今日はバルーク家について
⑥バルーク家
～おしながき～
バーナード・バルーク
①世界大戦と核の時代の“死の商人”バーナード・バルーク
②世界大戦と核の時代の“死の商人”バーナード・バルーク（続き）
戦争請負人
バーナード・バルーク
1870年（明治3年）8月，バーナード・バルークは南北戦争の南軍軍医総監だったサイモン・バルーク家に生まれる。
バルーク家はロスチャイルド家の祖マイアー・アムシェルに嫁いだグトレの実家である。グトレはサイモン・バルーク・シュナッパーの娘である（奥の院通信令和2年2月27日）。
彼女は奥の院の中心ロスチャイルド家5人兄弟の母である。
1913年、ロスチャイルドを中心とした奥の院が、ウィルソン大統領にＦＲＢを創らせて打ち出の小槌を手にし、そこで信用（通貨）を創造し、それをバルークに渡して奥の院の世界支配を進める戦争を始めた。それは現在も続いている。
バルークは第１次世界大戦でウィルソン米大統領の側近で、戦時産業局長官となって軍事産業界を支配した。第１次世界大戦では実質的に指揮を執った。ウィルソンは表の大統領、裏の大統領はバルークだったのである。
第１次世界大戦中の1916年，彼はブルッキング氏とブルッキング研究所を設立した。この研究所はシンクタンクとして、アメリカの特に民主党の政策に影響を与えてきた。ニクソン大統領には政敵であった。だからニクソンは潰された。
2002年にブッシュ政権でＦＲＢ議長に指名されたベン・バーナンキもこの研究所のメンバーであった。
第１次世界大戦後、国際連盟をウィルソン大統領に作らせた。第２次世界大戦後はトルーマン大統領に国際連合を作らせた。
先の大戦では，彼はフランクリン・ルーズベルトの助言者と言われるが、実際は逆で、彼がフランクリン・ルーズベルトを使っていたのである。大統領権限執行の代行者となっている。
第１次世界大戦と第２次世界大戦はいずれも彼が引き起こし、彼がその実質的指揮を執った。
マンハッタン計画（原子爆弾開発製造）も彼が主導し、日本にこれを投下することも彼が指示したのであった。
日本の戦争相手は実質的にはこのバーナード・バルークであった。バルークのシュナッパー家とロスチャイルド家が日本を潰した者たちである。しかし、この事実は隠され、日本人のほとんどは知らない。表に出てくる名前はウィルソン大統領であり、ルーズベルト大統領である。
メディアに彼らの名前が出ることはまずない。だから奥の院なのである。
①世界大戦と核の時代の“死の商人”バーナード・バルーク
第１次世界大戦・第２次世界大戦から核時代に及ぶまで、米国の政治・経済で重要な役割を果たしたユダヤ人に、バーナード・バルークがいる。バルークの名には、本稿で既に数度触れたが、ここでその人物について詳しく書く。
バルーク家は、１７００年代には、ロスチャイルド家、カーン家、シフ家とともに、ドイツ・フランクフルトのゲットーにいた。彼らはこのゲットーから出発し、経済的な富や政治的な権力を手にするようになっていった。そのうちバルーク家は、ラビを生み出す家系だった。
バーナード・バルークは１８７０年、米国サウスキャロライナ州に生まれた。冷徹な投資で巨額の資産を作り、ウォール街の伝説の相場師となり、「ウォール街の無冠の帝王」と呼ばれた。また、軍需産業に進出し、「兵器産業の大立者」「戦争仕掛人」といわれた。ユダヤ人社会の大物であり、ユダヤ教正統派の政治団体である「アグダス・イスラエル」代表を務めた。経済力とユダヤ人社会をバックに、政界でも実力を発揮し、２０世紀前半から半ばにかけて、アメリカのユダヤ人の中で最も深く国家権力の中枢に関わった。英国の改宗ユダヤ人首相になぞらえて「米国のディズレーリ」とも呼ばれた。
バルークは、ロスチャイルドら巨大国際金融資本家が１９１６年にウッドロー・ウィルソンを大統領に擁立した際、選挙資金集めで大きな役割を担った。そして、ウィルソンの側近となって、エドワード・マンデル・ハウスとともに大統領に重要な影響を与えた。
バルークは、アメリカが第１次大戦に参戦するように暗躍し、これに成功した。アメリカ政府が、１９１７年７月に戦時産業局（WIB: War Industries Board）を設立するとその長官となった。戦時産業局は、企業に対し大量生産技術の導入を促進し、製品の規格標準化、生産量や資源・原料の割り当てなどを指示した。バルークは、その地位を利用して、軍事予算から莫大な利益を得た。
大戦前、バルークの資産は１００万ドルだったが、大戦後、その資産は２億ドルにもなっていた。バルークは、ヴェルサイユ講和会議に参加し、賠償委員会の委員長を務めた。委員会の提案に基づき、講和会議はドイツに法外な賠償金の支払いを求めた。
１９２１年にイギリスの円卓会議に連なる外交評議会（ＣＦＲ）が設立された際には、バルークはその創設メンバーの一人となった。ＷＡＳＰが支配する当時のアメリカにおいて、彼以外にメンバーに加わったユダヤ人には、ポール・ウォーバーグ、ジェイコブ・シフ、ウォルター・リップマンらいた。ユダヤ系と考えられるハウスもメンバーだった。
第１次大戦後、世界は戦後の復興と技術革新により、空前の好景気を迎えた。狂乱の投機熱は、世界恐慌の要因となった。１９２９年にニューヨーク発の世界恐慌が起こった際、バルークは、市場が暴落する前に売り抜けて財を築いたと噂された。バルークは、鉄道王エドワード・ハリマンの投機株を一手に引き受けていた。
エドワード・ハリマンは、ロスチャイルド家の支援を受けて、ユニオン・パシフィック鉄道及びサザン・パシフィック鉄道の経営者として財を成した。１９０５年日露戦争後のポーツマス条約が締結されると来日して首相の桂太郎が会談し、南満州鉄道を日米で共同経営する覚書に合意した。しかし、講和会議から戻った外相の小村寿太郎が猛反発し、覚書は破棄された。ハリマンはこれに激怒し、これを機にアメリカが日本を将来の敵国と定め、大東亜戦争に至ったという見方がある。
バルークは、エドワード・ハリマンの死後、息子のアヴェレルとも関係を続けた。アヴェレルは実業家としてだけでなく政界でも活躍した。イェール大学系の秘密結社スカル・アンド・ボーンズのメンバーであり、また、ロスチャイルド家とのつながりを父から継承していた。
バルークは、ウィルソン擁立以降も歴代の大統領の誕生に関わり、彼らに助言を与える立場にあり続けた。大恐慌後、バルークは、共和党のハーバード・フーヴァーに代えて、民主党のフランクリン・デラノ・ルーズベルトを大統領にしようとした。ＦＤＲをニューヨーク州知事に擁立した主役はバルークだった。そして、彼はさらにＦＤＲを大統領に押し上げた。
ユダヤ人のバルークは、ＷＡＳＰの名門クラブには入れなかった。そこで、ユダヤ人経営者たちを誘って、秘密結社的なクラブを作った。ハウスが加入したほか、アヴェレル・ハリマン、ＦＤＲの叔父フレデリック・デラノも参加した。クラブは、ホワイトハウスから道を隔てた公園にあり、その所在地の名から「ラファイエット・パーク」と呼ばれた。
「ラファイエット・パーク」は「第二のホワイトハウス」と呼ばれた。バルークとハウスは、ここでルーズベルトに数々の政策の実行を迫った。財務長官でユダヤ人のヘンリー・モーゲンソーも、「ラファイエット・パーク」でバルークやハウスと相談し、大統領にメモや書類を渡してアメリカの財政を動かした。彼らは、ロスチャイルド家の意向を受けていたと考えられる。
②世界大戦と核の時代の“死の商人”バーナード・バルーク（続き）
１９３９年（昭和１４年）９月、ドイツのポーランド侵攻によって、第２次世界大戦がはじまった。バルークは、第１次大戦に続いてアメリカを大戦に参加させようとした。戦争による膨大な利益を得るためである。対独戦に苦しむ英国の首相チャーチルも、米国の参戦を求めていた。チャーチルは、英国王室に対してとともに、一貫してロスチャイルド家に忠実だった。バルークはチャーチルと親友であり、英国を援けるため、ルーズベルトに助言し、アメリカを参戦に導いた。
参戦の直接的なきっかけは、日本軍から真珠湾攻撃を受けたことである。日本は、先に手を出すようアメリカの罠にはめられた。
アメリカは、真珠湾攻撃の数か月前、４１年３月に武器貸与法を成立させた。当時中立国だったアメリカが連合国に軍需品の供給ができるように定めたものである。同法は、バルークの「ラファイエット・パーク」で立案された。成立すると、英・仏等だけでなく、共産国のソ連にも適用された。
バルークは、ルーズベルトの大統領顧問として、米国の軍需生産全般に強い影響力を及ぼしていた。対日戦争が始まると、バルークは政府が全ての物流を支配し、大統領がその全権を掌握する強大な中央組織の創設を、ルーズベルトに建言した。この方針に沿って４２年１月に設立されたのが、戦時生産委員会（ＷＰＢ：War Production Board）である。バルークは、この政府機関を通じて、軍需で巨富を得た。
バルークと関係の深いアヴェレル・ハリマンは、１９４３年にルーズベルトから在ソ連のアメリカ合衆国特命全権大使に任命された。ハリマンは、モスクワに向う船の中で「与え、与え、そして与える。一切の見返りを考えずに」と語った。ソ連は航空機１万機以上、戦車、軍需用燃料等をアメリカから貸与された。ソ連は戦後も貸付金を返さず、アメリカも強く要求しなかった。米国は何のためにソ連に武器を与えたか。軍事予算による利益が、バルークの取り仕切る米国の軍需産業に入るからである。バルークと通じるハリマン大使は、チャーチルやスターリンら連合国の首脳間の調整を行った。４６年まで在職した。
バルークは、原子爆弾の開発・製造の推進も行った。第２次世界大戦中に進められた原爆の研究は、「マンハッタン計画」と呼ばれた。国家最高機密事項であり、大統領やヘンリー・スティムソン陸軍長官など限られた関係者のみしか知らず、議会への報告などは一切行なわれなかった。大統領直轄の最優先プロジェクトとして、膨大な資金と人材が投入された。ユダヤの「死の商人」であるバルークにとって、原爆は巨大なビジネス・チャンスだった。マンハッタン計画は優秀なユダヤ人科学者が多数参加して、進められた。その点は、後の項目に詳しく書く。
１９４５年４月にルーズベルトが急死し、副大統領のハリー・トルーマンが大統領に就任した。原爆が完成すると、バルークはトルーマンに原爆の対日使用を積極的に勧めた。彼は、京都への原爆投下を主張した。これに反対し、広島と長崎への投下を決定したのは、陸軍長官スティムソンだった。
スティムソンは、アヴェレル・ハリマンの友人であり、彼もスカル・アンド・ボーンズのメンバーだった。もとはハリマン家の弁護士だったが、政界に進出して長く活躍した。ユダヤ人ではない。共和党ウィリアム・タフト大統領の下で１９１１年に民間人でありながら陸軍長官に任命され、また共和党フーヴァー政権では国務長官に起用された。バルークが民主党のルーズベルトを大統領に擁立すると、スティムソンは彼とともにルーズベルトを取り巻いて政策に影響を与え、大戦に参戦するため、日本に先に手を出せるように画策した。陸軍長官として戦争を指導し、マンハッタン計画の最高責任者を務め、日本への原爆投下を遂行した。
スティムソンは、原爆使用に対する批判が起ると、「原爆投下によって、戦争を早く終わらせ、１００万人の米国兵士の生命が救われた」と発言して、使用を正当化した。それが、今日も米国の世論の多数意見となっている。だが、それが理由であれば、広島に続いて長崎に投下する必要はなかった。広島にはウラン型原爆のリトル・ボーイ、長崎にはプルトニウム型原爆のファット・マンが投下された。これら２種の効果を実験するために投下されたのである。また、ソ連に対して核兵器の脅威を与え、大戦後の世界で優位を確保することが目的だったと見られる。
原爆投下は、ハリー・トルーマン大統領が決定したというのが長く定説になっていた。だが実は大統領は決定を知らなかったことが明らかになった。また原爆使用の実際の理由は、膨大な開発費が投じられてきたことを正当化するためだったという説が有力になっている。
スティムソンは、トルーマン政権でも大統領の信頼を得て戦争の指揮を執り続けた。多くの歴史書では、彼の長年にわたる活動の背後には、一貫してバルークがいたことが軽視されている。
大戦終結後、バルークは、トルーマン政権下で国連原子力委員会のアメリカの主席代表となった。バルークは、すべての核技術を国際的な管理下に置くことを提案したが、それはアメリカの核独占によってソ連を牽制するものだった。そのことが明らかになったため、バルーク案による国際原子力管理協定のもくろみは破綻した。
「冷戦（Cold war）」という言葉は、１９４７年（昭和２２年）４月にバルークが初めて使用したものだった。冷戦下の１９６１年（昭和３６年）１月、アイゼンハワー大統領は、辞任演説で軍産複合体の危険性を国民に語った。「この巨大な軍隊と軍需産業の複合体は、アメリカが経験したことのない新しいものである。（略）大変な不幸をもたらす見当違いな権力が増大していく可能性がある。軍産複合体が我々の自由と民主主義の体制を危険に陥れるのを、手をこまねいて待っていてはいけない」と。
大戦によって成長した軍需産業の中から、戦争で利益を上げる大規模な企業集団が出現した。その企業集団と国防総省、軍、ＣＩＡ等が結びつき、軍・産・官・学が連携する巨大な勢力となった。それが軍産複合体である。
軍産複合体は、大戦中の核兵器の開発の中で形成された。軍需産業にとっては、通常兵器とは規模の違うビジネスが、核兵器の開発・生産だった。そこに軍産複合体が形成された。その形成は、バルークの存在なしには考えられないものだった。
軍需産業にとって最も大きなビジネス・チャンスは、戦争である。戦争は、一大公共事業であり、武器・弾薬を始め、兵隊の食糧・生活物資等、膨大な需要を生む。恩恵を受ける企業は多くの分野に及ぶ。自国が戦場にならない戦争は、大いに儲かる。だから軍需産業は、新たな戦争を求める。そしていったん戦争が始まると、これを可能な限り長引かせようとする。戦争が長く続くほど軍需産業は潤う。アメリカに出現した軍産複合体は、自らの利益のため、政府に働きかけ、政策を左右するようになっていった。
バルークは、ウィルソンをはじめ、ハーディング、クーリッジ、フーヴァー、ルーズベルト、トルーマンの６人の大統領から絶大な信頼を寄せられ、助言を与える立場にあり続けた。その期間は、３０年以上に及ぶ。大統領の任期は１期４年で基本は２期まで、唯一の例外がＦＤＲの３期だったことを考えると、バルークがいかに長く権力の中枢に関わったかがわかる。
バルークは、１９６５年に９５歳で死んだ。ドイツ３０年戦争以後、「死の商人」として戦争で巨富を獲得したユダヤ人がいたが、２度の世界大戦と原爆の開発・増産の時代に軍需産業で活躍したバルークこそ、ユダヤの「死の商人」の典型である。また、国家間に積極的に戦争を起こさせ、多数の人命と国土の破壊を通じて、富を増大しようとする彼のビジネスは、ユダヤ的価値観の一つの究極の姿と言えるだろう。バルークの死後も、彼と同じように戦争ビジネスで巨富を追い求めている「死の商人」が国際社会で暗躍しているのである。
今日も最後まで読んでいただきありがとうございました。
次回もお楽しみに
