動いていたサウジアラビア人のハイジャック犯らが航空機で貿易センタービルに突っ込むというテロ攻撃によって破壊された」と思われています。
しかし彼らに資金提供していたのは駐米サウジ大使の妻のサウジアラビアの王族だったそうです。使われたのはリッグス銀行でした。
■実行犯に資金提供の送金をしたのは駐米サウジ大使の妻
2000年、オマル・アル・バヨミ（Omar al-Bayoumi、アラビア語：عمرالبيومي）は、9.11の攻撃に関与した2人のハイジャック犯の銀行口座を開設した。この人物は攻撃前に遡るFBIのファイルによれば、サウジアラビアの諜報機関に所属する人物で、9.11のハイジャック犯二人に犯行を行わせたとされる人物だった。
1999年の終わりか2000年の初めのある時期にアル・バヨミははサウジ大使のバンダル・ビン・スルタンの妻であるハイファ・ビント・ファイサル王女から、毎月2,000ドルから3,000ドルの小切手が送られており、支払いは数年間続き、リッグス銀行口座を通じて総額数万ドル（合計で50,000ドルから75,000ドル）の支払いを受けていたことが発覚。
これらの取引が発見されると、FBIは マネーロンダリングとテロ資金供与の可能性についてリッグス銀行の調査を開始。
FBIとその後の9.11委員会は最終的に、この資金が実行犯のテロリストに資金提供するために意図的に送金されていないと述べたが、捜査官は銀行の緩い保障措置に驚いた。
いくつかのサウジアラビアのアカウントには、必要な身元調査が欠如しており、財務上の不正が発見された。規制当局は、連邦銀行法に違反して、大規模な取引について警告を受けていなかった。
これらの取引の多くは、個人的にサウジのバンダー王子（Bandar）に関係しており、一度に100万ドル以上を送金することがよくあった。英国とサウジの武器取引（Al-Yamamahの武器取引アラビア語 اليمامة）（注）に関する英国の調査によると、BandarはBAE Systems（英国の多国籍、武器、セキュリティ、及び航空宇宙企業）から15億ドルを超える賄賂を受け取り、リッグス銀行（RiggsBank）を通じてマネーロンダリングされていた。
マイク・ターナー、BAEシステムズのCEO、その後は、BAEとその前身は、契約から20年間で£430億を稼ぎ、更に£400億を稼ぐこと可能であると2005年8月に発言。これは英国最大の輸出協定であり、サウジアラビアで少なくとも5,000人を雇用していた。
2010年、BAE Systemsは、販売に関連して虚偽の会計および誤解を招く発言をしたとして、米国の裁判所によって有罪となっている。サウジ政府および英国政府からの政治的圧力を受けて、英国の重大不正に関する取引の調査は中止された。
（注）サウジ大使のバンダル・ビン・スルタン
王族サウード家の一員で、元皇太子スルターン・ビン・アブドゥルアズィーズの子、初代国王アブドゥルアズィーズ・イブン・サウードの孫。駐米サウジアラビア大使、サウジアラビア総合情報庁長官、国家安全保障会議事務局長を歴任。
（注）英国とサウジの武器取引
英国の石油元請業者は、BAESystemsとその前身であるBritishAerospace。最初の武器の販売は1985年9月に行われ、72機のユーロファイタータイフーンというマルチロール戦闘機の最新の契約が英国とサウジとの間で2006年8月に締結された。
資金の流れにかかわった「リッグス銀行」は遺族らに訴えられているそうです。
■2001年の9.11と間接的に関わったリッグス銀行
9月11日の攻撃前のサウジアラビアからの送金はリッグス銀行口座を通じてのもので、そのため、リッグス銀行は9.11の遺族らに訴訟を起こされています。
ワシントン発-9月11日の同時多発テロの犠牲者とその家族を代表して、世界貿易センターの敷地の所有者と賃貸人の両者がサウジアラビアを狙い、過失により災害に貢献したとして、リッグス銀行に対し、代表者訴訟が提起されました。リーダー、その銀行およびその慈善団体は、彼ら自身の法的苦情で。
9月11日の同時多発テロの3周年を前に金曜日に裁判所の請求の期限が切れたため、ニューヨーク南部地区の地方裁判所に一連の訴訟が到着しました。提出書類は、マンハッタンの連邦裁判所で展開するのに何年もかかる可能性が高い一連の法的闘争を設定し、政治、大企業、外交に重要な影響を及ぼしました。
サウジアラビアに対する訴訟に加えて、ロイズ・オブ・ロンドンを含む保険会社のグループが、ユナイテッド航空の親会社であるUAL Corp.、アメリカン航空の親会社であるAMR Corp.、空港警備会社、シカゴに対して訴訟を起こした。一方彼らは、ボーイング社の過失が攻撃に寄与したと主張。
最も大胆な訴訟は、集団訴訟の地位を求める訴訟であり、Riggs NationalCorp。とその銀行部門に対する訴訟だった。サウスカロライナ州マウントプレザントの不法行為会社モトリーライスが起草した訴訟は、「リッグスが銀行監視法を常に遵守しなかったため、リッグス銀行のリスクの高いサウジ大使館の口座から少なくとも2人の9月11日のハイジャッカーに資金が送金された」主張。
リッグスとサウジの両者はこの件に関しコメントを出していない。
引用元：
航空機テロはただの演出で、破壊は予め仕掛けられた爆発物によるものだったようです。
建造物に詳しい若き日のトランプ氏が証言している動画があります。「航空機によってあのクラスの鉄骨鉄筋のビルが崩壊することは構造的にあり得ない」と語っておられます。（さがしてみつかったら、その動画もここに貼っておきます）
実際、建築関係の専門家によれば、WTCが崩壊したのは予め仕掛けられた爆発物によって崩壊したものというのが冷静な見方のようです。
WTCの爆破は航空機の特攻とジェット燃料の火災などの熱で崩壊に至ったのではなく、予め仕掛けられた爆発物を7号館にいた人物によって遠隔操作で爆発させられたもので、WTC周辺の建物群も含めた5棟のビルの崩壊原因は詳細に検分される前にその日のうちに周辺の建物も全て爆破によって破壊されてしまい、証拠隠滅されてしまったのだと。
こうして、「この犯罪の裏側にあった多くのこと」がキャンセルされてしまったというのが真相っだったようです。
■米国人の見方
この事件後の米軍などによるアフガニスタンやイラクへの軍事侵攻を正当化するためのブッシュ政権の自作自演だったなどの陰謀論説の支持者は決して少数派ではく、2006年に米スクリップス・ハワード財団が実施した世論調査では、何らかの陰謀があったと思うとの回答は36％に上り、その他の世論調査でも、「陰謀説」はアラブ世界ばかりかフランスでも広く支持を集めているそうです。
引用元：
■米国の税務行政とNESARA法案
連邦最高裁は2001年9月9日、議会に「NESARA決議案」の可決を命じ、東部夏時間の午前10時に「NESARA宣言」の一環として、全米国民への債務免除、新米財務省銀行制度、国税庁の廃止を発表し、世界貿易センタービルのノースタワーの１階と２階にある国際銀行のコンピューターが新しい米国財務省銀行システムを開始する予定だった。
米国の税務行政は、本庁－国税局－税務署という3層の地理的な構造で組織されており、1995年に組織再編が行われ、地方長官（国税局長）と地方法務官を置き4地方局と33の税務署、10のサービスセンター、3ヶ所のコンピュータセンターに再編成された。この組織が1998年IRS改革法で、国税局や税務署を廃止し、機能別組織に再編。
このような大改革を行わなければならなかった理由を当時IRS長官であったロソッテイ氏は、その回顧録「巨大政府機関の変貌」（大蔵財務協会、2007年）で次のように述べている。
「1997年には、IRSはあらゆる方面からの攻撃にあって、身動きの取れない状態に置かれていた。最多の顧客を持ちながら、全米のあらゆる組織の中で、その満足度において最低の評価を受けていた。
新聞報道や議会の公聴会では、IRSの貧弱なサービス、納税者虐待の申し立て、コンピュータープロジェクトの失敗で浪費された数十億ドルに及ぶ損失、IRSの管理運営の失敗等が容赦なくあげつらわれていた。ニューズウィーク誌の特集記事は「IRS自体が、守秘義務の陰に隠れておぞましい暴力を振るう、ならず者組織となってしまったと報じていた。世間と議会はIRSの大規模な改革を求めた」
1980 年代後半から 1990 年代にかけて、エンジニアリング・コンサルタントで教師のハーベイ・バーナード（Harvey Barnard）は、アメリカの税制改革、通貨制度改革を含む一連の経済改革案を作成し提唱した。彼は政治的な関心がこの改革案に向くよう様々な試みを行ったものの成功しなかった。2000 年になるとこの案をパブリックドメインとしてインターネット上に公開し、2001 年には NESARA の名前を冠した機関を設立。
（注）NESRAと通貨発行権との関係については社会学のお話のようですので、以下をご参考にして下さい。
「通貨発行権に関する考察」（筑波大学社会科学系助教授 櫻井敬子先生の論文）
https://www.imes.boj.or.jp/research/papers/japanese/kk21-3-4.pdf
引用元：
参考：
